TDK

基本情報

TDK6762東京証券取引所

TDK株式会社

受動部品・センサ応用製品・磁気応用製品・エナジー応用製品の4区分と、その他。リチウムイオン二次電池を中心とするエナジー応用製品が売上高の54.7%・部門利益の73.4%を占める。

売上高は2.5兆円で、アンフェノール(3.6兆円)の約0.7倍。従業員は約106,545人。

  • 時価総額5.7兆円
  • 売上高2.5兆円
  • 営業利益
  • 純利益1,957億円
  • 株価2,908円
  • PER28.2倍
  • PBR2.58倍
  • ROE9.8%
  • 配当利回り1.24%
正式社名
TDK株式会社
英文社名
TDK Corporation
会計基準
IFRS
発行済株式数
1,943,859,885 株
1株あたり利益(EPS)
103.1 円2026年3月期
1株あたり配当金
36 円2026年3月期
従業員数
106,545 人2026年3月期末・有価証券報告書・連結子会社152社・持分法適用関連会社6社(2026年3月31日時点)

売上高と利益の推移

売上高と税引前利益の推移(億円)(利益率)00.0%6,0002.5%12,0005.0%18,0007.5%24,00010.0%30,00012.5%19,0211,7252022年3月期21,8081,6722023年3月期21,0391,7922024年3月期22,0482,3782025年3月期25,0482,7682026年3月期9.1%7.7%8.5%10.8%11.1%売上高税引前利益税引前利益率

財務ハイライト(過去5期)

親会社の所有者に帰属する当期利益・ROE

親会社の所有者に帰属する当期利益・ROE(億円)00.0%5003.0%1,0006.0%1,5009.0%2,00012.0%'22/3'23/3'24/3'25/3'26/3当期利益ROE

資産合計・親会社所有者帰属持分・持分比率

資産合計・親会社所有者帰属持分・持分比率(億円)00.0%15,00020.0%30,00040.0%45,00060.0%'22/3'23/3'24/3'25/3'26/3総資産親会社所有者帰属持分親会社所有者帰属持分比率

キャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー(億円)▲5,000▲2,50002,5005,0007,500'22/3'23/3'24/3'25/3'26/3営業投資財務

1株当たり当期利益(基本的)

1株当たり当期利益(基本的)(円)0306090120'22/3'23/3'24/3'25/3'26/3EPS
決算期売上高前期比税引前利益純利益純利益率
2026年3月期2026-03-31期末25,048億円+13.6%2,768億円1,957億円7.8%
2025年3月期2025-03-31期末22,048億円+4.8%2,378億円1,672億円7.6%
2024年3月期2024-03-31期末21,039億円-3.5%1,792億円1,247億円5.9%
2023年3月期2023-03-31期末21,808億円+14.7%1,672億円1,142億円5.2%
2022年3月期2022-03-31期末19,021億円1,725億円1,313億円6.9%

直近5期の通年決算です。

事業の概要

エナジー応用製品

エナジーデバイス(リチウムイオン二次電池)と電源。スマートフォンなどICT機器向けが中心。主な会社はAmperex Technology Limited(ATL)

売上構成比 54.7%売上構成比54.7%13,703億円

部門の利益2,467億円・利益率18.0%

強み・実績
  • ★★★外部売上1兆3,703億4百万円で連結の54.7%(当サイトの計算)。1部門で売上の半分以上
  • ★★★セグメント利益2,466億82百万円は4つの報告セグメントの合計の73.4%(当サイトの計算)。利益率18.0%は4部門でいちばん高い
  • ★★連結売上高の10%を超える顧客グループ(4,664億5百万円)への売上は、主にこの区分に含まれると会社は記載する
  • ★設備投資1,930億90百万円は全体の64.7%(当サイトの計算)。会社は「二次電池の革新技術製品対応」を目的と記載する
主な製品・サービス
  • リチウムイオン二次電池
  • 電源

受動部品

セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ、インダクティブデバイス(コイル・フェライトコア・トランス)、高周波部品、圧電材料部品・回路保護部品

売上構成比 23.7%売上構成比23.7%5,932億円

部門の利益418億円・利益率7.0%

強み・実績
  • ★★外部売上5,932億1百万円で連結の23.7%(当サイトの計算)
  • ★★セグメント利益率7.0%(当サイトの計算)。前期の6.0%から上がった
  • ★★★当ページの村田製作所のコンポーネント部門(コンデンサ・インダクタ・EMI除去フィルタ)と製品が重なる区分。村田製作所の同部門の利益率は26.8%(当サイトの計算)
  • ★主な会社はTDK Electronics AG(ドイツ)など
主な製品・サービス
  • セラミックコンデンサ
  • アルミ電解コンデンサ
  • フィルムコンデンサ
  • インダクティブデバイス
  • 高周波部品
  • 圧電材料部品・回路保護部品

磁気応用製品

HDD用ヘッド、HDD用サスペンション、マグネット。AIデータセンター向けニアライン用HDDの需要が続いていると会社は記載する

売上構成比 10.5%売上構成比10.5%2,629億円

部門の利益270億円・利益率10.2%

強み・実績
  • ★★外部売上2,629億3百万円で連結の10.5%(当サイトの計算)。前期から17.6%増えた
  • ★★★セグメント利益率は1.5%から10.2%へ(いずれも当サイトの計算)。前期33億77百万円→269億51百万円
  • ★主な会社はSAE Magnetics(香港)、Headway Technologies(米国)など
主な製品・サービス
  • HDD用ヘッド
  • HDD用サスペンション
  • マグネット

センサ応用製品

温度・圧力センサ、磁気センサ、MEMSセンサ。主な会社はInvenSense(米国)、TDK-Micronas(ドイツ)

売上構成比 9.0%売上構成比9.0%2,246億円

部門の利益207億円・利益率9.2%

強み・実績
  • ★★外部売上2,246億23百万円で連結の9.0%(当サイトの計算)。前期から18.6%増えた
  • ★★★セグメント利益率は2.6%から9.2%へ(いずれも当サイトの計算)。前期49億83百万円→207億48百万円
  • ★★★当ページのアンフェノール(インターコネクト・アンド・センサー・システムズ部門のセンサ)と製品が重なる、唯一の報告セグメント
主な製品・サービス
  • 温度・圧力センサ
  • 磁気センサ
  • MEMSセンサ

その他

メカトロニクス(製造設備)、スマートフォン向けカメラモジュール用マイクロアクチュエータなど。報告セグメントに含まれない事業

売上構成比 2.1%売上構成比2.1%538億円

部門の利益▲102億円・利益率▲17.5%

強み・実績
  • 外部売上537億89百万円で連結の2.1%(当サイトの計算)
  • ★セグメント損失102億30百万円(前期は44億37百万円の損失)
主な製品・サービス
  • メカトロニクス(製造設備)
  • カメラモジュール用マイクロアクチュエータ
54.7%エナジー応用製品の構成比2026年3月期の売上高に占める外部売上の割合(当サイトの計算)。1兆3,703億4百万円。★セグメント利益は4つの報告セグメントの合計の73.4%。利益率18.0%
7.0%受動部品のセグメント利益率2026年3月期(当サイトの計算)。売上高5,988億28百万円・セグメント利益418億31百万円。★当ページの村田製作所の同じ製品の部門(コンポーネント)は26.8%
55.0%中国の構成比2026年3月期・顧客の所在地による(当サイトの計算)。1兆3,780億25百万円。日本は7.3%。★当ページの村田製作所は中華圏47.2%、アンフェノールは米国以外65.4%
2,985億91百万円設備投資2026年3月期(会社の記載)。売上高の11.9%(当サイトの計算)。うちエナジー応用製品1,930億90百万円。★当ページのアンフェノールは売上高の4.3%、村田製作所は13.5%(いずれも当サイトの計算)

注目ポイント

  • ★★★売上の55%・部門利益の73%が二次電池を中心とするエナジー応用製品2026年3月期のエナジー応用製品(リチウムイオン二次電池・電源)の外部売上は1兆3,703億4百万円で連結の54.7%セグメント利益2,466億82百万円は4つの報告セグメントの合計3,362億12百万円の73.4%です(いずれも当サイトの計算)。利益率は18.0%で、受動部品7.0%・磁気応用製品10.2%・センサ応用製品9.2%を上回ります(当サイトの計算・分母は部門間の取引を含む売上高)。★★連結売上高の10%を超える顧客グループへの売上4,664億5百万円(18.6%)は主にこの区分と会社は記載しています。★★★同じ電子部品でも、当ページの村田製作所はコンデンサが売上の51.1%、アンフェノールはコネクタなどの接続製品が中心で、いちばん大きな製品が3社とも違います。
  • ★★★受動部品の利益率7.0%は、村田製作所の同じ製品の部門の4分の1受動部品(コンデンサ・インダクティブデバイスなど)の外部売上は5,932億1百万円で連結の23.7%、セグメント利益率は7.0%です(当サイトの計算)。★★★当ページの村田製作所のコンポーネント部門(コンデンサ・インダクタ・EMI除去フィルタ)は利益率26.8%で、同じ種類の製品を扱う部門どうしで3.8倍の開きがあります(いずれも当サイトの計算)。★★製品区分ではコンデンサが2,773億91百万円、インダクティブデバイスが2,166億10百万円、その他受動部品が1,192億円です(会社の記載・決算短信の製品別の四半期推移の合計)。★当サイトは理由を書きません。2社とも数値で分解していないためです。
  • ★★★中国が売上の55%。本国は7%地域別(顧客の所在地)では、中国が1兆3,780億25百万円で売上高の55.0%、アジア他24.6%、日本7.3%、欧州7.2%、米州5.8%です(いずれも当サイトの計算)。海外が92.7%にあたります。★★★当ページの村田製作所も中華圏が47.2%・日本7.3%で、形が同じです。アンフェノールは米国が34.6%、米国以外が65.4%で、会社は中国が約16%と記載しています。★★非流動資産(有形固定資産など)1兆5,365億45百万円のうち、中国にあるものは5,882億82百万円(38.3%)です(当サイトの計算)。★従業員106,545人(2026年3月末)。
  • ★★★中期経営計画の最終年度。売上高2.5兆円の目標は1年早く到達した2025年3月期から2027年3月期までの中期経営計画で、会社は2027年3月期の目標として売上高2兆5,000億円・営業利益率11%以上・ROE10%以上・事業ROA8%以上を掲げています(有価証券報告書の記載)。★★★2026年3月期の実績は売上高2兆5,048億円・営業利益率10.9%・ROE9.8%・事業ROA7.5%で、売上高は目標の水準に1年早く到達し、利益率と資本効率の3つはわずかに下回っています(会社の記載)。★会社は中長期で目指す姿として、営業利益率15%以上・ROE15%以上・ROIC12%以上・売上成長率10%以上も示しています。★2027年3月期の会社予想は売上高2兆5,800億円(3.0%増)・営業利益2,950億円(8.3%増)で、売上高営業利益率は11.4%の見込みです(当サイトの計算)。★★★当サイトは会社が示した目標と見通しをそのまま載せているだけで、達成されるかどうかについての判断は述べません。

部門ごとの売上と利益

2026年3月期有価証券報告書のセグメント情報より

部門売上高うち外部顧客向け部門の利益利益率
エナジー応用製品13,703億円13,703億円2,467億円18.0%
受動部品5,988億円5,932億円418億円7.0%
磁気応用製品2,632億円2,629億円270億円10.2%
センサ応用製品2,248億円2,246億円207億円9.2%
その他584億円538億円▲102億円▲17.5%
全社費用とセグメント間の消去▲108億円▲536億円セグメント利益の調整額△535億67百万円。会社は「主として本社部門における全社の運営、管理目的の費用のうち、セグメントに配賦していない費用」と記載する。売上高の調整額△107億65百万円はセグメント間の取引の消去
連結25,048億円25,048億円2,724億円10.9%

★★「売上高」の列は部門間の取引を含む金額、「うち外部顧客向け」が外部への売上高です。

地域別の売上

地域別の売上高(顧客の所在地)2026年3月期

  • 中国 55.0%55.0%13,780億円中国
  • アジア他 24.6%24.6%6,167億円アジア他
  • 日本 7.3%7.3%1,835億円日本
  • 欧州 7.2%7.2%1,812億円欧州
  • 米州 5.8%5.8%1,454億円米州

2026年3月期の地域別の売上高です。

最新の決算

2026年4〜6月期(2027年3月期 第1四半期)2026-07-31 公表

項目2026年4〜6月期(2027年3月期 第1四半期)2025年4〜6月期増減
売上高7,410億円5,358億円+38.3%
営業利益863億円564億円+53.0%
税引前利益945億円576億円+64.0%
親会社の所有者に帰属する四半期利益806億円415億円+94.3%
売上高営業利益率11.6%10.5%

会社が公表した決算資料の数値です。

会社が公表している今期の見通し

2027年3月期の業績予想(会社の公表値・2026年4月28日公表)2026-07-31 公表

項目会社の見通し前期比
売上高25,800億円+3.0%
営業利益2,950億円+8.3%
税引前利益3,000億円+8.4%
親会社の所有者に帰属する当期利益2,250億円+15.0%
売上高営業利益率11.4%
  • ★★2026年4月28日に公表した予想を、第1四半期決算短信(7月31日)で「変更なく」としています(会社の記載)。第1四半期の売上高が38.3%増だったあとも、通期の予想は据え置かれています
  • 第2四半期以降の平均為替レートは対米ドル150円・対ユーロ175円を想定すると会社は記載しています
  • 固定資産の取得3,700億円(23.9%増)・減価償却費及び償却費2,400億円・研究開発費3,100億円の予想です(会社の記載)
  • 1株当たり当期利益は118円54銭の予想です
  • 配当予想は年40円(中間20円・期末20円)で、前期の36円から4円の増配予想です。会社は中期経営計画の株主還元方針として「配当性向35%を目安」と記載しています
  • ★★売上高営業利益率は11.4%の見込みになります(当サイトの計算)。2026年3月期の実績10.9%を0.5ポイント上回り、中期経営計画の目標「11%以上」の水準にあたります

これは会社が公表した数値であり、当サイトの予測ではありません。

中期経営計画

中期経営計画(2025年3月期〜2027年3月期)2025年3月期〜2027年3月期の3年間

3本柱2025年3月期〜2027年3月期の3年間

施策
1キャッシュ・フロー経営の強化フリー・キャッシュ・フロー創出の最大化。事業リスクを考慮した経営資源の配分と、資本効率・株主還元・財務の健全性のバランスの適正化
2事業ポートフォリオマネジメントの強化(ROIC経営の強化)事業ポートフォリオマネジメント体制の確立と継続的な運用。主力事業の収益力強化と課題事業への対処
3フェライトツリーの進化(未財務資本の強化)材料・プロセス・ソフトウェアなどの領域で培った強みの深化と新たな強みの探索。会社は技術力・組織力・人的資本・顧客基盤などを「未財務資本」と呼ぶ

上の3つは、有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に書かれている施策の3本柱です。

経営目標(財務)

指標2026年3月期(実績)会社が掲げた目標
売上高2兆5,048億円2兆5,000億円(年率換算成長率 約5%)
営業利益率10.9%11%以上
ROE9.8%10%以上
事業ROA(ROIC)7.5%8%以上
株主資本比率(親会社所有者帰属持分比率)49.5%50%水準
D/Eレシオ0.3倍0.3〜0.4倍

経営目標(非財務)

指標2026年3月期(実績)会社が掲げた目標
チームメンバー・エンゲージメント調査 コミュニケーションスコア71pt75pt以上
同 サーベイ参加率92%80%以上
CO2排出量削減率(SBTi Scope1+2・2022年3月期対比)23.3%

これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。

アメリカの対応企業

アンフェノールAPH

★★★製品が重なるのはセンサだけ。TDKのセンサ応用製品(温度・圧力センサ・磁気センサ・MEMSセンサ・売上高の9.0%)は、アンフェノールのインターコネクト・アンド・センサー・システムズ部門のセンサと同じ種類の製品で、当ページの日本企業で唯一、報告セグメントの単位で重なる。それでも売上の1割以下なので△。★★TDKの柱はリチウムイオン二次電池を中心とするエナジー応用製品(売上高の54.7%・部門利益の73.4%)、アンフェノールの柱はコネクタ(いずれも当サイトの計算)。★★規模はアンフェノールが1.44倍(売上高は約3兆6,079億円と2兆5,048億20百万円・当サイトの計算)。★★★売上高営業利益率は25.4%と10.9%で2.3倍の開き(いずれも当サイトの計算)。★★設備投資の比率は4.3%と11.9%(当サイトの計算)。★★TDKは中国が売上の55.0%、アンフェノールは米国以外が65.4%。★どちらも直近3年で株式分割(TDKは2021年10月1日に1株→3株・2024年10月1日に1株→5株、アンフェノールは2024年6月と2026年9月に1株→2株)

売上高をTDKと並べる
  • アンフェノール3.6兆円FY2025
  • TDK2.5兆円直近の通期
時価総額をTDKと並べる
  • アンフェノール31.9兆円
  • TDK5.7兆円

よくある質問

TDKのアメリカ版はどこですか?

当サイトはアンフェノール(APH)を置いていますが、対応の濃さは△(部分対応)です。★★★製品が重なるのはセンサだけです。TDKのセンサ応用製品(温度・圧力センサ・磁気センサ・MEMSセンサ)は、アンフェノールのインターコネクト・アンド・センサー・システムズ部門のセンサと同じ種類の製品で、当ページの日本企業で唯一、報告セグメントの単位で重なります。それでもTDKの売上高の9.0%にとどまります(当サイトの計算)。★★TDKの柱はリチウムイオン二次電池を中心とするエナジー応用製品(売上の54.7%)、アンフェノールの柱はコネクタ(接続部品)です。★★規模はアンフェノールが1.44倍(売上高は約3兆6,079億円と2兆5,048億20百万円・ページ下部のレートで換算・当サイトの計算)。★★★売上高営業利益率は10.9%と25.4%で、2.3倍の開きがあります(いずれも当サイトの計算)。★米国の電子部品の上場企業の中で、二次電池を主力にする会社は当サイトには載っていません。

売上の半分以上が電池というのは本当ですか?

2026年3月期の報告セグメント別ではそうです。★★★エナジー応用製品(リチウムイオン二次電池と電源)の外部売上は1兆3,703億4百万円で、売上高2兆5,048億20百万円の54.7%にあたります(当サイトの計算)。セグメント利益2,466億82百万円は、4つの報告セグメントの合計の73.4%です(当サイトの計算)。利益率は18.0%で、受動部品7.0%・磁気応用製品10.2%・センサ応用製品9.2%を上回ります(当サイトの計算・分母は部門間の取引を含む売上高)。★★主な会社は香港のAmperex Technology Limited(ATL)と会社は記載しています。★★連結売上高の10%を超える顧客グループが1つあり、その売上4,664億5百万円(連結の18.6%・当サイトの計算)は主にこの区分に含まれると会社は記載しています(顧客名は開示されていません)。★設備投資2,985億91百万円のうち1,930億90百万円(64.7%)もこの区分です(当サイトの計算)。

受動部品の利益率が村田製作所と違うのはなぜですか?

当サイトは理由を書いていません。2社とも数値で分解していないためです。★★★事実として、TDKの受動部品(コンデンサ・インダクティブデバイス・高周波部品など)のセグメント利益率は7.0%村田製作所のコンポーネント(コンデンサ・インダクタ・EMI除去フィルタ)の営業利益率は26.8%で、3.8倍の開きがあります(いずれも当サイトの計算・分母は部門間の取引を含む売上高)。★★売上の規模も違います。TDKの受動部品の外部売上は5,932億1百万円、村田製作所のコンポーネントは1兆1,597億34百万円で、村田製作所が1.96倍です(当サイトの計算)。★TDKの受動部品の利益率は前期の6.0%から上がっています。会社は第1四半期決算短信で「合理化や前期に行った構造改革効果等」を利益の増加の理由に挙げています。★★★当サイトが載せている電子部品の3社の中で、同じ種類の製品を扱う部門どうしで比べられるのはこの組み合わせだけです。

1株当たり配当が145円から36円に減っているのはなぜですか?

減配ではありません。2回の株式分割によるものです。★★★2021年10月1日に普通株式1株につき3株、2024年10月1日に1株につき5株の割合で株式分割が行われました(有価証券報告書「発行済株式総数、資本金等の推移」の記載)。★★会社は有価証券報告書で1株当たり配当額を分割前のまま記載しており、2022年3月期の145円は分割前の中間配当100円と分割後の期末配当45円、2025年3月期の86円は分割前の中間配当70円と分割後の期末配当16円の単純合計です。★★現在の株数にそろえると約16円→21円→23円→30円→36円にあたります(当サイトの計算)。★1株当たり当期利益は5期とも分割後の株数で計算し直されています。★★2027年3月期の配当予想は年40円(中間20円・期末20円)で、前期の36円から4円の増配予想です。会社は中期経営計画の株主還元方針として「配当性向35%を目安」と記載しています。★★★当サイトは配当の水準について良し悪しを述べません。

中期経営計画の目標はどこまで進んでいますか?

売上高の目標には1年早く到達し、利益率と資本効率の3つはわずかに下回っています。★★★2025年3月期から2027年3月期までの中期経営計画で、会社は2027年3月期の目標として売上高2兆5,000億円(年率換算成長率約5%)・営業利益率11%以上・ROE10%以上・事業ROA(ROIC)8%以上・株主資本比率50%水準・D/Eレシオ0.3〜0.4倍を掲げています(有価証券報告書の記載)。★★2026年3月期の実績は売上高2兆5,048億円・営業利益率10.9%・ROE9.8%・事業ROA7.5%・株主資本比率49.5%・D/Eレシオ0.3倍です(会社の記載)。★目標の為替の前提は1米ドル135円で、2026年3月期の実績の期中平均は151円でした。★会社は「ポートフォリオ変革による中長期で目指す姿」として、売上高の年率成長10%以上・ROE15%以上・事業ROA12%以上・営業利益率15%以上も示しています。★★2027年3月期の会社予想は売上高2兆5,800億円(3.0%増)・営業利益2,950億円(8.3%増)で、売上高営業利益率は11.4%の見込みです(当サイトの計算)。★★★当サイトは会社が示した目標と見通しをそのまま載せているだけで、達成されるかどうかについての判断は述べません。

推移の図の利益は何ですか?

税引前利益です。★★★同社の「主要な経営指標等の推移」に営業利益の欄がありません。そのため当サイトは、推移の図に税引前利益を描いています。★セグメント情報の利益は営業利益ベースのセグメント利益なので、部門の表と推移の図で利益の定義が違います。2026年3月期の営業利益は2,724億15百万円、税引前利益は2,768億10百万円です。★★売上高は5期で1.32倍(1兆9,021億24百万円→2兆5,048億20百万円・当サイトの計算)。2024年3月期は3.5%減り、その後2期続けて増えています。★★当ページの村田製作所も同じ形で、こちらはIFRSの表が4期分です。★★アンフェノールは米国会計基準で、5期とも同じXBRLから営業利益を取っています。

海外の売上はどれくらいですか?

92.7%です。★★★地域別(顧客の所在地)では、中国が1兆3,780億25百万円で売上高の55.0%、アジア他24.6%、日本7.3%、欧州7.2%、米州5.8%です(いずれも当サイトの計算)。★会社は「日本及び中国を除き、売上高が重要な単一の国または地域はない」と記載し、各区分の主な国として米州=米国、欧州=ドイツ、アジア他=インド・ベトナム・フィリピン・タイを挙げています。★★非流動資産(有形固定資産など)1兆5,365億45百万円のうち、中国にあるものは5,882億82百万円(38.3%)です(当サイトの計算)。★★★当ページの村田製作所も中華圏が47.2%・日本7.3%で、形が同じです。アンフェノールは米国が34.6%、米国以外が65.4%で、会社は中国が約16%と記載しています。★★3社とも本国の売上は3分の1以下です。★従業員106,545人(2026年3月末)。

数値はいつ時点のものですか?

決算数値は同社が2026年6月17日に金融庁EDINETへ提出した2026年3月期の有価証券報告書(第130期)によります。★直近の四半期と通期の業績予想は、2026年7月31日の第1四半期決算短信によります。★同社の決算期は3月末で、12月末のアンフェノールとは3か月ずれています。★アンフェノールの数値は2026年2月11日提出のForm 10-Kと、2026年7月31日提出のForm 10-Qによります。株価と時価総額はページ下部の更新日時点の値です。

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注記(6件)
売上高と利益の推移
利益は同報告書の「主要な経営指標等の推移」によります。★★利益は税引前利益です。同社の「主要な経営指標等の推移」に営業利益の欄がありません。セグメント情報の利益は営業利益ベースのセグメント利益なので、部門の表と推移の図で利益の定義が違います(2026年3月期の営業利益は2,724億15百万円、税引前利益は2,768億10百万円)。★★売上高は5期で1.32倍(1兆9,021億24百万円→2兆5,048億20百万円・当サイトの計算)。2024年3月期は3.5%減り、その後2期続けて増えています。★★★1株当たり配当額の並びに段差があります。145円→106円→116円→86円→36円と下がって見えますが、2021年10月1日の1株→3株と2024年10月1日の1株→5株の株式分割によるもので、減配ではありません。会社は有価証券報告書で、1株当たり配当額を分割前のまま記載しています(2022年3月期の145円は分割前の中間配当100円と分割後の期末配当45円、2025年3月期の86円は分割前の中間配当70円と分割後の期末配当16円の単純合計)。現在の株数にそろえると約16円→21円→23円→30円→36円にあたります(当サイトの計算・2022年3月期は中間配当を15分の1、期末配当を5分の1にしたもの)。★1株当たり当期利益は5期とも分割後の株数で計算し直されています(EPSから逆算した株数が5期とも約19億株でそろうことを当サイトが確認した)。純利益は「親会社の所有者に帰属する当期利益」、持分は「親会社の所有者に帰属する持分」、ROEは「親会社所有者帰属持分当期利益率」です。
部門ごとの売上と利益
5区分の外部顧客向けを足すと2兆5,048億20百万円で、連結の売上高と一致します。★★5区分のセグメント利益の小計3,259億82百万円から、会社が部門に配賦していない全社費用など535億67百万円を引くと、連結の営業利益2,724億15百万円になります。★★利益率の分母は部門間の取引を含む売上高にしています(当ページの村田製作所・アンフェノールと同じ扱い)。★「その他」は報告セグメントではありませんが、会社が売上高と利益を開示しているので表に載せています。
「部門の利益」が何を指すかは会社によって違います。掲載している会社の基準の一覧を用語集に置いています。
地域別の売上
会社が有価証券報告書の地域ごとの情報で開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。★★★中国が売上高の55.0%、日本は7.3%です(当サイトの計算)。海外が92.7%にあたります。★会社は「日本及び中国を除き、売上高が重要な単一の国または地域はない」と記載し、各区分の主な国として米州=米国、欧州=ドイツ、アジア他=インド・ベトナム・フィリピン・タイを挙げています。★★連結売上高の10%を超える顧客グループが1つあり、4,664億5百万円(連結の18.6%・当サイトの計算)。主にエナジー応用製品に含まれると会社は記載しています(顧客名は開示されていません)。★★当ページの村田製作所は中華圏が47.2%、アンフェノールは米国以外が65.4%(中国は約16%と会社が記載)。
最新の決算
当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★★★3か月(2026年4月1日〜6月30日)で、売上高が38.3%増・営業利益が53.0%増・親会社の所有者に帰属する四半期利益が94.4%増でした(会社発表の増減率)。★★会社は「全てのセグメントにおいて前年同期比で増収」と記載し、AIデータセンター関連の需要を増収の要因に挙げています。★★為替は対米ドルで10.3%の円安(期中平均159円43銭)で、会社は「全体の為替変動により約725億円の増収、営業利益で約113億円の増益」と記載しています。★部門別の外部売上は、エナジー応用製品が42.1%増の4,057億95百万円、受動部品が28.0%増の1,768億3百万円、磁気応用製品が49.6%増の816億8百万円、センサ応用製品が33.3%増の618億56百万円(会社の記載)。セグメント利益はエナジー応用製品693億89百万円(利益率17.1%)・受動部品173億85百万円(9.8%)・磁気応用製品95億50百万円(11.7%)・センサ応用製品78億45百万円(12.7%)で、4部門とも増益でした(会社の記載)。★地域別では中国が4,099億15百万円で55.3%(当サイトの計算)。★当ページのアンフェノール(売上高55.0%増・営業利益82.2%増)と村田製作所(20.7%増・59.8%増)も同じ四半期に増収増益でした。
会社が公表している今期の見通し
業績予想は有価証券報告書ではなく、決算短信に載っています。★★★当ページのアンフェノールは、通期の見通しを公表せず、次の四半期の売上高と1株当たり利益(非GAAP)だけを示します。日本の2社は制度にもとづいて決算短信で通期を公表するため、同じ業界でも見通しの示し方が日米で分かれます。会社は、実際の業績がこの数値と大きく異なることがありうる旨を資料に記載しています。
中期経営計画
会社は「中期経営計画期間は、長期ビジョンの実現に向けた、事業基盤強化(主力事業の収益力強化、課題事業への対処)の期間」と位置づけています。
目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。★会社はこの計画を「2024年に制定した長期ビジョンからバックキャストする形で策定」したと記載しています。★★経営指標の一覧は有価証券報告書の記載で、2026年3月期の実績の列も会社が示したものです。会社は「ポートフォリオ変革による中長期で目指す姿」として、売上高の年率成長10%以上・ROE15%以上・事業ROA(ROIC)12%以上・営業利益率15%以上も示しています。★目標の為替の前提は1米ドル135円(2026年3月期の実績の期中平均は151円)。★★売上高2兆5,000億円の目標には、2026年3月期の実績2兆5,048億円で1年早く到達しました。★配当については「配当性向35%を目安として配当を実施する」と記載しています。

出典

部門別・地域別の売上高、四半期決算、今期の見通し、中期経営計画は、同社のIRサイトで公開されている次の資料から当サイトが書き写しました(2026年3月期 有価証券報告書(第130期)(2026-06-17 公表)2027年3月期 第1四半期決算短信〔IFRS〕(連結)(2026-07-31 公表))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と発行済株式数・従業員数は、金融庁EDINETに提出された有価証券報告書によります。

投資判断は自己責任で行ってください。

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数値は更新時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。

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