イートン
基本情報
イートンETNNYSE
Eaton Corp plc
配電や電源の機器を扱う電気の2部門(電気・米州と電気・グローバル)と、航空宇宙・車両・eモビリティの5つの報告セグメントを持つ。2025年12月期の売上高274億48百万ドル(10.3%増)・純利益40億87百万ドル。
売上高は4.2兆円で、三菱電機(5.9兆円)の約0.7倍。従業員は約97,303人。
- 時価総額24.5兆円
- 売上高4.2兆円
- 営業利益—
- 純利益6,299億円
- 株価409.15USD
- PER39.2倍
- PBR8.18倍
- ROE21.6%
- 配当利回り1.02%
売上高と利益の推移
財務ハイライト（過去5期）
純利益・ROE
総資産・自己資本・自己資本比率
キャッシュ・フロー
1株あたり利益(EPS・希薄化後)
| 決算期 | 売上高 | 前期比 | 純利益 | 純利益率 |
|---|---|---|---|---|
| FY20252025-12-31期末 | 42,301億円 | +10.3% | 6,299億円 | 14.9% |
| FY20242024-12-31期末 | 38,341億円 | +7.3% | 5,847億円 | 15.3% |
| FY20232023-12-31期末 | 35,749億円 | +11.8% | 4,959億円 | 13.9% |
| FY20222022-12-31期末 | 31,982億円 | +5.7% | 3,794億円 | 11.9% |
| FY20212021-12-31期末 | 30,250億円 | — | 3,304億円 | 10.9% |
直近5期の通年決算です。
事業の概要
電気・米州(Electrical Americas)
主に南北アメリカで生産・販売する電気機器とサービス。配電・回路保護・電源品質機器・配線器具・住宅向け製品・電力会社向けの配電機器など。売上高の約半分を占める最大の部門
部門の利益6,121億円・利益率29.9%
- ★★売上高132億76百万ドルで連結の48.4%。前期の114億36百万ドルから16.1%増えた(会社の説明ではオーガニック12%・買収4%)
- ★★会社は増収の理由を「データセンター向けの最終市場の強さ(産業向けの弱さで一部相殺)」と10-Kに記載している
- ★受注残は132億46百万ドル(2025年12月末・前年末比31%増)で、部門の年間の売上高とほぼ同じ額。2026年6月末は151億75百万ドル(前年同月末比33%増)
- ★2025年4月1日にファイバーボンド(Fibrebond・データセンター向けなどのモジュール式の電源収納設備)を14億3千万ドルで取得。取得日から年末までの売上4億74百万ドル・部門の利益1億56百万ドルがこの部門に含まれる
- ★利益率は前期の30.2%から29.9%へ下がった。会社は原材料と賃金のインフレで3.8ポイント、成長のための費用で0.7ポイント下がり、増収で3.8ポイント上がったと説明している
- 配電・組立品
- 回路保護機器
- 電源品質機器(単相・三相)
- 配線器具
- 電力会社向けの配電機器
- 住宅向け製品
- モジュール式の電源収納設備(ファイバーボンド)
電気・グローバル(Electrical Global)
主に南北アメリカ以外で生産・販売する電気機器と、世界で販売する防爆型の電気機器・非常用照明・火災報知・本質安全防爆の計装機器・構造物の支持システム
部門の利益2,039億円・利益率19.4%
- ★売上高68億15百万ドルで連結の24.8%。前期の62億48百万ドルから9.1%増えた(会社の説明ではオーガニック7%・為替2%)
- ★会社は増収の理由を「データセンター・機械メーカー・住宅向けの最終市場の強さ」と、アジア太平洋と欧州の地域の強さなどと10-Kに記載している
- ★★2026年3月12日にボイド・サーマル(Boyd Thermal・データセンター向けなどの冷却部品とシステム)を95億5千万ドルで取得し、この部門に加えた。2026年4〜6月期の部門の売上高は25億17百万ドルで前年同期から44%増え、そのうち25%分がボイド・サーマルによると会社は説明している
- ★利益率は前期の18.4%から19.4%へ上がった。受注残は20億34百万ドル(2025年12月末・前年末比19%増)、2026年6月末は36億2百万ドル(前年同月末比103%増)
- ★2024年5月31日に、北欧のデータセンター向けに電源モジュールを組み立てるNordicEPODの株式49%を取得している(持分法)
- 電気部品・産業用部品
- 配電・組立品
- 電源品質機器(単相・三相)
- 防爆型の電気機器
- 非常用照明・火災報知
- 冷却部品と液冷システム(ボイド・サーマル・2026年取得)
航空宇宙(Aerospace)
民間機・軍用機向けの燃料・油圧・空気圧システムと、産業用のろ過システム。ゴルフクラブのグリップもこの部門に含まれる
部門の利益1,561億円・利益率23.9%
- ★売上高42億49百万ドルで連結の15.5%。前期の37億44百万ドルから13.5%増えた(会社の説明ではオーガニック12%・為替1%)
- ★★利益率23.9%は5部門で2番目に高い(電気・米州の29.9%に次ぐ)。部門の利益は8億59百万ドルから10億13百万ドルへ17.9%増えた
- ★アフターマーケットの売上は13億12百万ドルから15億53百万ドルへ18.4%増えた。会社は増収の理由を「すべての市場の幅広い強さ。特に軍用のアフターマーケット」と記載している
- ★受注残は43億16百万ドル(2025年12月末・前年末比16%増)、2026年6月末は51億64百万ドル(前年同月末比28%増)
- ★2026年1月23日にウルトラPCS(Ultra PCS・英国。航空機向けの電子制御・センサー・搭載物の射出装置・データ処理)を15億3千万ドルで取得し、この部門に加えた
- ★この部門の売上の20%は大手の航空機メーカー3社向け(2025年、10-Kの記載)
- 燃料システム(空中給油を含む)
- 油圧の動力・制御システム
- 流体搬送部品(ホース・継手)
- ミッションシステム(酸素発生など)
- 高性能のコネクタ・ケーブル
- 産業用のろ過システム
- ゴルフクラブのグリップ
車両(Vehicle)
乗用車・小型トラック・商用車の駆動系とパワートレインの部品。変速機・クラッチ・スーパーチャージャー・エンジンバルブ・差動装置など
部門の利益646億円・利益率16.7%
- 売上高25億5百万ドルで連結の9.1%。前期の27億90百万ドルから10.2%減った
- ★会社は減収の理由を「北米のトラックと小型車の市場の弱さ」と10-Kに記載している。商用車向けの売上は17億7百万ドルから14億48百万ドルへ15.2%減った
- ★利益率は前期の18.0%から16.7%へ下がった。会社は原材料と賃金のインフレで2.5ポイント、減収で0.6ポイント下がり、効率化で1.9ポイント上がったと説明している
- ★この部門の売上の37%は大手の車両メーカーなど4社向け(2025年、10-Kの記載)
- ★★2026年1〜3月期からeモビリティと合わせて「モビリティ」部門になった。会社はこの事業をダナと統合して切り離す契約を2026年6月10日に結んでいる
- 変速機・クラッチ
- スーパーチャージャー
- エンジンバルブ・動弁機構
- 差動装置
- 燃料蒸発ガスの部品
- ハイブリッドの動力システム
eモビリティ(eMobility)
電動車を含む車両の電力管理と性能を高める機械・電気・電子の部品とシステム。高電圧のインバーター・コンバーター・ヒューズ・回路保護など
部門の利益▲22億円・利益率▲2.3%
- 売上高6億4百万ドルで連結の2.2%。前期の6億62百万ドルから8.8%減った
- ★★5部門で唯一、部門の利益が損失。2023年12月期△21百万ドル・2024年12月期△7百万ドル・2025年12月期△14百万ドルと3期続いている
- ★会社は減収の理由を「北米地域の弱さ」と10-Kに記載している。利益率の悪化の要因には、製品構成(△2.7ポイント)・原材料のインフレ(△2.4ポイント)・前期にあった施設の売却(△2.4ポイント)を挙げ、顧客による研究開発費などの払い戻し(＋3.6ポイント)と効率化(＋2.9ポイント)で一部を打ち消したと説明している
- ★この部門の売上の18%は大手の車両メーカー1社向け(2025年、10-Kの記載)
- 高電圧のインバーター・コンバーター
- ヒューズ・回路保護
- 車両の制御・配電
- 燃料タンクの遮断弁
- 商用車のハイブリッドシステム
注目ポイント
- ★★★モビリティ事業をダナと統合して切り離す契約を結んだ会社は2026年6月10日に、モビリティ事業(車両・eモビリティ)をダナ(Dana Incorporated)と統合する契約を結びました。形はリバース・モリス・トラストで、イートンの株主が統合後の会社の株式の50.1%以上を持ち、イートンは約11億ドルの現金の分配を受けます。★★会社はモビリティ事業の価値を約51億ドルとしています。★完了は2027年1〜3月期を見込むと会社は記載しており、ダナの株主の承認と規制当局の承認が条件です。成立しなかった場合はスピンオフで分離するとしています。★★完了までモビリティ事業は継続事業として連結に含まれます。2025年12月期の車両とeモビリティの売上は合計31億9百万ドル(連結の11.3%・当サイトの計算)でした。★会社は2026年1月26日にスピンオフの計画を公表しており、2020年に照明、2021年に油圧の事業を売却したことにも触れています。
- ★★★買収で総資産が1.4倍、長期借入金は2.1倍になった2026年1〜3月期に2件の大型買収を完了しました。★★ボイド・サーマル(3月12日・95億5千万ドル)はデータセンター向けなどの冷却部品とシステムの会社で、電気・グローバル部門に入りました。暫定の配分では無形資産71億90百万ドル・のれん37億33百万ドルを計上しています。★ウルトラPCS(1月23日・15億3千万ドル)は航空機向けの電子制御などの会社で、航空宇宙部門に入りました。★★その結果、総資産は412億51百万ドルから561億81百万ドルへ36.2%増え、長期借入金は87億58百万ドルから185億9百万ドルへ2.1倍になりました(2025年12月末→2026年6月末)。★会社は3月に米ドル建てで総額85億ドル、ユーロ建てで12億ユーロの社債を発行し、2026年は自社株買いを行わないと10-Qに記載しています。★2026年4〜6月期の支払利息(純額)は2億1百万ドルで、前年同期の71百万ドルから増えています。
- ★★増収の理由として会社が最初に挙げるのはデータセンター会社は10-Kで、2025年12月期のオーガニック(買収と為替を除く)の増収8%の理由を「電気・米州と電気・グローバルのデータセンター向けの最終市場の強さ」から書き始めています。2026年4〜6月期の10-Qも、電気・米州の増収の理由を「データセンターと機械メーカー向けの最終市場の強さ」としています。★★ただしデータセンター向けの売上の金額は開示されていません。★データセンター向けの事業の買収が続いています。ファイバーボンド(2025年4月・モジュール式の電源収納設備)、レジリエント・パワー・システムズ(2025年8月・固体変圧器の技術)、ボイド・サーマル(2026年3月・液冷を含む冷却)です。会社はボイド・サーマルの買収で「チップから送電網まで」ハイパースケールとコロケーションの顧客に対応できるようになると10-Kに記載しています。★★10-Kはリスク要因として、データセンターなどの市場では破壊的な技術が突然現れることがあり、この分野の株式市場は大きく変動することがあるとも記載しています。
- ★★10-Kの本文に「Japan」は出てこない。日本の子会社は添付資料に5社★★★10-Kの本文(主文書)で「Japan」という語は1度も出てきません(当サイトが全文を数えました)。日本単独の売上は開示されていません。★★ただし10-Kに添付された子会社の一覧(添付資料21)には、日本で設立された会社が5社載っています(Eaton Japan G.K.・Eaton Electric (Japan) Ltd.・Eaton Filtration Ltd.・Cooper Industries Japan K.K.・Souriau Japan K.K.)。★地域別の売上は米国が62.4%で、アジア太平洋は9.9%です(当サイトの計算)。★会社はアイルランドで登記し、10-Kに記載された本社の所在地はダブリンです。製造拠点は36か国の約201か所です。★従業員は約97,000人で、うち米国は30,002人です(2025年12月末)。
部門ごとの売上と利益
2025年12月期(2025年1月1日〜12月31日)10-Kの注記18(事業セグメント情報)より
| 部門 | 売上高 | 部門の利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 電気・米州(Electrical Americas) | 20,460億円 | 6,121億円 | 29.9% |
| 電気・グローバル(Electrical Global) | 10,503億円 | 2,039億円 | 19.4% |
| 航空宇宙(Aerospace) | 6,548億円 | 1,561億円 | 23.9% |
| 車両(Vehicle) | 3,861億円 | 646億円 | 16.7% |
| eモビリティ(eMobility) | 931億円 | ▲22億円 | ▲2.3% |
| 全社の項目(部門に配分していない損益) | — | ▲2,746億円無形資産の償却△4億86百万・支払利息(純額)△2億41百万・年金などの収益(勤務費用以外)19百万・事業構造改革費用△1億33百万・その他の費用(純額。買収と売却の費用を含む)△9億41百万ドル | — |
| 連結(税引前利益) | 42,301億円 | 7,601億円 | 18.0% |
★★部門の利益は「部門の営業利益(segment operating profit)」で、会社は10-Kに「最高経営意思決定者(最高経営責任者)が部門の業績を評価し、資本・財務・人員の配分を決めるために使う」と記載しています。
地域別・区分別の売上
地域別の売上高(販売先の所在地基準)2025年12月期(2025年1月1日〜12月31日)
- 米国
- 欧州
- アジア太平洋
- 中南米
- カナダ
2025年12月期(2025年1月1日〜12月31日)の地域別の売上高です。
区分別の売上高(部門の中の製品・システム・販売先など)2025年12月期(2025年1月1日〜12月31日)
- 電気・米州のシステム
- 電気・グローバルの製品
- 電気・米州の製品
- 電気・グローバルのシステム
- 航空宇宙の航空機メーカー向け
- 航空宇宙のアフターマーケット
- 車両の商用車向け
- 車両の乗用車・小型車向け
- 航空宇宙の産業用その他
- eモビリティ
★★この枠は、会社が10-Kの注記3(収益の認識)で部門ごとに分けた売上の内訳です。
最新の決算
2026年4〜6月期(2026年12月期 第2四半期)2026-07-31 公表
| 項目 | 2026年4〜6月期(2026年12月期 第2四半期) | 2025年4〜6月期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 13,148億円 | 10,831億円 | +21.4% |
| 税引前利益 | 1,763億円 | 1,828億円 | -3.5% |
| 純利益 | 1,265億円 | 1,513億円 | -16.4% |
| 売上高税引前利益率 | 13.4% | 16.9% | — |
会社が公表した決算資料の数値です。
会社が公表している中長期の目標
2026年12月期の見通し(2026年7月31日に更新)と、事業の組み替え2026年7月31日の決算発表資料(Form 8-K 添付資料99)に記載
会社が掲げる「自社の説明(10-Kの冒頭)」は「環境を守り、世界中の人々の生活の質を高めることに尽くす、インテリジェントな電力管理の会社」です。
会社が示している見通しと、事業の組み替え2026年7月31日の決算発表資料(Form 8-K 添付資料99)に記載
| 項目 | テーマ | 主な重点活動 |
|---|---|---|
| 12026年12月期の見通し①オーガニックの増収率11〜13%・部門の利益率24.1〜24.5%・1株当たり利益10.36〜10.56ドル | 会社が示した数値(2026年7月31日) |
|
| 2026年2月3日に示した当初の数値 |
| |
| 2モビリティ事業の切り離し②ダナと統合する契約(2026年6月10日)。会社は2027年1〜3月期の完了を見込むと記載 | 会社の説明 |
|
| 3買収と資金③ボイド・サーマル(95億5千万ドル)とウルトラPCS(15億3千万ドル)を取得。2026年は自社株買いを行わない | 会社の説明 |
|
★★会社は2026年12月期の売上高と利益を金額で示していません。
経営目標(財務)
| 指標 | 2025年12月期(実績) | 会社が掲げた目標 |
|---|---|---|
| オーガニックの増収率(買収・売却と為替を除く) | 8% | 2026年12月期は11〜13%(2月3日の当初は7〜9%) |
| 部門の利益率 | 24.5% | 2026年12月期は24.1〜24.5%(当初は24.6〜25.0%) |
| 1株当たり利益(米国会計基準・希薄化後) | 10.45米ドル | 2026年12月期は10.36〜10.56米ドル(当初は11.57〜12.07米ドル) |
| 売上高・純利益の金額 | 売上高274億48百万ドル・純利益40億87百万ドル | 公表されていない |
| 2030年の目標 | — | 会社は言及しているが、当サイトが確認したSECへの提出書類に数値の記載はない |
これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。
日本企業との違い
三菱電機6503
★★電力を送り・配る機器で重なる組み合わせです。三菱電機はエネルギーシステム事業(インフラ部門)の変電機器・電力流通システムと、FAシステム事業(インダストリー・モビリティ部門)の配電制御機器を持ち、イートンは売上高の73.2%を電気の2部門(電気・米州と電気・グローバル)が占めます。★★どちらもデータセンターを市場に挙げています。イートンは10-Kで製品の市場の最初にデータセンターを挙げ、三菱電機は米国でデータセンター向けの冷却機器の工場を設けると公表しています。★★ただし三菱電機の資料にイートンの社名は、イートンの10-Kに三菱電機の社名は、どちらも出てきません。★三菱電機は空調・家電、自動車機器、防衛・宇宙、半導体も持ち、イートンは航空宇宙と車両の部門を持ちます。★規模は三菱電機(5兆8,947億円)がイートン(274億48百万ドル・約4兆2,301億円)の約1.4倍です(当サイトの計算)。
2026年3月期の売上収益は5兆8,947億47百万円(IFRS)。イートンの2025年12月期の売上高は274億48百万ドル(ページ下部のレートで約4兆2,301億円)です。★決算期は三菱電機が3月末、イートンが12月末で、3か月ずれます。★★イートンの10-Kの本文には「Mitsubishi Electric」の社名も「Japan」という語も出てきません(当サイトが全文を数えました)。★イートンの売上の73.2%は電気の2部門(配電・回路保護・電源品質機器など)で、残りは航空宇宙15.5%・車両9.1%・eモビリティ2.2%です(当サイトの計算)。★★イートンは車両とeモビリティを、ダナと統合して切り離す契約を2026年6月10日に結んでいます。
売上高をイートンと並べる- 三菱電機5.9兆円2026年3月期
- イートン4.2兆円直近の通期
- 三菱電機10.6兆円
- イートン24.5兆円
SMC6273
★事業の重なりが薄い組み合わせです。イートンは売上高の73.2%を電気の2部門(配電や電源の機器など)が占め、残りは航空宇宙・車両・eモビリティです。SMCは空気圧機器を中心とする自動制御機器事業の単一セグメントです。★★どちらの資料にも相手の社名は出てきません。★規模はイートン(274億48百万ドル・約4兆2,301億円)がSMC(8,425億41百万円)の約5.0倍です(当サイトの計算)。
2026年3月期の売上高は8,425億41百万円(日本基準)。イートンの2025年12月期の売上高は274億48百万ドルです。★決算期はSMCが3月末、イートンが12月末で、3か月ずれます。★★イートンの10-Kの本文に「SMC」の社名は出てきません(当サイトが全文を数えました)。★★イートンは産業用の油圧事業を2021年8月2日にダンフォス(Danfoss)へ売却しています(2021年12月期の10-K)。2025年12月期の10-Kで事業の説明に油圧と空気圧が出てくるのは、航空宇宙部門(「民間機・軍用機向けの燃料・油圧・空気圧システム」など)だけです。
売上高をイートンと並べる- SMC8,425億円2026年3月期
- イートン4.2兆円直近の通期
- SMC4.4兆円
- イートン24.5兆円
3社とも決算期と会計基準の組み合わせが異なるため、売上高の範囲は完全には一致しません。イートンは12月末の米国会計基準、三菱電機は3月末のIFRS、SMCは3月末の日本基準です。★イートンの数値は2025年12月期(2025年1月1日〜12月31日)で、三菱電機とSMCの2026年3月期(2025年4月1日〜2026年3月31日)とは3か月ずれます。★★イートンの2025年12月期は、2026年に取得したボイド・サーマルとウルトラPCSを含まず、切り離す契約を結んだモビリティ事業(車両・eモビリティ)を含みます。米ドルはページ下部に記載のレートで円換算しています。
よくある質問
イートンと事業が重なる日本の会社はどこですか?
当サイトの電機・産業機械のページでは、三菱電機とSMCを並べています。★★ただしイートンの10-Kの本文には、三菱電機・SMC・パーカー・ハネフィンのいずれの社名も出てきません(当サイトが全文を数えました)。10-Kの競争についての記載は、競争の要素(製品とシステムの性能・技術・顧客サービス・価格など)を挙げるだけで、相手の社名を挙げていません。★イートンの売上の73.2%は電気の2部門(配電・回路保護・電源品質機器など)です(当サイトの計算)。★★産業用の油圧事業は2021年8月2日にダンフォス(Danfoss)へ売却済みで、2025年12月期の10-Kで事業の説明に油圧・空気圧が出てくるのは航空宇宙部門だけです。★規模は、イートンの2025年12月期の売上高が274億48百万ドル、三菱電機の2026年3月期の売上収益が5兆8,947億47百万円、SMCの2026年3月期の売上高が8,425億41百万円です。
モビリティ事業の切り離しとは、どういう取引ですか?
車両とeモビリティの事業を、車軸・ドライブシャフトなどを手がけるダナ(Dana Incorporated)と統合する取引です。会社は2026年6月10日に契約を結びました。★★形はリバース・モリス・トラストで、イートンがモビリティ事業を子会社(Mobility (USA) Corporation)に移してイートンの株主に分配し、その直後にダナがその子会社の完全子会社になります(一部の資産と負債は同時にダナへ直接売却します)。イートンの株主は統合後の会社の株式の50.1%以上を持ち、イートンは約11億ドルの現金の分配を受けます。★7月31日の10-Qでは、分配をイートンの株式と子会社の株式を交換する形(スプリットオフ)で行い、必要なら按分での分配を続けると記載しています。統合後の会社はダナの名前でニューヨーク証券取引所への上場を続けるとしています。★会社はモビリティ事業の価値を約51億ドルとしています。★★完了は2027年1〜3月期を見込むと会社は記載しており、ダナの株主の承認と規制当局の承認が条件です。成立しなかった場合はスピンオフで分離するとしています。★完了まではモビリティ事業を継続事業として連結に含めます。2025年12月期の車両とeモビリティの売上は合計31億9百万ドル(連結の11.3%)、部門の利益は合計4億5百万ドルでした(いずれも当サイトの計算)。★当サイトはこの取引の評価を書きません。
2026年4〜6月期は売上が増えたのに、純利益が減ったのはなぜですか?
部門の利益は増えましたが、部門に配分していない全社の項目と税金が増えたためです。★2026年4〜6月期は売上高85億31百万ドル(21.4%増)、税引前利益11億44百万ドル(3.5%減)、純利益8億21百万ドル(16.4%減)でした。★★4部門の利益の合計は16億82百万ドルから19億74百万ドルへ17.4%増えています。★★★会社が10-Qで示した純利益の増減の内訳は、部門の業績で2億44百万ドル増、支払利息で1億7百万ドル減、無形資産の償却で97百万ドル減、買収・売却に関する費用で1億37百万ドル減、税率の影響で64百万ドル減などです。★支払利息(純額)は71百万ドルから2億1百万ドルへ、無形資産の償却は1億29百万ドルから2億55百万ドルへ増えました。会社は2026年3月に米ドル建てで総額85億ドル、ユーロ建てで12億ユーロの社債を発行し、同じ月にボイド・サーマル(95億5千万ドル)の買収を完了しています。★実効税率は28.1%(前年同期17.2%)で、会社は税率の高い国での利益の増加と、ボイド・サーマルの買収資金に関する源泉税を理由に挙げています。★★会社は非GAAPの調整後1株当たり利益を3.15ドル(前年同期2.95ドル)と示していますが、物差しが違うため当サイトの表には並べていません。
データセンター向けの売上はどれくらいですか?
金額は開示されていません。★★ただし会社は、増収の理由をデータセンター向けから書き始めています。10-Kは2025年12月期のオーガニック(買収と為替を除く)の増収8%の理由を「電気・米州と電気・グローバルのデータセンター向けの最終市場の強さ」から書き始めており、2026年4〜6月期の10-Qも電気・米州の増収の理由を「データセンターと機械メーカー向けの最終市場の強さ」としています。★★データセンター向けの事業の買収が続いています。ファイバーボンド(2025年4月1日・14億3千万ドル・マルチテナント型とハイパースケール型のデータセンター向けなどのモジュール式の電源収納設備)、レジリエント・パワー・システムズ(2025年8月6日・条件付きの対価を含め86百万ドル・データセンターと蓄電に向けた固体変圧器の技術)、ボイド・サーマル(2026年3月12日・95億5千万ドル・液冷を含む冷却)です。2024年5月31日には、北欧のデータセンター向けに電源モジュールを組み立てるNordicEPODの株式49%も取得しています。★電気・米州の受注残は2025年12月末で132億46百万ドル、2026年6月末で151億75百万ドルです。★★10-Kはリスク要因の節で、データセンターなどの市場では破壊的な技術が突然現れることがあり、この分野の株式市場は大きく変動することがあると記載しています。
日本での売上はどれくらいですか?
開示されていません。★★★10-Kの本文(主文書)で「Japan」という語は1度も出てきません(当サイトが全文を数えました。2026年4〜6月期の10-Qと3回分の決算発表資料も同じく0回です)。★★ただし10-Kに添付された子会社の一覧(添付資料21)には、日本で設立された会社が5社載っています。Eaton Japan G.K.・Eaton Electric (Japan) Ltd.・Eaton Filtration Ltd.・Cooper Industries Japan K.K.・Souriau Japan K.K. です(会社は、ほかにも一覧に載せていない子会社があり、その多くは休眠中で、合わせても重要ではないと注記しています)。★地域別の売上は米国・カナダ・中南米・欧州・アジア太平洋の5区分で、アジア太平洋は27億4百万ドル(9.9%)です。★製造拠点は36か国の約201か所ですが、国ごとの内訳は10-Kにありません。
なぜ推移の図が営業利益ではなく純利益なのですか?
同社の連結損益計算書に営業利益の行が無いためです。損益計算書は、売上高から売上原価・販売管理費・研究開発費・支払利息(純額)・その他の費用(純額)を引いて、そのまま税引前利益を示す形です。★当サイトが5期そろえて描ける利益が純利益しかないため、推移の図は純利益で描いています。★純利益はイートンの普通株主に帰属する金額で、2025年12月期は40億87百万ドルです。★★会社が部門の業績を見る指標は「部門の営業利益」で、2025年12月期の5部門の合計は67億13百万ドル(売上高の24.5%)でした。無形資産の償却や支払利息などは部門に配分していないので、この合計は税引前利益49億32百万ドルより大きくなります。★直近の四半期の表も、営業利益の代わりに税引前利益を載せています。
2021年12月期の数値は、ほかの期と同じ範囲ですか?
同じではありません。油圧事業を売却した年です。★★会社は2021年8月2日に油圧事業をダンフォス(Danfoss)へ売却しました。2021年12月期の売上高196億28百万ドルには売却日までの油圧事業の売上約13億ドルが含まれ、純利益21億44百万ドルには売却益6億17百万ドル(税引前)が含まれます(2021年12月期の10-K)。★会社はこの事業を非継続事業に分類していないため、この期を組み替えた数値はありません。当サイトも組み替えていません。★2022年12月期以降の4期は油圧事業を含みません。売上高は207億52百万ドルから274億48百万ドルへ32.3%増えました。★なお2021年12月期には、トリップライト(16億5千万ドル)とコバム・ミッション・システムズ(28億ドル)の買収も完了しています。
今期の見通しの節がないのはなぜですか?
会社が2026年12月期の売上高と利益を金額で示していないためです。★会社が示しているのは、オーガニックの増収率11〜13%・部門の利益率24.1〜24.5%・1株当たり利益(米国会計基準・希薄化後)10.36〜10.56ドルと、非GAAPの調整後1株当たり利益13.40〜13.60ドルです(2026年7月31日)。金額に直すと当サイトの計算になるため、中長期の目標の節に会社の言い方のまま載せています。★★1株当たり利益(米国会計基準)の範囲は2月3日の当初の11.57〜12.07ドルから下がり、調整後は13.00〜13.50ドルから上がっています。会社が示した差の内訳では、無形資産の償却が当初の1.01ドルから1.74ドルへ、買収と売却の費用が0.19ドルから1.08ドルへ増えています(いずれも1株当たり・税引後)。★★会社は「2030年の目標」に言及していますが、当サイトが確認したSECへの提出書類(10-K・10-Q・決算発表資料・委任状説明書)には目標の数値がありません。会社のウェブサイトの投資家向け資料は、当サイトの環境から取得できませんでした。
イートンはアイルランドの会社ですか?
登記はアイルランドで、10-Kに記載された本社(主たる執行事務所)の所在地はダブリンです。SECへの登録名は Eaton Corporation plc で、株式はニューヨーク証券取引所に上場しています(銘柄コードはETN)。★会社は1911年の創業と記載しています。★従業員は約97,000人で、うち米国は30,002人です(2025年12月末)。★★10-Kには「アイルランドの配当源泉税」の節があり、会社はアイルランドの税務上の居住者でない株主への配当から、税率25%の源泉税を差し引くことがあると記載しています。免除を受けるための手続きも同じ節に書かれています。★個別の課税関係は当サイトでは扱いません。
数値はいつ時点のものですか?
推移・基本情報・部門別・地域別・区分別は2025年12月期で、根拠は2026年2月26日に提出された年次報告書(Form 10-K)です。★直近の四半期(2026年4月1日〜6月30日)は2026年7月31日提出の四半期報告書(Form 10-Q)、2026年12月期の見通しは同じ日の決算発表資料によります。★モビリティ事業とダナの統合は2026年6月11日の発表、2021年12月期の油圧事業の売却は2022年2月23日提出の年次報告書によります。★★2026年1〜3月期からは部門の区切りが変わり、車両とeモビリティを統合した4部門になりました。会社は過去の期も4部門に組み替えて示しています。★同社の決算期は12月末で、比べている三菱電機とSMCは3月末です。★株価と時価総額はページ下部の更新日時点の値です。米ドルもページ下部に記載のレートで円換算しています。
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注記(5件)
- 売上高と利益の推移
- ★★推移の図に描いているのは純利益です。同社の連結損益計算書には営業利益の行がありません(売上高から売上原価・販売管理費・研究開発費・支払利息(純額)・その他の費用(純額)を引いて、そのまま税引前利益を示す形)。当サイトが5期そろえて描ける利益が純利益しかないためで、GEエアロスペース・KLAと同じ扱いです。★純利益はイートンの普通株主に帰属する金額で、2025年12月期は40億87百万ドルです(非支配持分を含む純利益は40億90百万ドル)。★★5期で売上高は196億28百万ドルから274億48百万ドルへ39.8%増え、純利益は21億44百万ドルから40億87百万ドルへ1.9倍になりました。★★★ただし2021年12月期だけは範囲が違います。会社は2021年8月2日に油圧事業をダンフォス(Danfoss)へ売却しており、同期の売上高には売却日までの油圧事業の売上約13億ドルが、純利益には売却益6億17百万ドル(税引前)が含まれます。会社はこの事業を非継続事業に分類していないため、組み替えた数値はありません。★油圧事業を含まない2022年12月期以降で見ると、売上高は207億52百万ドルから274億48百万ドルへ32.3%増えています。★★2026年からは会社の形が変わります。1〜3月期にボイド・サーマルとウルトラPCSを取得し、6月10日にはモビリティ事業(車両・eモビリティ)をダナと統合して切り離す契約を結びました。★1株当たり配当は3.04ドルから4.16ドルへ増えています。★ROEと自己資本比率は会社が公表していないため当サイトが計算しています(ROEの分母は期首と期末の自己資本の平均、自己資本比率は期末の自己資本÷期末の総資産)。
- 部門ごとの売上と利益
- ★★無形資産の償却・支払利息(純額)・事業構造改革費用・年金などの収益(勤務費用以外の部分)と、買収・売却の費用を含むその他の費用は「全社」の項目で、部門に配分していません。それ以外の全社費用の一部は各部門に配分しています。★5部門の合計67億13百万ドル(売上高の24.5%。会社も部門の利益率を24.5%と公表)から全社の項目17億82百万ドルを引くと、税引前利益49億32百万ドルになります(百万ドル未満の端数のため、表の上では1百万ドル合いません)。★部門の利益率は会社が10-Kの経営者による説明(MD&A)で公表した値です。航空宇宙は百万ドル単位の金額で割ると23.8%になりますが、会社の公表値は23.9%です。連結の行の利益率18.0%は当サイトの計算です。★5部門の売上高を足すと274億49百万ドルで、連結の売上高274億48百万ドルとは会社の表の端数のため1百万ドル違います。★★★2026年1〜3月期から部門の区切りが変わりました。車両とeモビリティが統合されて「モビリティ」になり、部門は4つです(2025年12月期の2部門の合計は売上31億9百万ドル・部門の利益4億5百万ドル。当サイトの計算)。会社は過去の期も4部門に組み替えて示しています。★会社はモビリティ事業をダナと統合して切り離す契約を結んでいます。
- 「部門の利益」が何を指すかは会社によって違います。掲載している会社の基準の一覧を用語集に置いています。
- 地域別・区分別の売上
- 会社が10-Kの注記18で開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。★★区分は「販売先の所在地(geographic destination of sales)」です(10-Kの記載)。★米国が171億22百万ドルで62.4%、米国以外が37.6%です(当サイトの計算)。★米国は151億51百万ドルから171億22百万ドルへ13.0%増え、中南米は16億80百万ドルから14億61百万ドルへ13.0%減りました。★★★10-Kの本文に「Japan」という語は1度も出てきません(当サイトが全文を数えました)。日本単独の売上は開示されていません。★有形固定資産(純額)は米国23億44百万ドル・欧州9億35百万ドル・中南米5億24百万ドル・アジア太平洋4億72百万ドル・カナダ42百万ドルです。★5区分の合計は連結の売上高と一致します。
- 区分の名前は会社の表のとおりで、「製品(Products)」と「システム(Systems)」の違いを会社は10-Kで説明していません。★★最大は電気・米州のシステムで100億70百万ドル(連結の36.7%)です。84億26百万ドルから100億70百万ドルへ19.5%増えました。★航空宇宙のアフターマーケットは15億53百万ドルで、部門の売上高の36.5%です(当サイトの計算)。★会社の表の端数のため、10区分の合計274億46百万ドルは連結の売上高274億48百万ドルより2百万ドル少なくなります。
- 最新の決算
- 当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★3か月(2026年4月1日〜6月30日)の数値です。SECに提出された四半期報告書(Form 10-Q)によります。★同社の損益計算書には営業利益の行が無いため、上の表には税引前利益を載せ、利益率も税引前利益で計算しています。★★売上高は21.4%増えましたが、税引前利益は3.5%減り、純利益は16.4%減りました。会社の説明では、増収のうちオーガニックが14%、買収が7%です。★★4部門の利益の合計は16億82百万ドルから19億74百万ドルへ17.4%増えています(部門の利益率は23.1%・前年同期23.9%)。★★★純利益を押し下げたのは部門に配分していない全社の項目と税金です。会社が10-Qで示した純利益の増減の内訳は、部門の業績で2億44百万ドル増、支払利息で1億7百万ドル減、無形資産の償却で97百万ドル減、買収・売却に関する費用で1億37百万ドル減、税率の影響で64百万ドル減などです。★実効税率は28.1%(前年同期17.2%)で、会社は税率の高い国での利益の増加と、ボイド・サーマルの買収資金に関する源泉税52百万ドルを理由に挙げています。★部門別は、電気・米州が売上高39億51百万ドル・部門の利益10億88百万ドル、電気・グローバルが25億17百万ドル・4億99百万ドル、航空宇宙が12億22百万ドル・2億78百万ドル、モビリティが8億41百万ドル・1億9百万ドルです。★1株当たり利益(希薄化後)は2.11ドル(前年同期2.51ドル)。会社は非GAAPの調整後1株当たり利益を3.15ドルとしていますが、物差しが違うため表には並べていません。
- 会社が公表している中長期の目標
- 示しているのは、オーガニック(買収・売却と為替を除く)の増収率・部門の利益率・1株当たり利益(米国会計基準)と、非GAAPの調整後1株当たり利益です。金額に直すと当サイトの計算になるため、当ページには「今期の見通し」の節を置かず、ここに会社の言い方のまま載せています。★★会社は「2030年の目標」に言及していますが、当サイトが確認したSECへの提出書類(10-K・10-Q・決算発表資料・委任状説明書)には目標の数値がありません。会社のウェブサイトの投資家向け資料は、当サイトの環境から取得できませんでした。
- 目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。会社がSECに提出した決算発表資料(2026年7月31日)と10-Q・8-Kに記載した内容です。★★見通しの数値のうち、金額で示されているものはありません。1株当たり利益は米国会計基準と非GAAPの両方が示されています。非GAAPは無形資産の償却・買収と売却の費用・事業構造改革費用を除いたもので、当ページの表や図に並べている米国会計基準の実績とは物差しが違います。★会社は将来に関する記述の留保を資料に記載しています。★★2026年12月期にはボイド・サーマル(3月12日から)とウルトラPCS(1月23日から)の業績が含まれます。2025年12月期の実績と比べるときは、範囲が違うことにご注意ください。
出典
部門別・地域別・区分別の売上高、四半期決算、中長期の目標は、同社が公表した次の資料から当サイトが書き写しました(2025年12月期 Form 10-K(2026-02-26 公表)／2025年12月期 Form 10-K 添付資料21(子会社の一覧)(2026-02-26 公表)／2026年12月期 第2四半期 Form 10-Q(2026-07-31 公表)／2026年12月期 第2四半期の決算発表(Form 8-K 添付資料99)(2026-07-31 公表)／2025年12月期 第4四半期および通期の決算発表(Form 8-K 添付資料99)(2026-02-03 公表)／モビリティ事業とダナの統合の発表(Form 8-K 添付資料99.1)(2026-06-11 公表)／モビリティ事業のスピンオフ計画の発表(Form 8-K 添付資料99.1)(2026-01-26 公表)／2021年12月期 Form 10-K(2022-02-23 公表))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と発行済株式数は、米国SECに提出されたXBRLデータによります。金額は1米ドル=154.12円、株価と時価総額は1米ドル=154.12円で円に直しています(レートの出典はYahoo Finance)。
投資判断は自己責任で行ってください。
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数値は更新時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。
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