フェデックス

基本情報

フェデックスFDXNYSE

FEDEX CORP

米国が売上の71.7%。10-Kに、もともと別々に運営していたフェデラルエクスプレスと従来のフェデックスグラウンドの事業とネットワークを統合する過程にあることが記載されている。

売上高は15.0兆円で、ヤマトホールディングス(1.9兆円)の約8.1倍。

時価総額10.7兆円
売上高15.0兆円
営業利益8,671億円
純利益7,037億円

株価287.07USD
PER15.5倍
PBR2.15倍
ROE14.8%
配当利回り2.02%

正式社名: FEDEX CORP
会計基準: 米国会計基準(US GAAP)
SECへの登録業種: Air Courier ServicesSIC 4513
発行済株式数: 236,581,188 株
1株あたり利益(EPS): 18.55 米ドルFY2026・希薄化後
1株あたり配当金: 5.80 米ドルFY2026

株価

月末の終値です。2021年11月から2026年09月まで。株式分割は反映済みで、配当は含みません。出典はYahoo Finance。

フェデックスの株(FDX)は、日本の証券会社の米国株取引を通じて買えます。取り扱いの有無は証券会社ごとに違います。口座・手数料・為替・取引時間・税は米国株を買うにはにまとめました。

証券会社	公式の取扱銘柄一覧	一覧の日付
SBI証券	載っている	2026年8月19日更新公式
DMM 株	載っている	日付の記載なし公式
松井証券	載っている	2026年9月30日更新公式
三菱UFJ eスマート証券	載っている	日付の記載なし公式

公式の一覧を機械で読めた4社と、このページのティッカーを突き合わせた結果です。一覧に無くても取り扱いがあることや、その逆もあります。

売上高と利益の推移

財務ハイライト（過去5期）

純利益・ROE

総資産・自己資本・自己資本比率

キャッシュ・フロー

1株あたり利益(EPS・希薄化後)

決算期	売上高	前期比	営業利益	営業利益率	純利益	純利益率
FY20262026-05-31期末	150,350億円	+7.7%	8,671億円	5.8%	7,037億円	4.7%
FY20252025-05-31期末	139,566億円	+0.3%	8,281億円	5.9%	6,495億円	4.7%
FY20242024-05-31期末	139,196億円	-2.7%	8,824億円	6.3%	6,875億円	4.9%
FY20232023-05-31期末	143,104億円	-3.6%	7,797億円	5.4%	6,305億円	4.4%
FY20222022-05-31期末	148,433億円	—	9,913億円	6.7%	6,073億円	4.1%

直近5期の通年決算です。

事業の概要

Federal Express(小口貨物)

航空と陸送を一体で運ぶ小口貨物。連結の売上高の86.9%を占める

利益構成比108.2%9,384億円・利益率7.2%

強み・実績

米国内の陸送(U.S. ground)が373億35百万ドルで部門の45.4%
1日平均の取扱数量は1,755万8千個(前期1,700万1千個)
従業員約452,000人、集荷拠点約84,000か所、航空機700機、車両180,000台超
リンハウルと集配の一部を約5,300の独立した小規模事業者に委託している

主な製品・サービス

米国内優先(U.S. priority)
米国内期日指定(U.S. deferred)
米国内陸送(U.S. ground)
国際優先(International priority)
国際エコノミー(International economy)
国際現地国内
航空・海上貨物

FedEx Freight(LTL貨物)

北米のLTL(積合せ)貨物輸送。★2026年6月1日に分離独立し、この期を最後に連結から外れた

利益構成比11.3%978億円・利益率7.0%

強み・実績

1日平均の出荷件数86.1千件(前期90.1千件)
1件あたりの売上は386.63ドル(前期373.52ドル)
部門の利益が前期の14億89百万ドルから6億16百万ドルへ。分離に関する費用4億92百万ドルを含む
部門の利益率は16.7%から7.0%になった

主な製品・サービス

LTL優先サービス
LTLエコノミーサービス
FedEx Custom Critical
LTL Select

約452,000人Federal Express部門の従業員数2026年5月31日時点。ほかに集荷拠点約84,000か所、航空機700機、車両180,000台超を持つ

1973年Federal Expressの創業本社はテネシー州メンフィス。220を超える国と地域に航空と陸送を一体にした網を持つ

5.80ドル1株あたり配当金2026年5月期(前期5.52ドル・前々期3.78ドル)。配当の支払総額は13億74百万ドル。ほかに自社株買いを7億75百万ドル(330万株)実施した

注目ポイント

2026年6月1日にFedEx Freightを分離独立させた2024年12月に決定し、2026年5月13日にFedEx Freight Holdingの株式80.1%を株主へ配当する形で実施した。FedEx株2株につきFedEx Freight株1株。FedExは19.9%を保有し続ける。これ以降、報告セグメントは Express U.S. Domestic と Express International の2つになる
決算期を5月31日締めから12月31日締めへ変えた2026年6月1日から適用。2026年6月1日〜12月31日の7か月が移行期間となり、この期間の決算は Transition Report on Form 10-K として報告される。暦年ベースの決算は2027年12月期から始まる
1日あたり1,755万8千個を運んでいるFederal Express部門の2026年5月期の1日平均。うち米国内が1,458万5千個、国際輸出が114万5千個、国際の現地国内が182万8千個。FedEx Freight部門は1日平均86.1千件の出荷を扱っていた
分離に関する費用が両部門に乗っている連結の「Separation and other costs」は2026年5月期に7億71百万ドル(前期は38百万ドル)。うち4億92百万ドルがFedEx Freight部門、92百万ドルがFederal Express部門にあたる

部門ごとの売上と利益

2026年5月期10-Kより

部門	売上高	うち外部顧客向け	部門の利益	利益率
Federal Express(小口貨物)	130,593億円	130,593億円	9,384億円	7.2%
FedEx Freight(LTL貨物)	13,960億円	13,960億円	978億円	7.0%
その他・消去	5,797億円	5,797億円	▲1,690億円	—
連結	150,350億円	150,350億円	8,671億円	5.8%

3区分の売上高と利益はどちらも足すと連結と一致する(822億73百万＋87億95百万＋36億52百万＝947億20百万ドル、59億12百万＋6億16百万△10億65百万＝54億63百万ドル)。

地域別・サービス別の売上

地域別の売上高(連結)2026年5月期

米国
米国以外

2026年5月期の地域別の売上高です。

サービス別の売上高(連結)2026年5月期

米国内陸送(Federal Express)
米国内優先(Federal Express)
国際優先(Federal Express)
LTL貨物(FedEx Freight部門)
航空・海上貨物(Federal Express)
国際エコノミー(Federal Express)
米国内期日指定(Federal Express)
国際現地国内(Federal Express)
その他・消去
その他(Federal Express)

10-Kの「REVENUE BY SERVICE TYPE」による。

項目	2026年5月期第4四半期(2026年3〜5月)	2025年3〜5月	増減
売上高	39,694億円	35,270億円	+12.5%
営業利益	2,462億円	2,846億円	-13.5%
税引前利益	3,346億円	3,529億円	-5.2%
純利益	2,537億円	2,616億円	-3.0%
売上高営業利益率	6.2%	8.1%	—

会社が公表している中長期の目標

2026年暦年の見通しと、2040年のカーボンニュートラル2026年6月23日公表(2026年暦年の見通し)

会社が掲げる「会社が掲げる目標」は「2040年までに事業のカーボンニュートラルを達成する」です。

会社が公表している数値2026年6月23日公表(2026年暦年の見通し)

区分	テーマ	主な重点活動
12026年暦年の見通し会社の公表値売上高は伸び率、利益は1株あたりの金額でのみ示されている	会社が前提としていること	会社の現時点の経済見通しと燃料価格の前提にもとづく予定している自己株式取得が完了することを前提とする経済・地政学・国際貿易に関するこれ以上の不利な動きがないことを前提とする
2環境非財務2040年までに事業のカーボンニュートラルを達成する	カーボンニュートラル	会社は決算発表資料のCorporate Overviewにこの目標を記載している

★★同社は今期の見通しを金額で示していないため、当ページには「今期の見通し」の節がありません。

経営目標(財務)

指標	会社が掲げた目標
売上高の伸び率(2026年暦年)	前年比約11%
希薄化後EPS(継続事業・2026年暦年)	16.55〜17.75ドル
調整後の希薄化後EPS(継続事業・2026年暦年)	16.90〜18.10ドル
実効税率(2026年暦年)	約23%

経営目標(非財務)

指標	会社が掲げた目標
事業のカーボンニュートラル	2040年

これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。

日本企業との違い

ヤマトホールディングス9064

ヤマトのエクスプレス事業(84.6%)と、フェデックスの小包配送が同じ事業。ただし双方とも自国が中心(フェデックスの米国71.7%)

宅急便を担うエクスプレス事業が外部顧客向け売上の83.5%を占め、フェデックスのFederal Express部門(86.9%)と近い構成になっている。ただしヤマトは国内の外部顧客向け営業収益が連結の90%を超えるため地域ごとの情報の開示を省略しており、フェデックスの米国71.7%より国内に寄っている。1日あたりの取扱数量はフェデックスのFederal Express部門が1,755万8千個、ヤマトの宅急便が2026年4〜6月で1日平均約700万個(4億4,900万個÷64営業日)にあたる。

売上高をフェデックスと並べる

ヤマトホールディングス1.9兆円2026年3月期
フェデックス15.0兆円直近の通期

時価総額をフェデックスと並べる

ヤマトホールディングス7,093億円
フェデックス10.7兆円

SGホールディングス9143

デリバリー66.0%で宅配は重なるが、SGは宅配以外が売上の3分の1を占める

佐川急便のデリバリー事業が外部顧客向け売上の63.7%。フェデックスは小口貨物のFederal Express部門が86.9%で、宅配の比重がより高い。SGは台湾のMorrison社やスリランカのエクスポランカ社を通じた国際フォワーディングを広げており、フェデックスが2026年6月にLTL貨物を切り離して小口貨物に集中する方向とは逆になっている。

売上高をフェデックスと並べる

SGホールディングス1.6兆円2026年3月期
フェデックス15.0兆円直近の通期

時価総額をフェデックスと並べる

SGホールディングス9,023億円
フェデックス10.7兆円

3社とも決算期が異なり、フェデックスは米国会計基準、ヤマトホールディングスとSGホールディングスは日本基準です。とくにフェデックスは5月31日締めで、日本の2社の3月31日締めとは対象の期間がずれます。売上高の範囲も完全には一致しません。フェデックスの金額はページ下部に記載のレートで円換算しています。

よくある質問

フェデックスと正面から重なる日本の会社はどこですか?

ヤマトホールディングスとSGホールディングスです。どちらも小包配送を主力としており、フェデックスのFederal Express部門と重なります。ただし規模は大きく異なり、フェデックスの2026年5月期の売上高947億ドルに対し、ヤマトは1兆8,656億円、SGは1兆6,447億円です。

「2026年5月期」はいつからいつまでですか?

2025年6月1日から2026年5月31日までです。同社の決算期は5月31日締めで、日本の2社(3月31日締め)やUPS(12月31日締め)とは対象の期間がずれます。同じ暦年どうしの比較にはなりません。

FedEx Freightの分離とは何ですか?

2026年6月1日に完了した事業の切り離しです。2024年12月に決定し、2026年5月13日にFedEx Freight Holdingの株式80.1%を株主への配当という形で分けました。フェデックス株2株につきFedEx Freight株1株が割り当てられ、フェデックスは19.9%を保有し続けます。これによりFedEx Freightは報告セグメントではなくなり、以降の報告セグメントは Express U.S. Domestic と Express International の2つになります。

このページの部門の区分は、いまも同じですか?

違います。当ページが載せているのは2026年5月期(2025年6月〜2026年5月)の実績で、この期の報告セグメントは Federal Express と FedEx Freight の2つでした。2026年6月1日の分離以降は Express U.S. Domestic と Express International の2つに変わっています。次の年次報告が出た時点で当ページも作り直します。

決算期が変わるとどうなりますか?

2026年6月1日から12月31日までの7か月が移行期間となり、この期間の決算は Transition Report on Form 10-K として報告されます。暦年ベースの決算は2027年12月期から始まります。

なぜ「今期の見通し」の節がないのですか?

会社が売上高の見通しを金額で示していないためです。公表されているのは前年比の伸び率(約11%)と、1株あたりの利益の範囲(16.55〜17.75ドル)です。金額に直すと当サイトの計算になり、会社が公表した数値ではなくなるため、伸び率と1株あたりの金額を「中長期の目標」の表に会社の言い方のまま載せています。なお、この見通しの対象は2026年の暦年で、移行期間とも決算期とも範囲が違います。

「LTL貨物」と「航空・海上貨物」はどう違うのですか?

LTL貨物は、1台のトラックに複数の荷主の荷物を積み合わせて運ぶサービスで、FedEx Freight部門が担っていました。サービス別の表にある「航空・海上貨物」は、Federal Express部門の中で会社が Freight として区分している3つ(米国12億52百万ドル・国際優先25億60百万ドル・国際エコノミー22億44百万ドル)の合計で、別のものです。

フェデックスの決算はいつ発表されますか?

米国の上場企業は、決算を公表すると米国SEC(証券取引委員会)に決算発表の書類(Form 8-K)を提出します。フェデックスの直近4回の決算発表の日は次のとおりです(米国の日付)。

2026年6月23日：2026年5月31日までの1年間(年次報告書 Form 10-K の提出は2026年7月20日)
2026年3月19日：2026年2月28日までの四半期(四半期報告書 Form 10-Q の提出は2026年3月19日)
2025年12月18日：2025年11月30日までの四半期(四半期報告書 Form 10-Q の提出は2025年12月18日)
2025年9月18日：2025年8月31日までの四半期(四半期報告書 Form 10-Q の提出は2025年9月18日)

決算発表の日は、同じ期間の四半期報告書・年次報告書がSECに提出されてから当ページに載せています。次の発表日は載せていません。

数値はいつ時点のものですか?

ページ下部の「出典」に、資料ごとの公表日を記載しています。

同じ業界の掲載企業

日本の掲載企業

ヤマトホールディングス SGホールディングス

米国の掲載企業

UPS(UPS)

注記(5件)

売上高と利益の推移: 利益は営業利益です。同社は損益計算書に Operating Income の小計を持っており、5期そろって取れます。★同社の決算期は5月31日締めで、たとえば「2026年5月期」は2025年6月1日から2026年5月31日までを指します。日本企業や12月決算の米国企業とは対象の期間がずれるため、同じ暦年の比較にはなりません。ROEは会社が公表していないため当サイトが計算しています。分母は日本の有価証券報告書と同じ「期首と期末の自己資本の平均」です。自己資本比率も同じく当サイトの計算(期末の自己資本÷期末の総資産)で、日本企業のページが会社の公表値を使っているのとは出どころが違います。EPSは希薄化後で、1株あたりの金額は米ドルのまま載せています。★2026年6月1日にFedEx Freightを分離独立させ、あわせて決算期を12月31日締めへ変えています。この表の5期はいずれもその前の期間で、分離前の姿を示しています(下の注目ポイント)。
部門ごとの売上と利益: ★「その他・消去」には FedEx Office・FedEx Logistics・FedEx Dataworks の各事業と、部門間取引の消去が入る。★当サイトが「部門の利益」と書いている欄は営業利益(Operating income)で、2部門とも同じ基準。★★この区分は2026年5月期までのもの。会社は2026年6月1日にFedEx Freightの分離独立を完了しており、それ以降の報告セグメントは Express U.S. Domestic と Express International の2つに変わっている。次の期からは表の形が変わる。; 「部門の利益」が何を指すかは会社によって違います。掲載している会社の基準の一覧を用語集に置いています。
地域別・サービス別の売上: 会社が10-Kで開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。10-Kの「GEOGRAPHICAL INFORMATION」による2区分。米国以外の内訳は Federal Express 254億80百万ドル・FedEx Freight 2億43百万ドル・その他10億53百万ドル。前期は米国629億16百万ドル・米国以外250億10百万ドルで、米国の比率は71.6%から71.7%になった。★同じ物流のUPSは米国76.1%、SGホールディングスは海外19.2%、ヤマトホールディングスは国内が90%を超えるため地域別の開示そのものがない。; 会社は部門ごとに分けて示しているが、当サイトは金額の大きい順に並べ替えている(合計は連結の売上高と一致する)。「航空・海上貨物」は会社が Freight としてまとめている3区分(米国12億52百万ドル・国際優先25億60百万ドル・国際エコノミー22億44百万ドル)の合計で、LTL貨物とは別のもの。★米国内の陸送だけで373億35百万ドル、連結の39.4%にあたる。
最新の決算: 当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★同社の第4四半期は10-Qとして単独提出されないため、決算発表資料の連結損益計算書から書き写した。部門別ではFederal Expressが売上高215億70百万ドル・営業利益16億51百万ドル、FedEx Freightが24億8百万ドル・1億58百万ドル。営業利益が減ったのは、分離に関する費用3億11百万ドル(前年同期33百万ドル)と燃料費の66%増を含む費用の増加による。税引前利益が営業利益を上回るのは、年金以外の退職給付制度の収益7億7百万ドルによる。希薄化後EPSは6.60ドル(前年同期6.88ドル)。
会社が公表している中長期の目標: 売上高については伸び率だけ、利益については1株あたりの金額だけが公表されています。金額に直すと当サイトの計算になり、会社が公表した数値ではなくなるため、下の表に会社の言い方のまま載せています(D-2-11-3-2)。★見通しの対象は2026年の暦年で、決算期(2026年6月〜12月の7か月が移行期間)とは範囲が違います。; 目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。会社が2026年6月23日に公表した数値です。会社は、実際の業績がこの数値と大きく異なることがありうる旨を資料に記載しています。

出典

部門別・地域別・サービス別の売上高、四半期決算、中長期の目標は、同社が公表した次の資料から当サイトが書き写しました(2026年5月期第4四半期・通期決算発表資料(Form 8-K の添付資料99.1)(2026-06-23 公表)／2026年5月期 Form 10-K(2026-07-20 公表))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と発行済株式数は、米国SECに提出されたXBRLデータによります。金額は1米ドル=158.73円、株価と時価総額は1米ドル=157.61円で円に直しています(レートの出典はYahoo Finance)。

投資判断は自己責任で行ってください。

当サイトは特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。

数値は更新時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。

更新日 2026-10-03