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デュポン

基本情報

デュポンDDNYSE

DuPont de Nemours, Inc.

ダイバーシファイドインダストリアルズ52.8%、ヘルスケア&ウォーターテクノロジーズ47.2%の2セグメント。ヘルスケア、水、建設、産業向けの分野を挙げる。

売上高は1.1兆円で、三菱ケミカルグループ(3.7兆円)の約0.3倍。

  • 時価総額2.8兆円
  • 売上高1.1兆円
  • 営業利益—
  • 純利益▲1,237億円
  • 株価129.98USD
  • PBR1.26倍
  • ROE▲4.2%
  • 配当利回り3.30%
正式社名
DuPont de Nemours, Inc.
会計基準
米国会計基準(US GAAP)
SECへの登録業種
Plastic Materials, Synth Resins & Nonvulcan ElastomersSIC 2821
発行済株式数
135,042,975 株
1株あたり利益(EPS)
▲1.86 米ドルFY2025・希薄化後
1株あたり配当金
1.43 米ドルFY2025
1株あたり指標の注記
直近の通年決算より後に株式併合(2026-06-24に3株→1株)があるため、PERと配当利回りは併合後の株数にそろえて計算しています(当サイトの計算)。下の推移の表の1株あたり利益と配当は、会社が公表した併合前の数値のままです。

株価

デュポンの5年の株価の推移(月末の終値)150.12USD63.26USD20222023202420252026

月末の終値です。2021年11月から2026年09月まで。株式分割は反映済みで、配当は含みません。出典はYahoo Finance。

売上高と利益の推移

売上高と純利益の推移(億円)(利益率)▲5,000▲15.0%00.0%5,00015.0%10,00030.0%15,00045.0%20,00060.0%25,00075.0%19,94610,265FY202120,6629,314FY202210,498671FY202310,6651,116FY202410,871▲1,237FY202551.5%45.1%6.4%10.5%▲11.4%売上高純利益純利益率

財務ハイライト(過去5期)

当社株主に帰属する当期純利益・ROE

当社株主に帰属する当期純利益・ROE(億円)▲3,000▲6.0%00.0%3,0006.0%6,00012.0%9,00018.0%12,00024.0%FY21FY22FY23FY24FY25純利益ROE

総資産・純資産・株主資本比率

総資産・純資産・株主資本比率(兆円)0.00.0%2.020.0%4.040.0%6.060.0%8.080.0%FY21FY22FY23FY24FY25総資産純資産株主資本比率

キャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー(億円)▲16,000▲8,00008,00016,000FY21FY22FY23FY24FY25営業投資財務

1株当たり当期純利益(EPS)

1株当たり当期純利益(EPS)(円)▲404812FY21FY22FY23FY24FY25EPS
決算期売上高前期比純利益純利益率
FY20252025-12-31期末10,871億円+1.9%▲1,237億円▲11.4%
FY20242024-12-31期末10,665億円+1.6%1,116億円10.5%
FY20232023-12-31期末10,498億円-49.2%671億円6.4%
FY20222022-12-31期末20,662億円+3.6%9,314億円45.1%
FY20212021-12-31期末19,946億円—10,265億円51.5%

直近5期の通年決算です。

事業の概要

ダイバーシファイドインダストリアルズ

電子材料・自動車向け材料・産業用材料など。売上高は2部門の52.8%

売上構成比 52.8%売上構成比52.8%5,740億円

利益構成比45.1%1,270億円・利益率22.1%

強み・実績
  • 部門の利益(オペレーティングEBITDA)は8億ドルで、2024年の8億39百万ドルから減った
  • ★2025年11月にエレクトロニクス事業(Qnity)を分離独立させており、この部門の範囲は今後変わる
主な製品・サービス
  • 電子材料
  • 自動車用材料
  • 産業用材料

ヘルスケア&ウォーターテクノロジーズ

医療機器向け材料・バイオ医薬品向け材料・水処理膜。売上高は2部門の47.2%

売上構成比 47.2%売上構成比47.2%5,132億円

利益構成比54.9%1,543億円・利益率30.1%

強み・実績
  • ★部門の利益率30.1%で、2部門のうち高いほう。オペレーティングEBITDAは9億72百万ドル
  • 2024年の8億44百万ドルから増えている
主な製品・サービス
  • 医療機器用ポリマー
  • 水処理膜
  • バイオ医薬品向け材料

注目ポイント

  • ★1株あたりの数値だけが株式併合の前2026年6月24日に1株を3株に併合する株式併合の効力が発生しました。5期の1株当たり利益と1株当たり配当は併合より前の基準で、ページ上部の株式数・時価総額・株価は併合の後の値です。1株当たり利益と株価を並べて比べることはできません。
  • ★2023年に売上高が半分以下になった2022年12月期の130億17百万ドルから2023年12月期の66億14百万ドルへ減っています。モビリティ&マテリアルズ事業などの譲渡によるもので、事業の縮小そのものではありません。5期を並べて見るときは範囲の違いに注意が要ります。
  • ★2025年12月期は7億79百万ドルの純損失5期で唯一の赤字です。1株当たり利益も1.86ドルの損失でした(株式併合の前の基準)。理由は10-Kの該当箇所を読んでいないため触れていません。

部門ごとの売上と利益

2025年12月期Form 10-K のセグメント注記より

部門売上高部門の利益利益率
ダイバーシファイドインダストリアルズ5,740億円1,270億円22.1%
ヘルスケア&ウォーターテクノロジーズ5,132億円1,543億円30.1%
全社(Corporate)0億円▲229億円各部門に配分していない全社費用—
報告セグメント合計10,871億円2,813億円25.9%

★★部門の利益は会社独自の「オペレーティングEBITDA」です。

地域別の売上

地域別の売上高(顧客の所在地基準)2025年12月期

  • 米国 46.5%46.5%5,060億円米国
  • アジア太平洋 23.9%23.9%2,603億円アジア太平洋
  • 欧州・中東・アフリカ 21.4%21.4%2,330億円欧州・中東・アフリカ
  • 中南米 4.8%4.8%517億円中南米
  • カナダ 3.3%3.3%360億円カナダ

2025年12月期の地域別の売上高です。

最新の決算

2026年4〜6月期2026-08-04 公表

項目2026年4〜6月期2025年4〜6月期増減
売上高2,887億円2,776億円+4.0%
純利益227億円94億円+142.4%

会社が公表した決算資料の数値です。

会社が公表している今期の見通し

2026年12月期の見通し2026-08-04 公表

項目会社の見通し前期比
売上高71億60百万〜71億90百万ドル+4.5%〜+5.0%(当サイトの計算)
  • ★★会社が見通しをGAAPの金額で示しているのは売上高だけです。オペレーティングEBITDAと調整後の1株当たり利益は非GAAPの指標です。
  • ★売上高は、2026年5月5日の決算発表の71億55百万〜72億15百万ドルから幅を狭めました。会社は、オーガニックの売上高の伸びの見込みを「4%をわずかに上回る」に引き上げたと説明しています。
  • ★オペレーティングEBITDAは17億50百万〜17億70百万ドル(5月5日は17億30百万〜17億60百万ドル)としています。
  • ★★調整後の1株当たり利益は7.17〜7.32ドルです。2026年6月24日の株式併合(3株を1株)の後の基準で、上の表と図の1株当たり利益(併合の前の基準)とは並べて比べられません。5月5日の決算発表の2.35〜2.40ドルは併合の前の基準です。
  • ★前期比は当サイトの計算です(2025年12月期の売上高68億49百万ドルとの比較)。会社は伸び率を示していません。

これは会社が公表した数値であり、当サイトの予測ではありません。

日本企業との違い

三菱ケミカルグループ4188

スペシャリティマテリアルズで重なるが、デュポンは2区分しか開示しておらず細かい重なりを確かめられない

売上高をデュポンと並べる
  • 三菱ケミカルグループ3.7兆円2026年3月期
  • デュポン1.1兆円直近の通期
時価総額をデュポンと並べる
  • 三菱ケミカルグループ1.6兆円
  • デュポン2.8兆円

信越化学工業4063

電子材料と、デュポンの産業向け分野が重なるが、デュポンは2区分しか開示しておらず確かめられない

売上高をデュポンと並べる
  • 信越化学工業2.6兆円2026年3月期
  • デュポン1.1兆円直近の通期
時価総額をデュポンと並べる
  • 信越化学工業12.0兆円
  • デュポン2.8兆円

住友化学4005

ICT&モビリティソリューションとアドバンストメディカルソリューションが、デュポンのヘルスケア・産業向けと重なる

売上高をデュポンと並べる
  • 住友化学2.3兆円2026年3月期
  • デュポン1.1兆円直近の通期
時価総額をデュポンと並べる
  • 住友化学9,530億円
  • デュポン2.8兆円

よくある質問

1株当たり利益と株価が合わないのはなぜですか?

★★★2026年6月24日に1株を3株に併合する株式併合の効力が発生したためです。上の表と図の1株当たり利益・1株当たり配当は、いずれも併合より前の基準です。5期の数値はすべて2026年2月提出の年次報告書によるもので、併合はその後に行われました。一方、ページ上部の株式数・時価総額・株価は併合の後の値です。この2つを並べて比べることはできません。会社が併合後の基準で5期を示した資料を公表したら、当サイトも入れ替えます。

デュポンの日本版はどこですか?

高機能材料の領域では、三菱ケミカルグループのスペシャリティマテリアルズ部門と信越化学工業の電子材料事業が近い事業です。ただしデュポンは2019年に素材科学(ダウ)と農業(コルテバ)を分離し、2025年11月にはエレクトロニクス事業(Qnity)も分離しており、会社の規模も範囲も日本3社とは大きく違います。売上高は68億49百万ドルで、信越化学工業(2兆5,739億円)の4分の1程度です。

2023年に売上高が半分以下になったのはなぜですか?

★モビリティ&マテリアルズ事業などを譲渡したためです。2022年12月期の130億17百万ドルから2023年12月期の66億14百万ドルへ減っています。事業そのものが縮小したのではなく、会社の範囲が変わったことによるものです。5期を並べて見るときは、この違いに注意が要ります。

部門の利益率が他社より高いのはなぜですか?

★デュポンの「オペレーティングEBITDA」は減価償却前の利益だからです。会社は「継続事業の税引前利益から、支払利息・減価償却費・のれん等の償却・年金関連費用・為替差損益を除き、重要項目を調整した金額」と定義しています。ダウの「オペレーティングEBIT」や日本3社の営業利益・コア営業利益は減価償却の後なので、利益率をそのまま比べることはできません。

今期の見通しはどこですか?

★会社は2026年8月4日にSECへ提出した8-Kの添付資料で、2026年12月期の売上高を71億60百万〜71億90百万ドル、オペレーティングEBITDA(非GAAP)を17億50百万〜17億70百万ドル、調整後の1株当たり利益(非GAAP)を7.17〜7.32ドルと示しています。★この1株当たり利益は株式併合の後の基準で、上の表と図の1株当たり利益(併合の前の基準)とは並べて比べられません。★このページの「今期の見通し」の節には、GAAPの金額で示された売上高を表に載せ、非GAAPの数値は表の下に会社の言い方のまま置いています。日本の3社はいずれも通期の業績予想を金額で公表しています。

デュポンの決算はいつ発表されますか?

米国の上場企業は、決算を公表すると米国SEC(証券取引委員会)に決算発表の書類(Form 8-K)を提出します。デュポンの直近4回の決算発表の日は次のとおりです(米国の日付)。

決算発表の日は、同じ期間の四半期報告書・年次報告書がSECに提出されてから当ページに載せています。次の発表日は載せていません。

数値はいつ時点のものですか?

5期の推移と部門別・地域別の内訳は2025年12月期(Form 10-K)、直近の四半期は2026年4〜6月期(Form 10-Q)によります。株価と時価総額はページ下部の更新日時点の値です。株式併合の扱いは上のFAQをご覧ください。

同じ業界の掲載企業

日本の掲載企業

米国の掲載企業

注記(5件)
売上高と利益の推移
★★★2026年6月24日午前0時1分(米国東部時間)に、普通株式1株を3株に併合する株式併合(1株につき3分の1株)の効力が発生しました(2026年6月24日提出のForm 8-K)。上の表と図の1株当たり利益・1株当たり配当は、いずれも併合より前の基準の数値です。5期の数値はすべて2026年2月提出の年次報告書によるもので、併合はその後に行われました。一方、ページ上部の株式数と時価総額、株価は併合の後の値です。1株当たり利益と株価を並べて比べることはできません。花王と同じ形です。★★★同社の連結損益計算書には営業利益の行がありません。「Net sales」から費用を引いて「Income from continuing operations before income taxes(継続事業の税引前利益)」へ進む形です。当サイトが5期そろえて描ける利益が純利益しかないため、推移の図は純利益で描いています。★★2023年12月期に売上高が半分以下になっています(2022年12月期130億17百万ドル→2023年12月期66億14百万ドル)。同社は2022年から2023年にかけてモビリティ&マテリアルズ事業などを譲渡しており、その影響です。5期を並べて見るときは範囲の違いに注意が要ります。★2025年12月期は7億79百万ドルの純損失で、5期で唯一の赤字です。
部門ごとの売上と利益
会社は10-Kに「継続事業の税引前利益から、支払利息・減価償却費・のれん等の償却・年金関連費用・為替差損益を除き、重要項目を調整した金額」と定義しています。減価償却前の利益なので、他社の営業利益より大きく出ます。★2部門の売上高の合計68億49百万ドルは、連結の売上高と一致します(会社が10-Kに明記)。★全社(Corporate)のオペレーティングEBITDAは1億44百万ドルの損失です。
「部門の利益」が何を指すかは会社によって違います。掲載している会社の基準の一覧を用語集に置いています。
地域別の売上
会社がForm 10-Kで開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。★会社は米国・カナダ・欧州/中東/アフリカ・アジア太平洋・中南米の5区分で開示しています。★アジア太平洋が売上高の約4分の1を占めます。
最新の決算
当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★3か月(2026年4月1日〜6月30日)の数値です。SECに提出された四半期報告書(Form 10-Q)のXBRLから取得しています。★利益率は出していません。同社の損益計算書に営業利益の行が無く、他社と同じ物差しの利益率を作れないためです。
会社が公表している今期の見通し
★見通しは10-Kにも四半期報告書にも記載がなく、SECに提出された決算発表資料(Form 8-K 添付資料99.1)にあります。★1株当たりの金額は円に直していません。会社は、実際の業績がこの数値と大きく異なることがありうる旨を資料に記載しています。

出典

部門別・地域別の売上高、四半期決算、今期の見通しは、同社が公表した次の資料から当サイトが書き写しました(Form 10-K(2025年12月期)(2026-02-17 公表)/Form 10-Q(2026年4〜6月期)(2026-08-04 公表)/Form 8-K(株式併合・2026年6月24日提出)(2026-06-24 公表)/2026年12月期 第2四半期の決算発表(Form 8-K 添付資料99.1)(2026-08-04 公表))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と発行済株式数は、米国SECに提出されたXBRLデータによります。金額は1米ドル=158.73円、株価と時価総額は1米ドル=157.83円で円に直しています(レートの出典はYahoo Finance)。

投資判断は自己責任で行ってください。

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