SUBARU
基本情報
- 正式社名
- 株式会社ＳＵＢＡＲＵ
- 英文社名
- Subaru Corporation
- 証券コード
- 7270(東京証券取引所)
- 会計基準
- IFRS
- 発行済株式数
- 717,335,273 株
- ROE(自己資本利益率)
- 3.3%2026年3月期
- 1株あたり配当金
- 115.5 円2026年3月期
- 従業員数
- 37,542 人2026年3月期末・有価証券報告書
売上高と利益の推移
財務ハイライト（過去5期）
親会社の所有者に帰属する当期利益・ROE
資産合計・親会社所有者帰属持分・持分比率
キャッシュ・フロー
1株当たり当期純利益(EPS)
| 決算期 | 売上高 | 前期比 | 税引前利益 | 純利益 | 純利益率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期2026-03-31期末 | 47,850億円 | +2.1% | 1,075億円 | 908億円 | 1.9% |
| 2025年3月期2025-03-31期末 | 46,858億円 | -0.4% | 4,485億円 | 3,381億円 | 7.2% |
| 2024年3月期2024-03-31期末 | 47,029億円 | +24.6% | 5,326億円 | 3,851億円 | 8.2% |
| 2023年3月期2023-03-31期末 | 37,745億円 | +37.5% | 2,784億円 | 2,004億円 | 5.3% |
| 2022年3月期2022-03-31期末 | 27,445億円 | — | 1,070億円 | 700億円 | 2.6% |
直近5期の通年決算です。出典は金融庁EDINETに提出された有価証券報告書で、利益は同報告書の「主要な経営指標等の推移」によります。日本企業は円で決算を出すため、円換算はしていません。図の売上高と利益は同じ物差しで並べているので、棒の高さの差がそのまま利益の大きさにあたります。利益は税引前利益です。同社はIFRSを適用しており、有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」に営業利益の欄がないため、5期とも同じ定義で並べられる税引前利益を用いています。会社は当期の営業利益を401億円と開示しています。★2026年3月期は税引前利益が1,075億円と前期の4,485億円から大きく減っています。会社は自動車事業に米国環境規制に関する損失1,206億円を計上したと開示しています。売上高は会社が「売上収益」と呼ぶものです。純利益は「親会社の所有者に帰属する当期利益」、持分は「親会社の所有者に帰属する持分」、ROEは「親会社所有者帰属持分利益率」です。株式分割はありません。
事業の概要
自動車
自動車と関連製品の開発・生産・販売
利益構成比81.8%321億円・利益率0.7%
- 外部顧客への売上収益4兆6,383億円で、連結の96.9%
- ★営業利益は前期の4,204億円から321億円へ。米国環境規制に関する損失1,206億円を含む
- 連結販売台数89万6千台。従業員数34,404人は連結の91.6%
- 自動車
- 関連製品
航空宇宙
航空機・宇宙関連機器部品と関連製品
利益構成比8.9%35億円・利益率2.5%
- 外部顧客への売上収益1,417億円で、連結の3.0%
- ★前期の196億円の営業損失から35億円の営業利益へ
- 社内カンパニー制を導入している事業部門と会社は記載している
- 航空機
- 宇宙関連機器部品
- 関連製品
その他
不動産賃貸事業等
利益構成比9.2%36億円・利益率12.9%
- 外部顧客への売上収益50億円で、連結の0.1%
- 部門の売上収益280億円のうち230億円は部門間の取引
- 会社は報告セグメントに含めていない
- 不動産賃貸事業等
注目ポイント
- 売上収益の4分の3が米国向け顧客の所在地別で、米国向けの売上収益は3兆5,176億円で連結の73.5%、北米全体では3兆7,805億円で79.0%にあたる。日本向けは6,999億円で14.6%である。会社は2026年3月期の連結販売台数89万6千台のうち、米国が64万1千台と開示している。
- 米国環境規制に関する損失1,206億円を計上した会社は、米国における自動車環境規制の緩和を踏まえて保有資産と将来の対応を検討した結果、1,206億円を「その他の費用」に計上したと開示している。内訳は、環境クレジットの減損320億円、電動車に係る開発資産の減損143億円、環境規制対応および電動化戦略の実行に係る契約の引当金743億円である。全額が自動車事業に含まれている。
- 航空宇宙事業が黒字に転じた航空宇宙事業の営業損益は、前期の196億円の損失から35億円の利益になった。売上収益も1,116億円から1,417億円へ26.9%増えている。会社は航空宇宙の事業部門に社内カンパニー制を導入し、責任の明確化と執行の迅速化を図っていると記載している。
- トヨタ自動車が21.5%を持つ筆頭株主2026年3月31日時点の大株主の状況によれば、トヨタ自動車が153,600千株・21.46%を保有する筆頭株主である。当サイトが同じ自動車の業界ページで並べているトヨタとは、資本関係のある間柄にあたる。発行済株式数は717,335,273株(自己株式1,506,899株を含む)、株主数は139,671名である。
部門ごとの売上と利益
2026年3月期有価証券報告書のセグメント注記より
| 部門 | 売上高 | うち外部顧客向け | 部門の利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|---|
| 自動車 | 46,407億円 | 46,383億円 | 321億円 | 0.7% |
| 航空宇宙 | 1,417億円 | 1,417億円 | 35億円 | 2.5% |
| その他 | 280億円 | 50億円 | 36億円 | 12.9% |
| 消去又は全社 | ▲254億円 | — | 9億円 | — |
| 合計(営業利益) | 47,850億円 | — | 401億円 | 0.8% |
部門ごとの利益は営業利益です。会社は各部門の算出方法が連結損益計算書と一致しており、金融収益・金融費用・法人所得税費用を含まないと注記しています。3部門を足すと4兆8,104億円、そこから消去の254億円を引くと連結の4兆7,850億円になります。連結の営業利益401億円に金融収益814億円を足し、金融費用140億円を引くと税引前利益1,075億円になります。★会社が報告セグメントとしているのは「自動車」と「航空宇宙」の2つで、「その他」(不動産賃貸事業等)はいずれにも属さない事業セグメントとして示されています。★自動車事業の営業利益321億円には、米国環境規制に関する損失1,206億円が織り込まれています。前期の自動車事業は4,204億円、航空宇宙事業は196億円の営業損失でした。売上高は会社が「売上収益」と呼ぶものです。
地域別の売上
地域別(顧客の所在地別)の売上収益2026年3月期
2026年3月期の顧客の所在地を基礎とした売上収益です。会社が有価証券報告書のセグメント注記で開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。会社は「売上収益は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しています」と注記しています。北米3兆7,805億円の内訳として、米国3兆5,176億円が示されています。★同社は製品およびサービス別の内訳を開示していません。会社は「製品およびサービスの区分が報告セグメントと同一であるため、記載を省略しています」と注記しており、上の部門別の表がそのまま製品別の内訳にあたります。
最新の決算
2027年3月期 第1四半期(2026年4〜6月)2026-08-05 公表
| 項目 | 2027年3月期 第1四半期(2026年4〜6月) | 2025年4〜6月 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 12,509億円 | 12,141億円 | +3.0% |
| 営業利益 | 426億円 | 764億円 | -44.2% |
| 純利益 | 492億円 | 548億円 | -10.2% |
| 売上高営業利益率 | 3.4% | 6.3% | — |
会社が公表した決算資料の数値です。当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。売上高は会社が「売上収益」と呼ぶもの、純利益は親会社の所有者に帰属する四半期利益です。★この四半期の数値は会社が億円単位で公表したものです(決算短信のPDFは文字が図形化されていて文字を取り出せないため、参考資料と説明会資料から書き写しました)。増減は当サイトがその億円の値から計算しているため、会社が公表した増減率とは0.1ポイントの差が出ます(営業利益は会社の記載が△44.3%、当サイトの計算が△44.2%)。税引前四半期利益は614億円(前年同期785億円)です。部門別の営業利益は自動車401億円(前年同期741億円)、航空宇宙6億円(同3億円)、その他17億円(同18億円)です。連結販売台数は22万台で、前年同期から2万3千台減りました。為替は1米ドル159円(前年同期146円)です。会社は米国関税の影響が自動車関税率の引き下げを主因に329億円減ったこと、原材料・市況の悪化による押し下げが170億円あったことを挙げています。
会社が公表している今期の見通し
2027年3月期2026-08-05 公表
| 項目 | 会社の見通し | 前期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 52,000億円 | +8.7% |
| 営業利益 | 1,500億円 | +273.9% |
| 純利益 | 1,300億円 | +43.1% |
| 売上高営業利益率 | 2.9% | — |
| 1株あたり配当金 | 116円 | — |
- 会社は5月15日に公表していた通期見通しから変更していないと記載している
- 為替の前提は1米ドル155円(2026年3月期の実績は150円)
- 生産台数の見通しは90万台、連結販売台数の見通しは94万台(2026年3月期の実績は88万台と89万6千台)
- 設備投資1,600億円・減価償却費1,250億円・研究開発支出1,450億円を見込むと会社は記載している
- 1株当たり年間配当金の予想は116円で、2026年3月期の115.5円から0.5円の増配
- 会社は2026年5月15日の取締役会で、取得価額の総額1,500億円(上限)の自己株式取得を決議したと開示している
これは会社が公表した数値であり、当サイトの予測ではありません。この数値は会社が2026年8月5日に公表したものです。売上高は会社が「売上収益」と呼ぶもの、純利益は親会社の所有者に帰属する当期利益です。税引前利益の予想は1,800億円です。会社は資料に、実際の業績が経済情勢・需要や為替レートの変動などにより予想と異なる結果となる場合がある旨を記載しています。会社は、実際の業績がこの数値と大きく異なることがありうる旨を資料に記載しています。
会社が公表している経営の方針
ＳＵＢＡＲＵ 2025方針2025年11月公表
会社が掲げる「ありたい姿」は「笑顔をつくる会社」です。提供価値を「安心と愉しさ」、経営理念を「お客様第一を基軸に存在感と魅力ある企業を目指す」と定めて公表しています。
ＳＵＢＡＲＵ 2025方針の4つの取り組み2025年11月公表
| 取り組み |
|---|
| 1「モノづくり革新」における「柔軟性」の徹底的な追求BEV開発を通じて進めてきた制御統合ECUの拡張を柱に、E/EアーキテクチャをICE搭載車と共通化して開発効率を高めるとしている。BEVとICE車の混流生産、日米にまたがる拠点間のブリッジ生産により需要変動に対応し、商品ラインアップの大幅な拡充を図ると記載している。 |
| 2「価値づくり」推進コネクティッドプラットフォームとE/Eアーキテクチャを技術基盤とし、購入後のOTAによるソフトウエア更新や販売店でのハードウエア更新を通じて体験価値を広げるとしている。会社は保有期間が長い顧客と販売店との結びつきを強みとして挙げている。 |
| 3ブランドを際立てる目指すのはプレミアムブランドではなく、顧客の人生に寄り添うブランドであると記載している。共感を得ている2つの象徴的な場面としてPerformanceとAdventureを挙げ、アクセサリーやグッズ、モータースポーツやイベントなどの接点でも統一的に展開し、収益の柱として育てるとしている。 |
| 4経営基盤の強靭化米国関税措置の影響に対応するため、2,000億円規模のコスト低減に向けた「原価維新20-30」プロジェクトを始動したと記載している。あわせて商品ラインアップの拡充による収益基盤の拡大を進め、2030年を目途に北米市場で自動車販売金融事業へ参入するとしている。 |
会社が有価証券報告書(2026年3月期)の「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」で示した項目です。2023年の新経営体制への移行に伴い公表した「新経営体制における方針」のもと、2025年11月に取り組みの進捗と今後の方向性を整理したものと会社は説明しています。
経営目標(財務)
| 指標 | 2026年3月期の実績 | 会社が掲げた目標 |
|---|---|---|
| コスト低減 | — | 2,000億円規模(原価維新20-30プロジェクト) |
| 世界の販売規模 | 89万6千台 | 2030年代前半に120万台 |
| 成長投資の総額 | — | 1.2兆円(従前の「電動化投資1.5兆円」を精査・見直し) |
| 1株当たり配当金 | 115.5円 | DOE(親会社所有者帰属持分配当率)3.5%を設定し、累進的な配当を目指す |
経営目標(非財務)
| 指標 | 会社が掲げた目標 |
|---|---|
| BEVの販売比率 | 50%(達成時期は2030年以降になると会社は記載) |
| 脱炭素の長期目標 | 商品(スコープ3)と工場・オフィス(スコープ1・2)ともに2050年 |
| 北米での自動車販売金融事業 | 2030年を目途に参入 |
これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。★同社は、数値目標を伴う中期経営計画という文書を公表していません。この節は、有価証券報告書(2026年3月期)の「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に会社が記載した「ＳＵＢＡＲＵ 2025方針」の内容をまとめたものです。会社は2026年5月15日の決算説明会で、自社開発BEVの導入を当初想定より延期し、その量産開発のリソースをICE系商品へ再配分すると発表したこと、成長投資の総額1.2兆円は変えずに投資領域を組み替えることを記載しています。
アメリカの対応企業
ゼネラルモーターズGM
完成車では重なるが、SUBARUの航空宇宙に当たる事業がなく、SUBARUには金融のセグメントがない
10-K(FY2025)の注記1に「トラック、クロスオーバー、乗用車、自動車部品を設計・製造・販売し、GM Financial を通じて自動車金融サービスを提供する」とあり、報告セグメントは GMNA・GMI・GM Financial の3つです。四輪車の範囲で重なりますが、SUBARUは販売金融の報告セグメントを持たず、GMは航空宇宙事業を持ちません。SUBARUは2030年を目途に北米市場で自動車販売金融事業へ参入すると公表しており、この点は将来的に近づく可能性があります。売上規模はGMがSUBARUのおよそ5倍です。
売上高をSUBARUと並べる- ゼネラルモーターズ29.5兆円FY2025
- SUBARU4.8兆円直近の通期
- ゼネラルモーターズ12.1兆円2026-08-17 時点
- SUBARU1.8兆円2026-08-17 時点
フォードF
完成車では重なるが、SUBARUの航空宇宙に当たる事業がなく、SUBARUには金融のセグメントがない
10-K(FY2025)の報告セグメントは Ford Blue・Ford Model e・Ford Pro・Ford Credit の4つで、車を用途と動力で3つに分け、金融を1つ置く立て方です。XBRLから取得した構成比は Ford Blue 54%・Ford Pro 35%・Ford Credit 7%・Ford Model e 4%。SUBARUは自動車を1つの報告セグメントにまとめ、これに航空宇宙を加えた2つを報告セグメントとしています。フォードは商用車(Ford Pro)が売上の3割を占めますが、SUBARUの主力は乗用車です。
売上高をSUBARUと並べる- フォード29.8兆円FY2025
- SUBARU4.8兆円直近の通期
- フォード9.1兆円2026-08-17 時点
- SUBARU1.8兆円2026-08-17 時点
テスラTSLA
完成車の範囲でのみ重なる
10-K(FY2025)のItem 1に「当社は自動車と、エネルギー生成・貯蔵の2つの報告セグメントで事業を行う」とあります。販売金融の報告セグメントを持たず、「当社は原則として製品を顧客へ直接販売する」と記載しているとおり販売店を介しません。SUBARUは米国で販売店(リテーラー)との結びつきを強みに挙げており、事業の組み立てが違います。両社とも米国市場への依存度が高く、SUBARUは売上収益の73.5%が米国向けです。
売上高をSUBARUと並べる- テスラ15.1兆円FY2025
- SUBARU4.8兆円直近の通期
- テスラ215.2兆円2026-08-17 時点
- SUBARU1.8兆円2026-08-17 時点
4社とも決算期と会計基準の組み合わせが異なるため、売上高の範囲は完全には一致しません。SUBARUは売上収益に航空宇宙事業を含み、テスラはエネルギー生成・貯蔵事業を含みます。米ドルはページ下部に記載の基準日のレートで円換算しています。
よくある質問
SUBARUと正面から重なるアメリカの会社はどこですか?
GMとフォードです。どちらも量産の四輪車を手がけており、そこが重なります。ただしSUBARUは販売金融の報告セグメントを持たず、代わりに航空宇宙事業を持つ点が違います。テスラは四輪の範囲だけで重なり、販売店を介さない直販である点も違います。売上規模はGMがSUBARUの約5倍、フォードが約6倍です。
2026年3月期に利益が大きく減ったのはなぜですか?
会社は、米国における自動車環境規制の緩和を踏まえて保有資産と将来の対応を検討した結果、1,206億円を「その他の費用」に計上したと開示しています。内訳は、環境クレジットの減損320億円、電動車に係る開発資産の減損143億円、環境規制対応および電動化戦略の実行に係る契約の引当金743億円で、全額が自動車事業に含まれます。この結果、連結の営業利益は前期の4,053億円から401億円になりました。当サイトは会社が公表した数値をそのまま載せるにとどめ、評価は行いません。
米国への依存度はどのくらいですか?
顧客の所在地別で、2026年3月期の米国向け売上収益は3兆5,176億円で連結の73.5%、北米全体では79.0%にあたります。連結販売台数89万6千台のうち米国が64万1千台です。日本向けは6,999億円で14.6%です。会社は米国関税措置の影響に対応するため、2,000億円規模のコスト低減に向けた「原価維新20-30」プロジェクトを始動したと記載しています。
航空宇宙事業はどのくらいの規模ですか?
2026年3月期の売上収益は1,417億円で、連結の3.0%にあたります。営業損益は前期の196億円の損失から35億円の利益になりました。主要製品は航空機、宇宙関連機器部品、関連製品です。会社は自動車事業を中核に据えつつ、航空宇宙の事業部門には社内カンパニー制を導入して責任の明確化と執行の迅速化を図っていると記載しています。
推移のグラフが営業利益ではなく税引前利益なのはなぜですか?
同社はIFRSを適用しており、有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」に営業利益の欄がないためです。5期とも同じ定義で並べられるのは税引前利益なので、これを用いました。トヨタ・花王・ライオンも同じ理由で税引前利益を用いています。同じIFRSでも会社によって違い、ホンダはこの欄に営業利益があります。会社は2026年3月期の営業利益を401億円と開示しており、部門別の表と今期の見通しにはそちらを載せています。
製品別の内訳が載っていないのはなぜですか?
会社が開示していないためです。有価証券報告書のセグメント注記に「製品およびサービスの区分が報告セグメントと同一であるため、記載を省略しています」と記載されています。つまり自動車・航空宇宙・その他という部門別の表が、そのまま製品別の内訳にあたります。当サイトは会社が開示していない区分を作ることはしません。
トヨタとの資本関係はありますか?
あります。2026年3月31日時点の大株主の状況によれば、トヨタ自動車がSUBARU株式の21.46%(153,600千株)を保有する筆頭株主です。当サイトは同じ自動車の業界ページでトヨタとSUBARUをどちらも掲載していますが、両社は資本関係のある間柄にあたります。当サイトはこの関係についての評価は行いません。
数値はいつ時点のものですか?
決算数値は各社の直近の年次報告書(米国は10-K、日本は有価証券報告書)によります。決算期は会社ごとに異なり、SUBARUは3月末、GM・フォード・テスラは12月末です。SUBARUの四半期の実績と今期の見通しは、会社が2026年8月5日に公表した資料によります。株価と時価総額はページ下部に記載した基準日の値です。
数値の基準日と出典
- 決算(通年)
- 2026年3月期(2026-03-31 期末)
- 決算(四半期)
- 2027年3月期 第1四半期(2026年4〜6月)／2026-08-05 公表
- IR資料の確認日
- 2026-08-18
部門別・地域別の売上高、四半期決算、今期の見通し、会社が公表している経営の方針は、同社のIRサイトで公開されている次の資料から当サイトが書き写しました(有価証券報告書(2026年3月期・第95期)(2026-06-22 公表)／2027年3月期 第1四半期決算 参考資料・アナリスト向け説明会資料(2026-08-05 公表)／株式基本情報・株主還元(会社サイト)(2026-08-18 に当サイトが確認))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と発行済株式数・従業員数は、金融庁EDINETに提出された有価証券報告書によります。
投資判断は自己責任で行ってください。
当サイトは特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
数値は基準日時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。