アプライドマテリアルズ

基本情報

正式社名
APPLIED MATERIALS INC /DE
英文社名
Applied Materials, Inc.
ティッカー
AMAT(Nasdaq)
会計基準
米国会計基準(US GAAP)
SECへの登録業種
Semiconductors & Related DevicesSIC 3674
発行済株式数
793,959,430 株直近の提出書類
ROE(自己資本利益率)
35.5%FY2025・当サイトの計算
1株あたり配当金
1.78 米ドルFY2025
1株あたり利益(EPS)
8.66 米ドルFY2025・希薄化後

売上高と利益の推移

売上高と営業利益の推移(億円)(利益率)00.0%10,0008.0%20,00016.0%30,00024.0%40,00032.0%50,00040.0%36,53410,913FY202140,84612,337FY202242,00612,125FY202343,05012,462FY202444,93813,131FY202529.9%30.2%28.9%28.9%29.2%売上高営業利益営業利益率

財務ハイライト(過去5期)

純利益・ROE

純利益・ROE(億円)00.0%3,00015.0%6,00030.0%9,00045.0%12,00060.0%FY21FY22FY23FY24FY25純利益ROE

総資産・自己資本・自己資本比率

総資産・自己資本・自己資本比率(兆円)0.00.0%1.515.0%3.030.0%4.545.0%6.060.0%FY21FY22FY23FY24FY25総資産自己資本自己資本比率

キャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー(億円)▲16,000▲8,00008,00016,000FY21FY22FY23FY24FY25営業投資財務

1株あたり利益(EPS・希薄化後)

1株あたり利益(EPS・希薄化後)(米ドル)025810FY21FY22FY23FY24FY25EPS
決算期売上高前期比営業利益営業利益率純利益純利益率
FY20252025-10-26期末44,938億円+4.4%13,131億円29.2%11,086億円24.7%
FY20242024-10-27期末43,050億円+2.5%12,462億円28.9%11,369億円26.4%
FY20232023-10-29期末42,006億円+2.8%12,125億円28.9%10,861億円25.9%
FY20222022-10-30期末40,846億円+11.8%12,337億円30.2%10,336億円25.3%
FY20212021-10-31期末36,534億円10,913億円29.9%9,327億円25.5%

直近5期の通年決算です。出典は米国SECに提出されたXBRLデータで、金額は1米ドル=158.41円で円に直しています。図の売上高と利益は同じ物差しで並べているので、棒の高さの差がそのまま利益の大きさにあたります。★5期とも増収です。売上高は230億63百万ドルから283億68百万ドルへ23.0%増えました。★★2025年10月期は営業利益が増えたのに純利益が減っています。営業利益は78億67百万ドルから82億89百万ドルへ増えましたが、純利益は71億77百万ドルから69億98百万ドルへ減りました。実効税率が12.0%から24.5%へ上がったためで、会社はシンガポールの新しい税制優遇の合意にともなう繰延税金資産の再測定6億59百万ドルと、法人代替ミニマム税(CAMT)の税額控除に対する評価性引当金4億7百万ドルを理由に挙げています。★2021年10月期は53週で、他の4期(52週)より1週間長くなっています。★ROEと自己資本比率は当サイトが計算しています(→ 出典の節)。

事業の概要

Semiconductor Systems(半導体装置)

半導体チップを作るための装置。エッチング・急速熱処理・成膜・CMP(化学機械平坦化)・計測と検査・ウエハーパッケージング・イオン注入の各工程を手がける

売上構成比 73.3%売上構成比73.3%32,946億円

利益構成比89.0%11,689億円・利益率35.5%

強み・実績
  • 売上高207億98百万ドルで、連結売上高の73.3%
  • 営業利益73億79百万ドル・利益率35.5%で、2部門のうち利益率も高い
  • 用途別の内訳を会社が公表している。2025年10月期はファウンドリ・ロジックその他67%・DRAM 26%・NAND型フラッシュメモリ7%
主な製品・サービス
  • エッチング装置
  • 急速熱処理装置
  • 成膜装置
  • CMP(化学機械平坦化)装置
  • 計測・検査装置
  • ウエハーパッケージング装置
  • イオン注入装置

Applied Global Services(AGS・サービス)

装置と工場の性能・生産性を高めるための総合サービス。補修部品・アップグレード・保守、200ミリ装置、工場自動化ソフトウエア

売上構成比 22.5%売上構成比22.5%10,115億円

利益構成比21.6%2,839億円・利益率28.1%

強み・実績
  • 売上高63億85百万ドルで、連結売上高の22.5%
  • 装置を売ったあとに続く売上を担う。補修部品や装置は出荷の時点、サービス契約は期間にわたって売上に計上される
  • 営業利益17億92百万ドル・利益率28.1%
主な製品・サービス
  • 補修部品
  • アップグレード
  • 保守サービス
  • 200ミリ装置
  • 工場自動化ソフトウエア
35億70百万ドル研究開発費2025年10月期の研究・開発・エンジニアリング費用。前期の32億33百万ドルから10.4%増えた。売上高に対する比率は12.6%。★会社は「需要が本格的に現れる前に新しい製品と技術を届けられるようにするもの」と位置づけている
22億60百万ドル設備投資額2025年10月期。前期の11億90百万ドルから90%増えた。★うち16億96百万ドルは Corporate and Otherで、部門に配分していない全社の設備にあたる。米国内の有形固定資産は37億59百万ドルから50億71百万ドルへ増えている
48億93百万ドル自社株買い2025年10月期に3,000万株を取得した。配当14億22百万ドルと合わせて63億15百万ドルを株主に還元している。★2025年3月に100億ドルの取得枠が追加で承認され、2025年10月26日時点で約140億ドルが残っている
約36,500人従業員数2025年10月26日時点の正社員。25か国におり、地域の内訳はアジア太平洋46%・北米42%・欧州/中東12%。★2025年10月期の第4四半期に、全世界の従業員の約4%を対象とする人員削減の計画を承認し、1億81百万ドルの構造改革費用を計上した

注目ポイント

  • 報告セグメントは2つだけSemiconductor Systems(半導体装置)とApplied Global Services(AGS・サービス)の2つで、装置が連結売上高の73.3%、サービスが22.5%を占める。★残る Corporate and Other は報告セグメントの要件を満たさない事業と、部門に配分していない全社費用の受け皿である
  • ディスプレー事業が報告セグメントから外れた2025年10月期の10-Kで、会社は「経営陣がディスプレー事業を、独立して報告するほど重要な事業とは考えなくなった」として Corporate and Other に含めた。★同じ業界のSCREENホールディングスは、ディスプレー製造装置および成膜装置(FT)を4部門の1つとして開示し続けている。開示の粒度が分かれた
  • 営業利益が増えたのに純利益は減った2025年10月期の営業利益は82億89百万ドルで前期の78億67百万ドルから増えたが、純利益は71億77百万ドルから69億98百万ドルへ減った。★★実効税率が12.0%から24.5%へ上がったため。シンガポールの新しい税制優遇の合意にともなう繰延税金資産の再測定6億59百万ドルと、法人代替ミニマム税(CAMT)の税額控除に対する評価性引当金4億7百万ドルによる
  • 顧客2社で売上高の約34%2025年10月期は2社がそれぞれ約19%と約15%を占めた。会社は社名を開示していない。2024年10月期は約12%と約11%だったので、上位への集中が進んだ形になる。★同じ業界の東京エレクトロンとディスコは社名を開示している(東京エレクトロンはSamsung ElectronicsとTSMC、ディスコとSCREENはTSMC)

部門ごとの売上と利益

2025年10月期(52週・2024年10月28日〜2025年10月26日)10-Kのセグメント注記より

部門売上高部門の利益利益率
Semiconductor Systems(半導体装置)32,946億円11,689億円35.5%
Applied Global Services(AGS・サービス)10,115億円2,839億円28.1%
Corporate and Other1,877億円▲1,397億円▲74.4%
連結44,938億円13,131億円29.2%

報告セグメントは2つだけです。★★ディスプレー事業はもう独立した報告セグメントではありません。会社は「経営陣がディスプレー事業を、独立して報告するほど重要な事業とは考えなくなった」として、Corporate and Other に含めています。★Corporate and Other には部門に配分していない全社費用と構造改革費用も入るため、営業損失8億82百万ドルになります。2部門とこの区分を足すと連結の売上高283億68百万ドル・営業利益82億89百万ドルになります(調整額はありません)。★★2026年10月期の第1四半期から区分が変わっています。会社は200ミリ装置事業をAGSからSemiconductor Systemsへ移し、全社の支援費用を各部門へ配分し始めました。下の四半期の数値はその新しい区分によるので、この表とは範囲が違います。

「部門の利益」が何を指すかは会社によって違います。掲載している会社の基準の一覧を用語集に置いています。

地域別の売上

地域別の売上高(製品の出荷先・サービスの実施先の所在地基準)2025年10月期(52週・2024年10月28日〜2025年10月26日)

  • 中国 30.1%30.1%13,511億円中国
  • 台湾 24.2%24.2%10,862億円台湾
  • 韓国 19.8%19.8%8,884億円韓国
  • 米国 10.8%10.8%4,852億円米国
  • 日本 8.0%8.0%3,601億円日本
  • 東南アジア 3.8%3.8%1,705億円東南アジア
  • 欧州 3.4%3.4%1,524億円欧州

2025年10月期(52週・2024年10月28日〜2025年10月26日)の地域別の売上高です。会社が10-Kで開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。★★この区分は「製品を出荷した顧客の設備がどこにあるか、サービスをどこで行ったか」で分けたものです(10-Kの記載)。同じ半導体で使っているエヌビディア・マイクロンの「顧客の本社所在地」とも、キオクシアの「自社の事業拠点の所在地」とも違うので、横に並べて比べることはできません。★米国以外が253億5百万ドルで89.2%を占めます。★★中国が101億17百万ドルから85億29百万ドルへ15.7%減った一方、台湾は40億10百万ドルから68億57百万ドルへ71.0%増えました。韓国も44億93百万ドルから56億8百万ドルへ24.8%増えています。米国は38億18百万ドルから30億63百万ドルへ19.8%、欧州は14億43百万ドルから9億62百万ドルへ33.3%減りました。

最新の決算

2026年10月期 第3四半期(2026年4月27日〜7月26日)2026-08-13 公表

項目2026年10月期 第3四半期(2026年4月27日〜7月26日)2025年4月28日〜7月27日増減
売上高14,439億円11,567億円+24.8%
営業利益4,871億円3,537億円+37.7%
純利益4,020億円2,818億円+42.7%
売上高営業利益率33.7%30.6%

会社が公表した決算資料の数値です。当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★3か月(2026年4月27日〜7月26日)の数値です。1株当たり四半期純利益(希薄化後)は3.17米ドル(前年同期2.22米ドル)。★売上高が前年同期比24.8%増、営業利益が同37.7%増となっています。★★この四半期の売上高91億15百万ドルは、上の推移の図に出ている2025年10月期通期283億68百万ドルの32.1%にあたります。部門別はSemiconductor Systems 70億40百万ドル(営業利益26億57百万ドル・利益率37.7%)・AGS 17億81百万ドル(同5億36百万ドル・30.1%)・その他2億94百万ドル(1億18百万ドルの営業損失)です。★★この四半期から部門の区分が変わっています(200ミリ装置事業をAGSからSemiconductor Systemsへ移し、全社の支援費用を各部門へ配分)。上の部門の表は2025年10月期の変更前の区分なので、範囲が違います。会社は前年同期の数値を変更後の区分に組み替えて示しています。

会社が公表している今期の見通し

2026年10月期 第4四半期(会社の見通し)2026-08-13 公表

項目会社の見通し前期比
売上高102億50百万米ドル ± 5億米ドル
1株当たり利益(非GAAP・希薄化後)4.02米ドル ± 0.20米ドル
  • ★★会社が公表しているのは次の四半期の2項目だけです。通期の見通しも、GAAPベースの利益の見通しも公表されていません
  • 非GAAPの1株当たり利益の見通しは、買収にともなう既知の費用0.01米ドルを除き、株式報酬にかかる税の便益を年間で平準化した0.01米ドルと、企業内での無形資産の移転にともなう法人税の便益0.05米ドルを含む
  • 会社は「本書の時点で分からない項目(追加の買収関連費用、営業に関わらない項目や通常でない項目、その他の税に関する項目)は織り込んでいない」と記載している
  • 同じ業界のSCREENホールディングスは通期の数値を公表しています。東京エレクトロンとディスコは通期を公表していません

これは会社が公表した数値であり、当サイトの予測ではありません。会社が2026年8月13日に公表した数値です。★次の四半期(2026年10月期 第4四半期)についての見通しで、通期ではありません。売上高は幅で示されており、1株当たり利益は非GAAPベースです。上の推移の図・表や部門の表はGAAPベースなので、直接は比べられません。会社は、実際の業績がこの数値と大きく異なることがありうる旨を資料に記載しています。

会社が公表している中長期の目標

会社が10-Kに示している方針2025年10月期 Form 10-K(2025年12月12日提出)に記載

会社が掲げる「会社が10-Kに記す長期の成長戦略」は「新しい材料工学のソリューションを開発し続け、新しい市場や隣接する市場へ広げる」です。

会社が示している方針2025年10月期 Form 10-K(2025年12月12日提出)に記載

方針テーマ主な重点活動
1研究開発への先行投資需要が本格的に現れる前に新しい製品と技術を届け、顧客が技術を選ぶ早い段階で採用されることを狙う会社が挙げる考え方
  • 「研究開発への多額の投資は、強い需要が現れる前に新しい製品と技術を届けられるようにするものでなければならない」と10-Kに記載している
  • 顧客が製造計画の早い段階でこれらの製品を組み込めるようにすることを狙いとしている
  • 製品開発と技術支援は主に米国・インド・イスラエルで、顧客での実証は主に米国・中国・台湾・イスラエル・韓国で行う
金額
  • 2025年10月期の研究開発費は35億70百万ドルで、売上高の12.6%
  • 5期のあいだ増え続けている(2023年10月期31億2百万ドル→2024年10月期32億33百万ドル→2025年10月期35億70百万ドル)
2株主への還元四半期ごとの配当と自社株買いを続ける配当
  • 1株当たりの年間配当は1.22米ドル(2023年10月期)→1.52米ドル(2024年10月期)→1.78米ドル(2025年10月期)
  • 2025年10月期と2024年10月期はいずれも4回の四半期配当を支払い、総額は14億ドルと12億ドル
  • 会社は「今後も四半期ごとに支払われる想定」としつつ、実際の決議は取締役会の裁量によると記載している
自社株買い
  • 2025年10月期は48億93百万ドル(3,000万株)を取得した
  • 2025年3月に100億ドルの取得枠を追加で承認(2023年3月の100億ドルに上乗せ)。2025年10月26日時点で約140億ドルが残っている
3組織の見直し2025年10月期の第4四半期に、人員削減の計画を承認した内容
  • 全世界の従業員の約4%が対象。会社は「より競争力があり生産性の高い組織にするため」と記載している
  • 1億81百万ドルの構造改革費用を計上した(主に退職金など現金で支払うもの)
  • 2026年10月期中に完了する計画

★★会社は売上高・利益の中長期の数値目標を公表していません。下に並べたのは10-Kに書かれている方針と、その裏づけになる2025年10月期の実績です。★同じ半導体製造装置でも、東京エレクトロンは売上高3兆円以上・営業利益率35%以上、SCREENホールディングスは3年累計の売上高1.8兆円以上・営業利益率19%以上を掲げています。開示の考え方が違います。

経営目標(財務)

指標2025年10月期(実績)会社が掲げた目標
1株当たり配当金1.78米ドル四半期ごとの支払いを続ける(金額の目標は公表されていない)
自社株買いの取得枠48億93百万ドルを取得約140億ドルが残っている(2025年10月26日時点)
売上高・利益中長期の数値目標は公表されていない

これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。会社がForm 10-K(2025年12月12日提出)に記載した内容です。★★売上高や利益の中長期の数値目標は公表されていません。会社は将来に関する記述の留保を資料に記載しています。

日本企業との違い

東京エレクトロン8035

ともに半導体製造装置を世界の同じ顧客に売る。ただし東京エレクトロンは単一セグメントで製品の内訳を開示しておらず、製品レベルの重なりは特定できない

ともに半導体製造装置を世界の同じ顧客に売ります。売上規模はアプライドマテリアルズが2025年10月期に283億68百万ドル、東京エレクトロンが2026年3月期に2兆4,435億円で、この業界の6社では1位と2位にあたります。★★ただし製品レベルの重なりは特定できません。東京エレクトロンは単一セグメントで製品の内訳を開示しておらず、アプライドマテリアルズは2部門(装置とサービス)に分けているためです。

売上高をアプライドマテリアルズと並べる
  • 東京エレクトロン2.4兆円2026年3月期
  • アプライドマテリアルズ4.5兆円直近の通期
時価総額をアプライドマテリアルズと並べる
  • 東京エレクトロン25.6兆円2026-08-20 時点
  • アプライドマテリアルズ62.1兆円2026-08-20 時点

SCREENホールディングス7735

SCREENの半導体製造装置事業が重なる。SCREENは印刷・ディスプレー・プリント基板の事業も持つ

SCREENの半導体製造装置事業(SPE)と重なります。★SCREENは洗浄を軸にした会社で、アプライドマテリアルズはエッチング・成膜・CMP・イオン注入まで幅広く手がけます。★★ディスプレーの扱いが対照的です。アプライドマテリアルズは2025年10月期の10-Kでディスプレー事業を報告セグメントから外しましたが、SCREENはディスプレー製造装置および成膜装置(FT)を4部門の1つとして開示し続けています。

売上高をアプライドマテリアルズと並べる
  • SCREENホールディングス6,057億円2026年3月期
  • アプライドマテリアルズ4.5兆円直近の通期
時価総額をアプライドマテリアルズと並べる
  • SCREENホールディングス2.5兆円2026-08-20 時点
  • アプライドマテリアルズ62.1兆円2026-08-20 時点

ディスコ6146

ディスコは切断・研削の精密加工装置と消耗品で、工程が違う

ディスコは切る・削る・磨くの精密加工装置で、アプライドマテリアルズが中心とする成膜・エッチングとは工程が違います。当サイトは対応の強さを△(部分的に重なる)としています。★アプライドマテリアルズもウエハーパッケージングの装置を持ちますが、ディスコのダイシング・グラインディングとは範囲が違います。

売上高をアプライドマテリアルズと並べる
  • ディスコ4,369億円2026年3月期
  • アプライドマテリアルズ4.5兆円直近の通期
時価総額をアプライドマテリアルズと並べる
  • ディスコ6.5兆円2026-08-20 時点
  • アプライドマテリアルズ62.1兆円2026-08-20 時点

アプライドマテリアルズは米国会計基準、東京エレクトロン・SCREENホールディングス・ディスコは日本基準です。売上高の範囲は完全には一致しません。米ドルはページ下部に記載の基準日のレートで円換算しています。

決算期が4社ともそろっていません。アプライドマテリアルズは10月の最終日曜、日本の3社は3月末です。2021年10月期だけが53週で、他の4期(52週)より1週間長くなっています。

★★中長期の目標の出し方が、日本の2社と違います。アプライドマテリアルズは売上高・利益の中長期の数値目標を公表していません。東京エレクトロンは売上高3兆円以上・営業利益率35%以上・ROE 30%以上、SCREENホールディングスは3年累計の売上高1.8兆円以上・営業利益率19%以上を掲げています。なおディスコも金額の目標は掲げず、4年累計の比率2つだけを示しています。

★★「今期の見通し」の中身も違います。アプライドマテリアルズが公表しているのは次の四半期の売上高(幅)と非GAAPの1株当たり利益だけです。SCREENホールディングスは通期の売上高・営業利益・経常利益・純利益を公表し、東京エレクトロンは中間期まで、ディスコは1四半期先までを公表しています。

主要顧客の開示も分かれます。アプライドマテリアルズは「2社がそれぞれ約19%と約15%」と割合だけを示し、社名を開示していません。東京エレクトロンはSamsung ElectronicsとTSMC、SCREENホールディングスとディスコはTSMCを名前で開示しています。

よくある質問

アプライドマテリアルズと正面から重なる日本の会社はどこですか?

東京エレクトロンとSCREENホールディングスです。どちらも半導体製造装置を世界の同じ顧客に売ります。★ただし東京エレクトロンは単一セグメントで製品の内訳を開示していないため、どの製品がどれだけ重なるかまでは特定できません。SCREENは洗浄が軸で、範囲は同じではありません。ディスコは切断・研削の工程で、役割が違います。

部門ごとの利益は何を指していますか?

営業利益(segment operating income)です。受取利息・支払利息・法人税等を除いたもので、部門に配分していない全社費用と構造改革費用は Corporate and Other に入ります。2部門とCorporate and Otherを足すと、連結の売上高283億68百万ドル・営業利益82億89百万ドルになります(調整額はありません)。

ディスプレー事業はどこに入っていますか?

Corporate and Other です。2025年10月期の10-Kで、会社は「経営陣がディスプレー事業を、独立して報告するほど重要な事業とは考えなくなった」として、独立した報告セグメントから外しました。★同じ業界のSCREENホールディングスは、ディスプレー製造装置および成膜装置(FT)を4部門の1つとして開示し続けています。同じ市場を扱っていても、開示の粒度は会社によって違います。

営業利益が増えたのに、純利益が減っているのはなぜですか?

実効税率が12.0%から24.5%へ上がったためです。会社は理由として2件を挙げています。シンガポールの新しい税制優遇の合意にともなう繰延税金資産の再測定6億59百万ドルと、法人代替ミニマム税(CAMT)の税額控除に対する評価性引当金4億7百万ドルです。営業利益は78億67百万ドルから82億89百万ドルへ増えましたが、純利益は71億77百万ドルから69億98百万ドルへ減りました。当ページの推移の図は営業利益で描いているので、図と財務ハイライトの1枚目が逆向きに動いて見えます。

部門の区分が四半期で変わったと書いてあるのはなぜですか?

会社が2026年10月期の第1四半期から、200ミリ装置事業をAGSからSemiconductor Systemsへ移し、全社の支援費用を各部門へ配分し始めたためです。当ページの「部門ごとの売上と利益」は2025年10月期(変更前の区分)、「最新の決算」は変更後の区分なので、範囲が違います。会社は前年同期の数値を変更後の区分に組み替えて示しています。

「今期の見通し」が通期ではないのはなぜですか?

会社が通期の見通しを公表していないためです。示されているのは次の四半期(2026年10月期 第4四半期)の売上高102億50百万ドル±5億ドルと、非GAAPの1株当たり利益4.02米ドル±0.20米ドルの2項目だけです。GAAPベースの利益の見通しも公表されていません。★売上高が幅で示され、利益が非GAAPベースである点も、当ページの他の表(GAAPベース)とは物差しが違います。

中長期の目標はありますか?

売上高・利益の数値目標は公表されていません。10-Kに書かれているのは、研究開発への先行投資(2025年10月期は35億70百万ドル・売上高の12.6%)、四半期ごとの配当と自社株買いによる株主還元(2025年10月期は配当14億22百万ドルと自社株買い48億93百万ドル)、そして組織の見直し(全世界の従業員の約4%を対象とする人員削減)という方針です。当ページはその方針と、裏づけになる実績を並べています。

売上の地域別で中国と台湾が多いのはなぜですか?

製品を出荷した顧客の設備がどこにあるかで分けた区分で、そこに半導体を作る工場が多いためです。2025年10月期は中国85億29百万ドル(30.1%)・台湾68億57百万ドル(24.2%)・韓国56億8百万ドル(19.8%)の順で、米国以外が89.2%を占めます。★中国は前期の101億17百万ドルから15.7%減り、台湾は40億10百万ドルから71.0%増えています。なおこの区分は、同じ半導体で使っているエヌビディア・マイクロンの「顧客の本社所在地」とは基準が違います。

数値はいつ時点のものですか?

ページ下部の「数値の基準日と出典」に、資料ごとの公表日と当サイトが確認した日を記載しています。

数値の基準日と出典

決算(通年)
FY2025(2025-10-26 期末)
決算(四半期)
2026年10月期 第3四半期(2026年4月27日〜7月26日)/2026-08-13 公表
資料の確認日
2026-08-20
円換算のレート
1米ドル = 158.41円(2026-08-20 時点・Yahoo Finance)
株価・時価総額
2026-08-20 時点(1米ドル = 158.42円)

部門別・地域別の売上高、四半期決算、今期の見通し、中長期の目標は、同社が公表した次の資料から当サイトが書き写しました(2025年10月期 Form 10-K(2025-12-12 公表)2026年10月期 第3四半期 決算発表(Form 8-K の Exhibit 99.1)(2026-08-13 公表)2023年10月期 Form 10-K(2023-12-15 公表))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と発行済株式数は、米国SECに提出されたXBRLデータによります。金額は1米ドル=158.41円(2026-08-20 時点)で円に直しています。この換算レートは記事を作成した時点のもので、上に書いた株価・時価総額の基準日とは別に固定しています。

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