ラムリサーチ

基本情報

正式社名
LAM RESEARCH CORP
英文社名
Lam Research Corporation
ティッカー
LRCX(Nasdaq)
会計基準
米国会計基準(US GAAP)
SECへの登録業種
Special Industry Machinery, NECSIC 3559
発行済株式数
1,251,321,000 株直近の提出書類
ROE(自己資本利益率)
65.1%FY2026・当サイトの計算
1株あたり配当金
1.04 米ドルFY2026
1株あたり利益(EPS)
5.76 米ドルFY2026・希薄化後

売上高と利益の推移

売上高と営業利益の推移(億円)(利益率)00.0%8,0008.0%16,00016.0%24,00024.0%32,00032.0%40,00040.0%27,2908,525FY202227,6098,198FY202323,6126,755FY202429,2049,348FY202536,80312,989FY202631.2%29.7%28.6%32.0%35.3%売上高営業利益営業利益率

財務ハイライト(過去5期)

純利益・ROE

純利益・ROE(億円)00.0%3,00020.0%6,00040.0%9,00060.0%12,00080.0%FY22FY23FY24FY25FY26純利益ROE

総資産・自己資本・自己資本比率

総資産・自己資本・自己資本比率(億円)00.0%10,00015.0%20,00030.0%30,00045.0%40,00060.0%FY22FY23FY24FY25FY26総資産自己資本自己資本比率

キャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー(億円)▲10,000▲5,00005,00010,000FY22FY23FY24FY25FY26営業投資財務

1株あたり利益(EPS・希薄化後)

1株あたり利益(EPS・希薄化後)(米ドル)02346FY22FY23FY24FY25FY26EPS
決算期売上高前期比営業利益営業利益率純利益純利益率
FY20262026-06-28期末36,803億円+26.0%12,989億円35.3%11,509億円31.3%
FY20252025-06-29期末29,204億円+23.7%9,348億円32.0%8,488億円29.1%
FY20242024-06-30期末23,612億円-14.5%6,755億円28.6%6,064億円25.7%
FY20232023-06-25期末27,609億円+1.2%8,198億円29.7%7,146億円25.9%
FY20222022-06-26期末27,290億円8,525億円31.2%7,295億円26.7%

直近5期の通年決算です。出典は米国SECに提出されたXBRLデータで、金額は1米ドル=158.41円で円に直しています。図の売上高と利益は同じ物差しで並べているので、棒の高さの差がそのまま利益の大きさにあたります。★★2024年6月期だけが減収です。売上高は174億28百万ドルから149億5百万ドルへ14.5%減りました。そこから2期で232億32百万ドルとなり、1.56倍になっています。★5期で売上高は172億27百万ドルから232億32百万ドルへ34.9%増えました。2024年6月期は53週(2023年6月26日〜2024年6月30日)で、他の4期(52週)より1週間長くなっています。前期比にはその1週間ぶんの上乗せが入っています。★★1株あたり利益(EPS)の図は2022年6月期だけ空けています。同社は2024年10月3日付で普通株式1株を10株に分割しましたが、分割後に提出された年次報告書が遡って示しているのは2023年6月期までで、2022年6月期の分割後の1株あたり利益は公表されていません。当サイトは会社が公表していない数値を作らないため、その期は描いていません(分割前の数値は32.75ドルでした)。他の4期はいずれも分割後の数値です。★ROEと自己資本比率は会社が公表していないため当サイトが計算しています(ROEの分母は期首と期末の自己資本の平均、自己資本比率は期末の自己資本÷期末の総資産)。日本企業のページが会社の公表値を使っているのとは出どころが違います。

事業の概要

23億75百万ドル研究開発費2026年6月期。前期の20億96百万ドルから13.3%増えた。売上高に対する比率は10.2%。★会社は「顧客の製品の要求に応え、成長戦略を支え、競争上の位置づけを高めるため、研究開発への多額の投資を続ける」と10-Kに記載している
9億66百万ドル設備投資額2026年6月期の設備投資と無形資産の取得。前期の7億59百万ドルから27.3%増えた。★売上高に対する比率は4.2%で、同じ業界のアプライドマテリアルズ(8.0%)より小さい
38億51百万ドル自社株買い2026年6月期。配当12億70百万ドルと合わせて51億22百万ドルを株主に還元している。★2024年5月に100億ドルの取得枠が承認され、2026年6月28日時点で40億42百万ドルが残っている
約23,300人従業員数2026年8月4日時点の正社員。★26%を超える人が研究開発に携わっていると会社は記載している。地域の内訳は米国38%・アジア56%・欧州6%

注目ポイント

  • 報告セグメントは1つだけ会社は10-Kに「The Company operates in one reportable business segment: manufacturing and servicing of wafer processing semiconductor manufacturing equipment」と記載している。★そのため部門ごとの売上と利益は開示されておらず、当ページも「部門ごとの売上と利益」の節を置いていない。部門の利益の指標も営業利益ではなく「segment gross margin」で、2026年6月期は121億20百万ドル。連結の売上総利益117億25百万ドルとは、部門に配分していない費用のぶんだけ違う
  • ファウンドリ向けが2年で40%から54%へ会社は先端・非先端の装置とアップグレードの売上を3つの市場に分けて公表している。2026年6月期はファウンドリ54%・メモリ39%・ロジック/IDM 7%。★2024年6月期はファウンドリ40%・メモリ42%・ロジック/IDM 18%だったので、ファウンドリの比重が大きく上がっている
  • 顧客4社で売上高の55%2026年6月期は4社がそれぞれ約16%・15%・12%・12%を占めた。会社は社名を開示していない。★2025年6月期は2社で32%(17%と15%)、2024年6月期は1社で17%だったので、上位への集中が急に進んだ形になる
  • 5期で唯一の減収から2期で1.56倍2024年6月期の売上高149億5百万ドルは5期で唯一の減収(前期比14.5%減)だったが、2026年6月期は232億32百万ドルでその1.56倍になった。営業利益率も32.0%から35.3%へ上がっている

地域別の売上

地域別の売上高(顧客の設備の所在地基準)2026年6月期(52週・2025年6月30日〜2026年6月28日)

  • 中国 33.8%33.8%12,451億円中国
  • 台湾 22.5%22.5%8,274億円台湾
  • 韓国 19.4%19.4%7,137億円韓国
  • 日本 9.3%9.3%3,439億円日本
  • 米国 6.6%6.6%2,422億円米国
  • 東南アジア 5.4%5.4%1,974億円東南アジア
  • 欧州 3.0%3.0%1,107億円欧州

2026年6月期(52週・2025年6月30日〜2026年6月28日)の地域別の売上高です。会社が10-Kで開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。★★この区分は「顧客の設備がどこにあるか」で分けたものです(10-Kの記載)。同じ業界のアプライドマテリアルズも同じ考え方ですが、半導体のエヌビディア・マイクロンが使う「顧客の本社所在地」とは違うので、横に並べて比べることはできません。★会社は7つの地域で事業を行っていると記載しており、この表の区分と一致します。★★台湾が前期の34億45百万ドルから52億22百万ドルへ51.6%増えました。中国も62億5百万ドルから78億59百万ドルへ26.7%増えて最大のままです。韓国は41億27百万ドルから45億5百万ドルへ9.1%、日本は18億80百万ドルから21億71百万ドルへ15.4%増えています。★米国向けは15億28百万ドルで全体の6.6%にとどまります。

最新の決算

2026年6月期 第4四半期(2026年3月30日〜6月28日)2026-07-29 公表

項目2026年6月期 第4四半期(2026年3月30日〜6月28日)2025年3月31日〜6月29日増減
売上高10,649億円8,192億円+30.0%
営業利益3,982億円2,758億円+44.4%
純利益3,607億円2,725億円+32.4%
売上高営業利益率37.4%33.7%

会社が公表した決算資料の数値です。当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★3か月(2026年3月30日〜6月28日)の数値です。1株当たり四半期純利益(希薄化後)は1.81米ドル(前年同期1.35米ドル)。★売上高が前年同期比30.0%増、営業利益が同44.4%増となっています。★★この四半期の売上高67億22百万ドルは、上の推移の図に出ている2026年6月期通期232億32百万ドルの28.9%にあたります。会社は前の四半期(2026年3月29日に終了した四半期・売上高58億41百万ドル、営業利益20億47百万ドル)との比較を中心に公表していますが、当ページは他社と同じ形にそろえて前年同期と並べています。

会社が公表している今期の見通し

2026年9月27日に終了する四半期(会社の見通し)2026-07-29 公表

項目会社の見通し前期比
売上高81億米ドル ± 4億米ドル
売上総利益率52.0% ± 1%
営業利益率39.5% ± 1%
1株当たり利益(希薄化後)2.15米ドル ± 0.15米ドル
  • ★★会社が公表しているのは次の四半期だけで、通期の見通しは公表していません。
  • 米国会計基準(GAAP)と非GAAPの両方を示しており、差は買収で取得した無形資産の償却だけです(売上総利益で270万ドル、営業利益で300万ドル、1株当たり利益で330万ドル)。上の表はGAAPベースの数値です
  • 希薄化後の株式数は12億5,500万株を前提としている
  • 同じ業界のアプライドマテリアルズは非GAAPの1株当たり利益しか示していません。利益率まで幅で示す点がラムリサーチの特徴です
  • 会社は「業務の統合・資産の取得・売却・事業構造改革・貸借対照表の評価の見直し・資金調達・その他の投資などの影響は織り込んでいない」と記載している

これは会社が公表した数値であり、当サイトの予測ではありません。会社が2026年7月29日に公表した数値です。★次の四半期(2026年9月27日に終了する四半期)についての見通しで、通期ではありません。同社の2027年6月期の第1四半期にあたります。会社は、実際の業績がこの数値と大きく異なることがありうる旨を資料に記載しています。

会社が公表している中長期の目標

会社が10-Kに示している方針2026年6月期 Form 10-K(2026年8月7日提出)に記載

会社が掲げる「会社が掲げる資本配分の考え方」は「フリー・キャッシュ・フローの一部を、配当と自社株買いを通じて時間をかけて株主に返す」です。

会社が示している方針2026年6月期 Form 10-K(2026年8月7日提出)に記載

方針テーマ主な重点活動
1研究開発への投資半導体製造装置の市場は技術の移り変わりが速く、新製品と既存製品の改良を絶やさないことが競争上の位置づけを保つ条件だと会社は記載している会社が挙げる考え方
  • 「顧客の製品の要求に応え、成長戦略を支え、競争上の位置づけを高めるため、研究開発への多額の投資を続ける」と10-Kに記載している
  • 人員と資金の相当な部分を研究開発に充て、顧客・仕入先との近い関係を保つことを掲げている
  • 会社は自社の位置づけを、成膜(deposition)・エッチング(etch)・洗浄(clean)の3つの領域で述べている
金額と人
  • 2026年6月期の研究開発費は23億75百万ドルで、売上高の10.2%
  • 正社員約23,300人のうち26%を超える人が研究開発に携わっている
2株主への還元フリー・キャッシュ・フローの一部を、四半期配当と自社株買いで時間をかけて返す配当
  • 1株当たりの年間配当は0.80米ドル(2024年6月期)→0.92米ドル(2025年6月期)→1.04米ドル(2026年6月期)。直近に決議した四半期配当は1株0.26米ドル
  • 取締役会は2014年4月から四半期配当を決議し続けていると10-Kに記載している
  • 継続は取締役会の判断によるとも明記されている
自社株買い
  • 2026年6月期は38億51百万ドルを取得した
  • 2024年5月に100億ドルの取得枠が承認され、2026年6月28日時点で40億42百万ドルが残っている
  • 2026年3月に2億ドル、2025年4月に5億ドルの「加速型自社株買い(ASR)」を金融機関と契約している
会社が示すフリー・キャッシュ・フローの定義
  • 営業活動によるキャッシュ・フローから、設備投資と無形資産の取得に使った現金を差し引いたもの
  • 2026年6月期は営業58億57百万ドル − 設備投資等9億66百万ドル = 48億91百万ドル(当サイトが会社の定義で計算)

★★会社は売上高・利益の中長期の数値目標を公表していません。下に並べたのは10-Kに書かれている方針と、その裏づけになる2026年6月期の実績です。★同じ業界のアプライドマテリアルズも数値目標を公表していません。一方、東京エレクトロンは売上高3兆円以上・営業利益率35%以上、SCREENホールディングスは3年累計の売上高1.8兆円以上・営業利益率19%以上を掲げています。

経営目標(財務)

指標2026年6月期(実績)会社が掲げた目標
1株当たり配当金1.04米ドル四半期ごとの支払いを続ける(金額の目標は公表されていない)
自社株買いの取得枠38億51百万ドルを取得40億42百万ドルが残っている(2026年6月28日時点)
売上高・利益中長期の数値目標は公表されていない

これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。会社がForm 10-K(2026年8月7日提出)に記載した内容です。★★売上高や利益の中長期の数値目標は公表されていません。会社は将来に関する記述の留保を資料に記載しています。

日本企業との違い

東京エレクトロン8035

ともにウエハー処理の装置を手がける。両社とも単一セグメントで、製品の内訳は開示されていない

ともにウエハーを処理する装置を手がけます。★★両社とも報告セグメントが1つで、製品ごとの内訳は開示されていません。売上規模は2026年6月期のラムリサーチ232億32百万ドルに対し、東京エレクトロンは2026年3月期に2兆4,435億円で、この業界の6社では2位と3位にあたります。決算期も違い、ラムリサーチは6月末、東京エレクトロンは3月末です。

売上高をラムリサーチと並べる
  • 東京エレクトロン2.4兆円2026年3月期
  • ラムリサーチ3.7兆円直近の通期
時価総額をラムリサーチと並べる
  • 東京エレクトロン25.6兆円2026-08-20 時点
  • ラムリサーチ61.3兆円2026-08-20 時点

SCREENホールディングス7735

ウエハー処理の装置で重なる。SCREENは半導体以外の事業も持つ

SCREENの半導体製造装置事業(SPE)と重なります。★SCREENは洗浄を軸にした会社で、ラムリサーチは成膜・エッチング・洗浄の3領域を挙げています。★★開示の形は対照的です。ラムリサーチは報告セグメントが1つで事業のすべてが半導体向けですが、SCREENは4部門を持ち、うち3部門(印刷・ディスプレー・プリント基板)は半導体以外です。

売上高をラムリサーチと並べる
  • SCREENホールディングス6,057億円2026年3月期
  • ラムリサーチ3.7兆円直近の通期
時価総額をラムリサーチと並べる
  • SCREENホールディングス2.5兆円2026-08-20 時点
  • ラムリサーチ61.3兆円2026-08-20 時点

ディスコ6146

ディスコは切断・研削の精密加工装置と消耗品で、工程が違う

ディスコは切る・削る・磨くの精密加工装置で、ラムリサーチが手がける成膜・エッチング・洗浄とは工程が違います。当サイトは対応の強さを△(部分的に重なる)としています。★両社とも報告セグメントは1つですが、受け持つ工程が別です。

売上高をラムリサーチと並べる
  • ディスコ4,369億円2026年3月期
  • ラムリサーチ3.7兆円直近の通期
時価総額をラムリサーチと並べる
  • ディスコ6.5兆円2026-08-20 時点
  • ラムリサーチ61.3兆円2026-08-20 時点

ラムリサーチは米国会計基準、東京エレクトロン・SCREENホールディングス・ディスコは日本基準です。売上高の範囲は完全には一致しません。米ドルはページ下部に記載の基準日のレートで円換算しています。

決算期が4社ともそろっていません。ラムリサーチは6月末、日本の3社は3月末です。2024年6月期だけが53週で、他の4期(52週)より1週間長くなっています。

★★当ページには「部門ごとの売上と利益」の節がありません。同社が単一セグメントで、部門別の売上と利益を開示していないためです。東京エレクトロンとディスコも同じ理由でこの節がありません。SCREENホールディングスとアプライドマテリアルズにはあります。

★★部門の利益の指標が「売上総利益」である点が、この6社で独特です。ラムリサーチが示すのは segment gross margin で、2026年6月期は121億20百万ドル。SCREENホールディングスとアプライドマテリアルズは営業利益ベースで部門の利益を示しています。

中長期の数値目標を公表していない点は、アプライドマテリアルズと同じです。東京エレクトロンは売上高3兆円以上・営業利益率35%以上、SCREENホールディングスは3年累計の売上高1.8兆円以上・営業利益率19%以上を掲げています。ディスコは金額の目標を掲げず、4年累計の比率2つだけを示しています。

よくある質問

ラムリサーチと正面から重なる日本の会社はどこですか?

東京エレクトロンです。どちらもウエハーを処理する装置を手がけ、両社とも報告セグメントが1つという点も共通しています。SCREENホールディングスの半導体製造装置事業(SPE)とも重なりますが、SCREENは洗浄が軸で範囲は同じではありません。ディスコは切断・研削の工程で、役割が違います。

「部門ごとの売上と利益」の節が無いのはなぜですか?

同社が単一セグメントだからです。10-Kには「The Company operates in one reportable business segment: manufacturing and servicing of wafer processing semiconductor manufacturing equipment」と書かれています。当サイトは会社が開示していない対応付けを作らないので、この節は置いていません。東京エレクトロンとディスコも同じ理由でこの節がありません。

部門の利益が「売上総利益」なのはなぜですか?

会社がそう定めているためです。10-Kには、経営の意思決定者が部門の収益性を評価する指標として segment gross margin を使うと書かれています。2026年6月期は121億20百万ドルで、連結の売上総利益117億25百万ドルとも違います。差は、買収で取得した無形資産の償却や事業構造改革の費用など、部門に配分していない項目です。

1株あたり利益の図が、1期だけ空いているのはなぜですか?

株式分割の反映が、その期だけ間に合っていないためです。同社は2024年10月3日付で普通株式1株を10株に分割しました。分割後に提出された年次報告書が遡って示しているのは2023年6月期までで、2022年6月期の分割後の1株あたり利益は公表されていません。当サイトは会社が公表していない数値を作らないため、その期は描いていません(分割前の数値は32.75米ドルでした)。他の4期はいずれも分割後の数値です。

「今期の見通し」が通期ではないのはなぜですか?

会社が通期の見通しを公表していないためです。示されているのは次の四半期(2026年9月27日に終了する四半期)の売上高81億ドル±4億ドル、売上総利益率52.0%±1%、営業利益率39.5%±1%、1株当たり利益2.15米ドル±0.15米ドルの4項目です。★同じ業界のアプライドマテリアルズは次の四半期の売上高と非GAAPの1株当たり利益しか示していないので、ラムリサーチのほうが細かい開示になっています。

中長期の目標はありますか?

売上高・利益の数値目標は公表されていません。10-Kに書かれているのは、研究開発への投資(2026年6月期は23億75百万ドル・売上高の10.2%、正社員の26%超が研究開発に従事)と、フリー・キャッシュ・フローの一部を配当と自社株買いで時間をかけて株主に返すという方針です。当ページはその方針と、裏づけになる実績を並べています。

売上の地域別で中国と台湾が多いのはなぜですか?

顧客の設備がどこにあるかで分けた区分で、そこに半導体を作る工場が多いためです。2026年6月期は中国78億59百万ドル(33.8%)・台湾52億22百万ドル(22.5%)・韓国45億5百万ドル(19.4%)の順で、米国向けは15億28百万ドルと全体の6.6%にとどまります。台湾は前期の34億45百万ドルから51.6%増えています。

数値はいつ時点のものですか?

ページ下部の「数値の基準日と出典」に、資料ごとの公表日と当サイトが確認した日を記載しています。

数値の基準日と出典

決算(通年)
FY2026(2026-06-28 期末)
決算(四半期)
2026年6月期 第4四半期(2026年3月30日〜6月28日)/2026-07-29 公表
資料の確認日
2026-08-20
円換算のレート
1米ドル = 158.41円(2026-08-20 時点・Yahoo Finance)
株価・時価総額
2026-08-20 時点(1米ドル = 158.42円)

地域別の売上高、四半期決算、今期の見通し、中長期の目標は、同社が公表した次の資料から当サイトが書き写しました(2026年6月期 Form 10-K(2026-08-07 公表)2026年6月28日に終了した四半期の決算発表(Form 8-K の Exhibit 99.1)(2026-07-29 公表)2024年6月期 Form 10-K(2024-08-29 公表))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と発行済株式数は、米国SECに提出されたXBRLデータによります。金額は1米ドル=158.41円(2026-08-20 時点)で円に直しています。この換算レートは記事を作成した時点のもので、上に書いた株価・時価総額の基準日とは別に固定しています。

投資判断は自己責任で行ってください。

当サイトは特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。

数値は基準日時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。