KLA

基本情報

正式社名
KLA CORP
英文社名
KLA Corporation
ティッカー
KLAC(Nasdaq)
会計基準
米国会計基準(US GAAP)
SECへの登録業種
Optical Instruments & LensesSIC 3827
発行済株式数
1,306,546,783 株直近の提出書類
ROE(自己資本利益率)
87.5%FY2026・当サイトの計算
1株あたり配当金
0.80 米ドルFY2026
1株あたり利益(EPS)
3.66 米ドルFY2026・希薄化後

売上高と利益の推移

売上高と純利益の推移(億円)(利益率)00.0%5,0008.0%10,00016.0%15,00024.0%20,00032.0%25,00040.0%14,5935,262FY202216,6275,366FY202315,5444,375FY202419,2576,434FY202521,5117,652FY202636.1%32.3%28.1%33.4%35.6%売上高純利益純利益率

財務ハイライト(過去5期)

純利益・ROE

純利益・ROE(億円)00.0%2,00040.0%4,00080.0%6,000120.0%8,000160.0%FY22FY23FY24FY25FY26純利益ROE

総資産・自己資本・自己資本比率

総資産・自己資本・自己資本比率(億円)00.0%8,00010.0%16,00020.0%24,00030.0%32,00040.0%FY22FY23FY24FY25FY26総資産自己資本自己資本比率

キャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー(億円)▲8,000▲4,00004,0008,000FY22FY23FY24FY25FY26営業投資財務

1株あたり利益(EPS・希薄化後)

1株あたり利益(EPS・希薄化後)(米ドル)01234FY22FY23FY24FY25FY26EPS
決算期売上高前期比純利益純利益率
FY20262026-06-30期末21,511億円+11.7%7,652億円35.6%
FY20252025-06-30期末19,257億円+23.9%6,434億円33.4%
FY20242024-06-30期末15,544億円-6.5%4,375億円28.1%
FY20232023-06-30期末16,627億円+13.9%5,366億円32.3%
FY20222022-06-30期末14,593億円5,262億円36.1%

直近5期の通年決算です。出典は米国SECに提出されたXBRLデータで、金額は1米ドル=158.41円で円に直しています。図の売上高と利益は同じ物差しで並べているので、棒の高さの差がそのまま利益の大きさにあたります。★★推移の図に描いているのは純利益です。同社の損益計算書には営業利益の行がありません(売上高から費用を引いて税引前利益へ直行する形)。当サイトが5期そろえて描ける利益が純利益しかないためで、ニューコア・アルコア・TJXと同じ扱いです。★5期で売上高は92億12百万ドルから135億79百万ドルへ47.4%増えました。2024年6月期だけが減収(前期比6.5%減)で、純利益も33億87百万ドルから27億62百万ドルへ減っています。この期はプリント基板・部品検査部門でのれんと無形資産の減損があり、部門としては4億70百万ドルの損失でした。★★1株あたりの数値は2022年6月期と2023年6月期を空けています。同社は2026年6月11日付で普通株式1株を10株に分割しましたが、分割後に提出された年次報告書が遡って示しているのは2024年6月期までで、それより前の分割後の数値は公表されていません。当サイトは会社が公表していない数値を作らないため、その2期は描いていません(分割前の1株あたり利益は21.92ドルと24.15ドルでした)。★5期とも決算期末は6月30日で、期の長さは変わりません。★ROEと自己資本比率は会社が公表していないため当サイトが計算しています(ROEの分母は期首と期末の自己資本の平均、自己資本比率は期末の自己資本÷期末の総資産)。日本企業のページが会社の公表値を使っているのとは出どころが違います。

事業の概要

半導体プロセス制御(Semiconductor Process Control)

半導体の製造工程で「できたものを調べる」装置とソフトウエア。検査・計測・データ分析の製品と、それに付くサービス

売上構成比 90.2%売上構成比90.2%19,397億円

利益構成比96.9%8,685億円・利益率44.8%

強み・実績
  • ★★売上高122億44百万ドルで、3部門の合計の90.2%
  • 部門の利益54億82百万ドル・利益率44.8%で、3部門のうち最も高い
  • 最大の取引先 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company への売上は主にこの部門と会社は記載している
主な製品・サービス
  • ウエハー検査装置
  • パターニング(レチクル・マスク検査)
  • 計測装置
  • データ分析ソフトウエア
  • 保守サービス

プリント基板・部品検査(PCB and Component Inspection)

プリント基板・フラットパネルディスプレー・ICを検査し、試験し、測る装置。回路のパターン形成や、金属化した回路の三次元加工も行う

売上構成比 5.5%売上構成比5.5%1,189億円

利益構成比1.9%171億円・利益率14.4%

強み・実績
  • ★★2期続いた部門の損失から黒字に戻った。2024年6月期は4億70百万ドル、2025年6月期は2億81百万ドルの損失で、いずれものれんと無形資産の減損によるもの
  • 売上高7億50百万ドルで、3部門の合計の5.5%
  • 2024年3月に、ディスプレー向け製品の大半の製造を終えると会社は公表した。既存顧客の設置済み製品へのサービスは続ける
主な製品・サービス
  • プリント基板の検査・試験・測定装置
  • フラットパネルディスプレーの検査装置
  • IC(部品)の検査装置
  • 回路のパターン形成装置

特殊半導体プロセス(Specialty Semiconductor Process)

真空成膜とエッチングの装置。MEMS・高周波通信用の半導体・車載や産業用のパワー半導体を作る顧客が使う

売上構成比 4.3%売上構成比4.3%925億円

利益構成比1.1%102億円・利益率11.1%

強み・実績
  • 売上高5億84百万ドルで、3部門の合計の4.3%。3部門で最も小さい
  • この部門だけが「作る側」の装置で、他の2部門(検査・計測)とは役割が違う
  • 部門の利益64百万ドル・利益率11.1%
主な製品・サービス
  • 真空成膜装置
  • エッチング装置
15億32百万ドル研究開発費2026年6月期。前期の13億60百万ドルから12.6%増えた。売上高に対する比率は11%。★正社員の27%が研究開発に携わっている
3億75百万ドル設備投資額2026年6月期。前期の3億35百万ドルから12.1%増えた。★売上高に対する比率は2.8%で、この業界の6社では小さいほうにあたる(アプライドマテリアルズは8.0%、ラムリサーチは4.2%)
33億47百万ドル株主への還元2026年6月期。自社株買い22億89百万ドルと配当10億57百万ドルの合計で、会社は「capital returns」としてこの金額を公表している。★2026年3月11日に70億ドルの取得枠が追加で承認され、2026年6月30日時点で97億42百万ドルが残っている
約17,000人従業員数2026年6月30日時点の正社員(ほかに約200人の短時間・臨時)。18の主要な地域におり、米国31%・欧州および中東19%・アジア50%。役割の内訳は製造21%・研究開発27%・カスタマーサービス27%・営業とマーケティング4%・その他21%

注目ポイント

  • この業界で唯一「調べる側」の会社3部門のうち半導体プロセス制御が売上の90.2%を占め、中身は検査・計測・データ分析である。★東京エレクトロン・ディスコ・SCREENホールディングス・アプライドマテリアルズ・ラムリサーチが半導体を「作る」装置を手がけるのに対し、KLAは「できたものを調べる」装置が中心である。SECへの登録業種も SIC 3827(光学機器・レンズ)で、他の5社とは分類が違う
  • 損益計算書に営業利益の行が無い同社の損益計算書は、売上高から費用を引いて税引前利益へ直行する形になっている。★そのため推移の図には純利益を描いており、部門の利益も「税引前利益」ベースである。★この業界の6社で部門の利益の基準が3通りに分かれた。SCREENホールディングスとアプライドマテリアルズは営業利益、ラムリサーチは売上総利益、KLAは税引前利益である
  • プリント基板・部品検査が2期ぶりに黒字この部門は2024年6月期に4億70百万ドル、2025年6月期に2億81百万ドルの損失だったが、2026年6月期は1億8百万ドルの利益になった。★損失の中身はのれんと購入した無形資産の減損である。★2024年3月に、ディスプレー向け製品の大半の製造を終えると会社は公表しており、既存顧客へのサービスだけを続けている
  • 最大の取引先はTSMCで、3期続けて売上の10%超会社は Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Limited を名前で挙げ、2024年6月期から2026年6月期まで3期続けて売上高の10%を超えたと記載している。★この業界で社名を開示しているのは、KLA・東京エレクトロン・SCREENホールディングス・ディスコの4社で、アプライドマテリアルズとラムリサーチは割合だけを示している

部門ごとの売上と利益

2026年6月期(2025年7月1日〜2026年6月30日)10-Kのセグメント注記より

部門売上高部門の利益利益率
半導体プロセス制御(Semiconductor Process Control)19,397億円8,685億円44.8%
プリント基板・部品検査(PCB and Component Inspection)1,189億円171億円14.4%
特殊半導体プロセス(Specialty Semiconductor Process)925億円102億円11.1%
配分していない項目・支払利息・その他0億円▲78億円為替の影響・事業構造改革費用・全社費用・支払利息2億84百万ドル・その他の収益(純額)2億29百万ドル
連結(税引前利益)21,511億円8,880億円41.3%

★★部門の利益は「税引前利益」ベースです。会社は「Segment profit (loss) represents segment income (loss) before income taxes」と記載し、支払利息・その他の収益(純額)・事業構造改革費用・為替の影響・全社費用を除いています。同社の損益計算書には営業利益の行がないので、営業利益ベースにはできません。★3部門の合計135億79百万ドル・56億55百万ドルに、配分していない項目を足したものが連結の売上高135億79百万ドル・税引前利益56億5百万ドルになります。★売上高の264千ドルの差は為替レートの変動の影響で、会社が別に示しているものです。★この6社で、部門の利益の基準が3通りに分かれました。SCREENホールディングスとアプライドマテリアルズは営業利益、ラムリサーチは売上総利益(segment gross margin)、KLAは税引前利益です。

「部門の利益」が何を指すかは会社によって違います。掲載している会社の基準の一覧を用語集に置いています。

地域別の売上

地域別の売上高(製品の出荷先の所在地基準)2026年6月期(2025年7月1日〜2026年6月30日)

  • 中国 29.8%29.8%6,413億円中国
  • 台湾 26.8%26.8%5,772億円台湾
  • 韓国 13.5%13.5%2,905億円韓国
  • 北米 12.9%12.9%2,784億円北米
  • 日本 6.7%6.7%1,450億円日本
  • 欧州・イスラエル 5.4%5.4%1,151億円欧州・イスラエル
  • その他アジア 4.8%4.8%1,037億円その他アジア

2026年6月期(2025年7月1日〜2026年6月30日)の地域別の売上高です。会社が10-Kで開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。★★この区分は「製品の出荷先(ship-to location)」によるものです(10-Kの記載)。同じ業界のアプライドマテリアルズ・ラムリサーチが使う「顧客の設備の所在地」と近い考え方ですが、半導体のエヌビディア・マイクロンの「顧客の本社所在地」とは違います。★会社が構成比まで公表しており、当ページの比率はその数値と一致します。★★中国は40億48百万ドルで29.8%を占めますが、2024年6月期の42.8%から比重が下がっています。同じ期間に台湾が17.7%から26.8%へ、韓国が9.2%から13.5%へ上がりました。★「欧州・イスラエル」という区分を持つのは、この業界6社でKLAだけです。同社はイスラエルに製造拠点を持っています。

製品区分別の売上高2026年6月期(2025年7月1日〜2026年6月30日)

  • ウエハー検査 48.8%48.8%10,504億円ウエハー検査
  • サービス 23.0%23.0%4,952億円サービス
  • パターニング 19.9%19.9%4,288億円パターニング
  • 特殊半導体プロセス 3.7%3.7%796億円特殊半導体プロセス
  • プリント基板・部品検査 3.4%3.4%729億円プリント基板・部品検査
  • その他 1.1%1.1%243億円その他

上の部門別とは分け方が違います。ウエハー検査とパターニングは半導体プロセス制御部門の製品で、サービスは複数の部門にまたがるため、この表では独立した区分になっています。そのぶん「特殊半導体プロセス」5億2百万ドルと「プリント基板・部品検査」4億60百万ドルは、部門の売上高(5億84百万ドル・7億50百万ドル)より小さく出ます。★その他には、再生品・旧型機の再製造・機能拡張やアップグレードが含まれると会社は記載しています。★★サービスが31億25百万ドル(23%)あります。装置を売ったあとに続く売上で、2024年6月期の23億29百万ドルから34.2%増えました。

最新の決算

2026年6月期 第4四半期(2026年4月1日〜6月30日)2026-07-28 公表

項目2026年6月期 第4四半期(2026年4月1日〜6月30日)2025年4月1日〜6月30日増減
売上高5,794億円5,029億円+15.2%
税引前利益2,454億円2,105億円+16.6%
純利益2,159億円1,905億円+13.3%
売上高税引前利益率42.4%41.9%

会社が公表した決算資料の数値です。当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★3か月(2026年4月1日〜6月30日)の数値です。1株当たり四半期純利益(希薄化後)は1.04米ドル(前年同期0.91米ドル)。★営業利益の行が損益計算書に無いため、上の表には税引前利益を載せ、利益率も税引前利益で計算しています。★売上高が前年同期比15.2%増、純利益が同13.3%増となっています。★★この四半期の売上高36億57百万ドルは、上の推移の図に出ている2026年6月期通期135億79百万ドルの26.9%にあたります。製品とサービスの内訳は、製品28億37百万ドル・サービス8億20百万ドルです。

会社が公表している今期の見通し

2027年6月期 第1四半期(2026年9月30日に終了する四半期・会社の見通し)2026-07-28 公表

項目会社の見通し前期比
売上高40億米ドル ± 2億米ドル
売上総利益率61.6% ± 1.0%
1株当たり利益(希薄化後)1.14米ドル ± 0.10米ドル
  • ★★会社が公表しているのは次の四半期だけで、通期の見通しは公表していません。
  • 上の表は米国会計基準(GAAP)ベースです。会社は非GAAPベースも併記しており、売上総利益率62.5%±1.0%・1株当たり利益1.16米ドル±0.10米ドル。差は買収に関する費用(1株あたり0.03米ドル)と、それにかかる法人税の影響(同△0.01米ドル)
  • 希薄化後の株式数は13億1,200万株を前提としている
  • 利益率で示しているのは売上総利益率だけで、営業利益率は示されていない(同社の損益計算書に営業利益の行が無いため)
  • 同じ業界の3社と比べると、示す項目が分かれます。ラムリサーチは売上高・売上総利益率・営業利益率・1株当たり利益の4項目、アプライドマテリアルズは売上高と非GAAPの1株当たり利益の2項目です

これは会社が公表した数値であり、当サイトの予測ではありません。会社が2026年7月28日に公表した数値です。★次の四半期(2026年9月30日に終了する四半期)についての見通しで、通期ではありません。同社の2027年6月期の第1四半期にあたります。会社は、実際の業績がこの数値と大きく異なることがありうる旨を資料に記載しています。

会社が公表している中長期の目標

会社が10-Kに示している方針2026年6月期 Form 10-K(2026年8月6日提出)に記載

会社が掲げる「会社が掲げる価値観の1つ」は「顧客にとって欠かせない存在であり続ける」です。

会社が示している方針2026年6月期 Form 10-K(2026年8月6日提出)に記載

方針テーマ主な重点活動
1研究開発への投資技術の革新が成功に欠かせないとして、研究開発への多額の投資を続ける会社が挙げる考え方
  • 「技術の革新が当社の成功に欠かせないため、研究開発への相当かつ的を絞った投資を続けなければならない」と10-Kに記載している
  • 新しい技術・生まれつつある技術での製品開発に取り組むと述べている
金額と人
  • 2026年6月期の研究開発費は15億32百万ドルで、売上高の11%。前期は13億60百万ドル(同11%)、前々期は12億78百万ドル(同13%)
  • 正社員約17,000人のうち27%が研究開発に携わっている
2株主への還元配当と自社株買いを続ける。会社は2つを合わせて「capital returns」として金額を公表している実績
  • 2026年6月期の株主還元は33億47百万ドル(自社株買い22億89百万ドル+配当10億57百万ドル)。前期は30億54百万ドル
  • 1株当たりの年間配当は0.565米ドル(2024年6月期)→0.675米ドル(2025年6月期)→0.80米ドル(2026年6月期)。いずれも株式分割後の基準
自社株買いの枠
  • 2026年3月11日に70億ドルの取得枠が追加で承認された(2025年12月31日時点で残っていた39億4千万ドルへの上乗せ)
  • 2026年6月30日時点で97億42百万ドルが残っている
3株式分割2026年6月11日付で普通株式1株を10株に分割し、授権株式数も同じ割合で増やした当ページへの影響
  • ★★推移の図の1株あたり利益は、2022年6月期と2023年6月期を空けています。分割後に提出された年次報告書が遡って示しているのは2024年6月期までのためです
  • 決算発表資料には「1株あたりの情報は株式分割を遡って反映している」と明記されている

★★会社は売上高・利益の中長期の数値目標を公表していません。下に並べたのは10-Kに書かれている方針と、その裏づけになる2026年6月期の実績です。★同じ業界のアプライドマテリアルズとラムリサーチも数値目標を公表していません。一方、東京エレクトロンは売上高3兆円以上・営業利益率35%以上、SCREENホールディングスは3年累計の売上高1.8兆円以上・営業利益率19%以上を掲げています。この業界では、日本の2社だけが金額の目標を出しています。

経営目標(財務)

指標2026年6月期(実績)会社が掲げた目標
1株当たり配当金0.80米ドル四半期ごとの支払いを続ける(金額の目標は公表されていない)
自社株買いの取得枠22億89百万ドルを取得97億42百万ドルが残っている(2026年6月30日時点)
売上高・利益中長期の数値目標は公表されていない

これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。会社がForm 10-K(2026年8月6日提出)に記載した内容です。★★売上高や利益の中長期の数値目標は公表されていません。会社は将来に関する記述の留保を資料に記載しています。

日本企業との違い

東京エレクトロン8035

KLAは検査・計測が売上の9割で、装置を作る会社とは役割が違う

★★役割が違います。東京エレクトロンは半導体を作る装置、KLAはできたものを調べる装置が中心で、KLAの売上の90.2%は検査・計測を担う半導体プロセス制御部門です。半導体の工程のなかで、東京エレクトロンが「作る」側、KLAが「見る」側にあたります。売上規模は2026年6月期のKLA 135億79百万ドルに対し、東京エレクトロンは2026年3月期に2兆4,435億円です。

売上高をKLAと並べる
  • 東京エレクトロン2.4兆円2026年3月期
  • KLA2.2兆円直近の通期
時価総額をKLAと並べる
  • 東京エレクトロン25.6兆円2026-08-20 時点
  • KLA38.7兆円2026-08-20 時点

SCREENホールディングス7735

検査・計測の範囲では重ならない

SCREENの半導体製造装置事業(SPE)は洗浄が軸で、KLAの検査・計測とは役割が違います。★ただしKLAはプリント基板・部品検査の部門を持っており、SCREENのプリント基板関連機器(PE)とはこの範囲で重なります。KLAのこの部門は7億50百万ドル、SCREENのPEは144億65百万円です。

売上高をKLAと並べる
  • SCREENホールディングス6,057億円2026年3月期
  • KLA2.2兆円直近の通期
時価総額をKLAと並べる
  • SCREENホールディングス2.5兆円2026-08-20 時点
  • KLA38.7兆円2026-08-20 時点

ディスコ6146

ディスコは切断・研削の装置で、検査・計測とは役割が違う

ディスコは切る・削る・磨くの精密加工装置で、KLAの検査・計測とは役割が違います。当サイトは対応の強さを△(部分的に重なる)としています。両社ともTSMCを最大の取引先として名前で開示しています。

売上高をKLAと並べる
  • ディスコ4,369億円2026年3月期
  • KLA2.2兆円直近の通期
時価総額をKLAと並べる
  • ディスコ6.5兆円2026-08-20 時点
  • KLA38.7兆円2026-08-20 時点

KLAは米国会計基準、東京エレクトロン・SCREENホールディングス・ディスコは日本基準です。売上高の範囲は完全には一致しません。米ドルはページ下部に記載の基準日のレートで円換算しています。

決算期が4社ともそろっていません。KLAは6月30日、日本の3社は3月末です。

★★★当ページの推移の図に描いているのは純利益です。KLAの損益計算書には営業利益の行がありません(売上高から費用を引いて税引前利益へ直行する形)。日本の3社はいずれも営業利益を描いているので、利益の物差しが違います。部門の利益も、KLAは税引前利益ベースです。

★★この6社で、部門の利益の基準が3通りに分かれました。SCREENホールディングスとアプライドマテリアルズは営業利益、ラムリサーチは売上総利益(segment gross margin)、KLAは税引前利益です。東京エレクトロンとディスコは単一セグメントなので、部門の表そのものがありません。

中長期の数値目標を公表していない点は、アプライドマテリアルズ・ラムリサーチと同じです。東京エレクトロンは売上高3兆円以上・営業利益率35%以上、SCREENホールディングスは3年累計の売上高1.8兆円以上・営業利益率19%以上を掲げています。ディスコは金額の目標を掲げず、4年累計の比率2つだけを示しています。

SECへの登録業種も他の5社と違います。KLAは SIC 3827(光学機器・レンズ)で、アプライドマテリアルズは3674(半導体および関連装置)、ラムリサーチは3559(特殊産業機械)です。

よくある質問

KLAと正面から重なる日本の会社はどこですか?

当サイトは3社とも△(部分的に重なる)としています。KLAは検査・計測が売上の9割を占め、半導体を作る装置とは役割が違うためです。★強いて挙げれば、SCREENホールディングスのプリント基板関連機器(PE)と、KLAのプリント基板・部品検査部門が同じ市場にあります。

なぜ「作る」ではなく「調べる」会社なのですか?

会社の成り立ちによるものです。KLAは1975年と1976年に事業を始めたKLA InstrumentsとTencor Instrumentsが元で、半導体の製造工程で歩留まりを高めるための検査・計測を手がけてきました。3部門のうち半導体プロセス制御が売上の90.2%を占め、中身は検査・計測・データ分析です。★SECへの登録業種も SIC 3827(光学機器・レンズ)で、他の5社とは分類が違います。

推移の図の利益が「純利益」なのはなぜですか?

同社の損益計算書に営業利益の行が無いためです。売上高から費用を引いて税引前利益へ直行する形で、SECのXBRLにも5期とも営業利益が入っていません。当サイトが5期そろえて描ける利益が純利益しかないので、それを描いています。ニューコア・アルコア・TJXと同じ扱いです。

部門ごとの利益は何を指していますか?

税引前利益です。10-Kには「Segment profit (loss) represents segment income (loss) before income taxes」と書かれており、支払利息・その他の収益(純額)・事業構造改革費用・為替の影響・全社費用を除いています。3部門の合計56億55百万ドルから、配分していない項目・支払利息2億84百万ドル・その他の収益2億29百万ドルを差し引きすると、連結の税引前利益56億5百万ドルになります。

1株あたり利益の図が、2期ぶん空いているのはなぜですか?

株式分割の反映が、その2期だけ間に合っていないためです。同社は2026年6月11日付で普通株式1株を10株に分割しました。分割後に提出された年次報告書が遡って示しているのは2024年6月期までで、2022年6月期と2023年6月期の分割後の1株あたり利益は公表されていません。当サイトは会社が公表していない数値を作らないため、その2期は描いていません(分割前の数値は21.92米ドルと24.15米ドルでした)。

「製品区分別」と「部門別」で数字が違うのはなぜですか?

分け方が違うためです。ウエハー検査とパターニングは半導体プロセス制御部門の製品ですが、サービスは複数の部門にまたがるため、製品区分の表では独立した区分になっています。そのぶん製品区分の「特殊半導体プロセス」5億2百万ドルは、部門の売上高5億84百万ドルより小さく出ます。会社は両方の表を10-Kに載せています。

「今期の見通し」が通期ではないのはなぜですか?

会社が通期の見通しを公表していないためです。示されているのは次の四半期(2026年9月30日に終了する四半期)の売上高40億ドル±2億ドル、GAAPの売上総利益率61.6%±1.0%、GAAPの1株当たり利益1.14米ドル±0.10米ドルの3項目です。★利益率で示されているのは売上総利益率だけで、営業利益率はありません(損益計算書に営業利益の行が無いためです)。

中長期の目標はありますか?

売上高・利益の数値目標は公表されていません。10-Kに書かれているのは、研究開発への投資(2026年6月期は15億32百万ドル・売上高の11%、正社員の27%が研究開発に従事)と、配当と自社株買いによる株主還元(2026年6月期は合わせて33億47百万ドル)という方針です。当ページはその方針と、裏づけになる実績を並べています。

売上の地域別で中国の比重が下がっているのはなぜですか?

会社は理由を説明していません。分かるのは金額と構成比の動きだけで、中国は2024年6月期の42.8%から2026年6月期の29.8%へ下がり、同じ期間に台湾が17.7%から26.8%へ、韓国が9.2%から13.5%へ上がりました。金額では中国は41億96百万ドルから40億48百万ドルへ微減です。なおこの区分は製品の出荷先で分けたものです。

数値はいつ時点のものですか?

ページ下部の「数値の基準日と出典」に、資料ごとの公表日と当サイトが確認した日を記載しています。

数値の基準日と出典

決算(通年)
FY2026(2026-06-30 期末)
決算(四半期)
2026年6月期 第4四半期(2026年4月1日〜6月30日)/2026-07-28 公表
資料の確認日
2026-08-20
円換算のレート
1米ドル = 158.41円(2026-08-20 時点・Yahoo Finance)
株価・時価総額
2026-08-20 時点(1米ドル = 158.42円)

部門別・地域別の売上高、四半期決算、今期の見通し、中長期の目標は、同社が公表した次の資料から当サイトが書き写しました(2026年6月期 Form 10-K(2026-08-06 公表)2026年6月期 第4四半期および通期の決算発表(Form 8-K の Exhibit 99.1)(2026-07-28 公表))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と発行済株式数は、米国SECに提出されたXBRLデータによります。金額は1米ドル=158.41円(2026-08-20 時点)で円に直しています。この換算レートは記事を作成した時点のもので、上に書いた株価・時価総額の基準日とは別に固定しています。

投資判断は自己責任で行ってください。

当サイトは特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。

数値は基準日時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。