東京エレクトロン
基本情報
東京エレクトロン8035東京証券取引所
東京エレクトロン株式会社
半導体製造装置の単一セグメント。製品ごとの内訳は開示していない。
売上高は2.4兆円で、ラムリサーチ(3.7兆円)の約0.7倍。従業員は約20,236人。
- 時価総額28.3兆円
- 売上高2.4兆円
- 営業利益6,249億円
- 純利益5,745億円
- 株価12,100円
- PER48.2倍
- ROE29.6%
- 配当利回り1.04%
株価
月末の終値です。2021年10月から2026年09月まで。株式分割は反映済みで、配当は含みません。出典はYahoo Finance。
この業界の米国企業の株は、日本の証券会社の米国株取引を通じて買えます。口座・手数料・為替・取引時間・税は米国株を買うにはにまとめました。
売上高と利益の推移
財務ハイライト（過去5期）
親会社株主に帰属する当期純利益・ROE
総資産・純資産・自己資本比率
キャッシュ・フロー
1株当たり当期純利益(EPS)
| 決算期 | 売上高 | 前期比 | 営業利益 | 営業利益率 | 純利益 | 純利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期2026-03-31期末 | 24,435億円 | +0.5% | 6,249億円 | 25.6% | 5,745億円 | 23.5% |
| 2025年3月期2025-03-31期末 | 24,316億円 | +32.8% | 6,973億円 | 28.7% | 5,441億円 | 22.4% |
| 2024年3月期2024-03-31期末 | 18,305億円 | -17.1% | 4,562億円 | 24.9% | 3,640億円 | 19.9% |
| 2023年3月期2023-03-31期末 | 22,090億円 | +10.2% | 6,177億円 | 28.0% | 4,716億円 | 21.3% |
| 2022年3月期2022-03-31期末 | 20,038億円 | — | 5,992億円 | 29.9% | 4,371億円 | 21.8% |
直近5期の通年決算です。
事業の概要
注目ポイント
- 報告セグメントは「半導体製造装置」の単一会社は「当社グループは『半導体製造装置』の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております」と記載している。★そのため部門ごとの売上と利益は開示されておらず、当ページも「部門ごとの売上と利益」の節を置いていない。製品ごとの内訳も「報告セグメントと同一区分のため」として省略されている
- 売上高の90.2%が海外向け中国34.1%・韓国22.3%・台湾20.5%で、この3つで77%になる。会社は海外売上高2兆2,041億6百万円と記載している
- 営業利益が減ったのに当期純利益は増えた2026年3月期の営業利益は6,249億36百万円で前期の6,973億19百万円から10.4%減った。一方で当期純利益は5,441億33百万円から5,744億54百万円へ増えている。投資有価証券売却益1,154億94百万円が特別利益に計上されたため
- 配当性向50%を目処にする業績連動型会社は「親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向50%を目処とする。ただし1株当たりの年間配当金は50円を下回らない」と定めている。2026年3月期の年間配当は過去最高の628円(中間264円・期末364円)
地域別の売上
東京エレクトロンの海外売上比率は90.2%です。2026年3月期の地域別の売上高のうち、日本以外の地域の合計が占める割合で、当サイトが下の区分から計算しました。
地域別の売上高(顧客の所在地基準)2026年3月期
- 中国
- 韓国
- 台湾
- 日本
- 北米
- その他
- 欧州
2026年3月期の地域別の売上高です。
最新の決算
2027年3月期 第1四半期(2026年4〜6月)2026-07-30 公表
| 項目 | 2027年3月期 第1四半期(2026年4〜6月) | 2025年4〜6月 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 7,324億円 | 5,496億円 | +33.3% |
| 営業利益 | 2,114億円 | 1,447億円 | +46.1% |
| 経常利益 | 2,156億円 | 1,473億円 | +46.3% |
| 純利益 | 1,643億円 | 1,178億円 | +39.5% |
| 売上高営業利益率 | 28.9% | 26.3% | — |
会社が公表した決算資料の数値です。
会社が公表している今期の見通し
2027年3月期 第2四半期(中間期)累計(2026年4〜9月)2026-07-30 公表
| 項目 | 会社の見通し | 前期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 16,200億円 | +37.3% |
| 営業利益 | 4,580億円 | +51.1% |
| 経常利益 | 4,640億円 | +51.2% |
| 純利益 | 3,490億円 | +44.4% |
| 売上高営業利益率 | 28.3% | — |
- ★会社が公表しているのは通期ではなく、6か月の累計に対する数値です。会社は「通期連結業績予想は、第2四半期(中間期)の決算発表時に開示する予定」と記載している
- うち第1四半期(2026年4〜6月)はすでに実績になっている
- 1株当たり中間純利益の見通しは767円51銭(2026年10月1日の1株→5株の株式分割より前の基準)
- 配当は第2四半期末が1株384円の予想(2026年9月30日時点の株主に、分割前の株式数に対して支払うと会社が記載)。★期末の配当額は現時点では未定で、第2四半期の決算発表時に通期の業績予想と併せて開示される予定
- 会社は直近に公表した業績予想と配当予想の両方を修正したと記載している
これは会社が公表した数値であり、当サイトの予測ではありません。
中期経営計画
中期経営計画(2027年3月期を目標年度)2027年3月期を目標年度
会社が掲げる「ビジョン」は「半導体の技術革新に貢献する夢と活力のある会社」です。
中長期的な成長を見据えた取り組み2027年3月期を目標年度
| 取り組み | テーマ | 主な重点活動 |
|---|---|---|
| 1幅広い製品ラインアップを軸に成長する①半導体のスケーリング(微細化)と先端パッケージングの両方の領域へ、付加価値の高い新製品と技術サービスを提供する | 会社が挙げる強み |
|
| 25年間の成長投資計画②2025年3月期からの5年間で、研究開発・設備・人材に集中して投資する | 5年累計の計画 |
|
| 3資本政策③成長投資に必要な資金を確保しつつ、積極的な株主還元に継続的に取り組む | 考え方 |
|
★★売上高の金額と比率の目標をはっきり掲げている会社です。
経営目標(財務)
| 指標 | 2026年3月期(実績) | 会社が掲げた目標 |
|---|---|---|
| 売上高 | 2兆4,435億円 | 3兆円以上 |
| 営業利益率 | 25.6% | 35%以上 |
| ROE(自己資本利益率) | 29.6% | 30%以上 |
| 研究開発投資(5年累計) | 2026年3月期は2,778億円 | 1.5兆円以上(2025年3月期からの5年) |
| 設備投資(5年累計) | 2026年3月期は2,160億円 | 7,000億円以上(2025年3月期からの5年) |
| 人材採用(5年累計) | — | グローバルで約10,000人(2025年3月期からの5年) |
これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。
アメリカの対応企業
ラムリサーチLRCX
ともにウエハー処理の装置を手がける。ラムリサーチの10-K(2026年6月期)は、エッチングと洗浄(wet clean)の主な競合に東京エレクトロンを挙げる。両社とも単一セグメントで、製品の内訳は開示されていない
ともにウエハー処理の装置を手がける。★両社とも単一セグメントで、製品の内訳は開示されていない。決算期も違い、東京エレクトロンは3月末、ラムリサーチは6月末である。
売上高を東京エレクトロンと並べる- ラムリサーチ3.7兆円FY2026
- 東京エレクトロン2.4兆円直近の通期
- ラムリサーチ68.6兆円
- 東京エレクトロン28.3兆円
アプライドマテリアルズAMAT
ともに半導体製造装置を世界の同じ顧客に売る。ただし東京エレクトロンは単一セグメントで製品の内訳を開示しておらず、製品レベルの重なりは特定できない
ともに半導体製造装置を世界の同じ顧客に売る。★ただし製品レベルの重なりは特定できない。東京エレクトロンは単一セグメントで製品の内訳を開示しておらず、アプライドマテリアルズは部門を分けて開示しているためである。売上規模は2026年3月期の東京エレクトロン2兆4,435億円に対し、アプライドマテリアルズはFY2025で284億ドル。
売上高を東京エレクトロンと並べる- アプライドマテリアルズ4.5兆円FY2025
- 東京エレクトロン2.4兆円直近の通期
- アプライドマテリアルズ67.6兆円
- 東京エレクトロン28.3兆円
KLAKLAC
KLAは検査・計測が売上の9割で、装置を作る会社とは役割が違う
KLAは検査・計測が売上の大半を占め、装置を作る会社とは役割が違う。半導体の工程のなかで、東京エレクトロンが「作る」側、KLAが「見る」側にあたる。
売上高を東京エレクトロンと並べる- KLA2.2兆円FY2026
- 東京エレクトロン2.4兆円直近の通期
- KLA42.7兆円
- 東京エレクトロン28.3兆円
テラダインTER
テラダインは半導体を試験する装置(テスター)が売上の79.1%で、半導体を作る工程の装置とは役割が違う。東京エレクトロンの有価証券報告書が研究開発の対象に挙げる装置にはウェーハプローバがあるが、両社の年次報告書に相手の社名は出てこない
テラダインは半導体を試験する装置(テスター)が売上の79.1%で、東京エレクトロンの半導体を作る装置とは役割が違う。★東京エレクトロンの有価証券報告書は研究開発の対象の装置にウェーハプローバを挙げるが、両社の年次報告書に相手の社名は出てこない。
売上高を東京エレクトロンと並べる- テラダイン5,064億円FY2025
- 東京エレクトロン2.4兆円直近の通期
- テラダイン11.1兆円
- 東京エレクトロン28.3兆円
東京エレクトロンは日本基準、アプライドマテリアルズ・ラムリサーチ・KLA・テラダインは米国会計基準です。売上高の範囲は完全には一致しません。米ドルはページ下部に記載のレートで円換算しています。
★決算期が5社ともそろっていません。東京エレクトロンは3月末、アプライドマテリアルズは10月末、ラムリサーチは6月末、KLAは6月30日、テラダインは12月末です。
★★当ページには「部門ごとの売上と利益」の節がありません。同社が「半導体製造装置」の単一セグメントで、部門別の利益を開示していないためです。
★★売上高の金額を目標に掲げている点が、半導体の業界ページのルネサス・キオクシア・エヌビディア・インテル・AMD・マイクロンの6社と違います。東京エレクトロンは売上高3兆円以上・営業利益率35%以上・ROE 30%以上を2027年3月期の目標として掲げています。★この6社では、ルネサスが売上総利益率55%・営業利益率25〜30%(いずれもNon-GAAP)という比率の目標を示し、AMDが2025年11月11日の投資家向けの説明会で今後3〜5年に売上高の年平均の伸び率35%超・非GAAPの営業利益率35%超などを示していますが、売上高の金額の目標ではありません。
よくある質問
東京エレクトロンと正面から重なるアメリカの会社はどこですか?
アプライドマテリアルズとラムリサーチです。どちらも半導体製造装置を世界の同じ顧客に売ります。★ラムリサーチの10-K(2026年6月期)は、エッチングと洗浄(wet clean)の主な競合に東京エレクトロンを挙げています。ただし東京エレクトロンは単一セグメントで製品の内訳を開示していないため、どの製品がどれだけ重なるかまでは特定できません。KLAは検査・計測、テラダインは半導体を試験する装置が中心で、役割が違います。
「部門ごとの売上と利益」の節が無いのはなぜですか?
同社が「半導体製造装置」の単一セグメントだからです。有価証券報告書には「当社グループは『半導体製造装置』の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております」と書かれており、製品ごとの内訳も「報告セグメントと同一区分のため」として省略されています。当サイトは会社が開示していない対応付けを作らないので、この節は置いていません。
営業利益が減ったのに、当期純利益が増えているのはなぜですか?
投資有価証券売却益1,154億94百万円が特別利益に計上されたためです。2026年3月期の営業利益は6,249億36百万円で前期の6,973億19百万円から10.4%減りましたが、当期純利益は5,441億33百万円から5,744億54百万円へ増えています。当ページの推移の図は営業利益で描いているので、図と財務ハイライトの1枚目が逆向きに動いて見えます。
推移の図の利益は、有価証券報告書のどこから来ていますか?
有価証券報告書からではありません。同社は日本基準で、「主要な経営指標等の推移」には営業利益の欄が無く経常利益までしか載っていないためです。当サイトは会社がIRサイトの「業績ハイライト」で公表している5期の一覧から営業利益を採っています。2025年3月期と2026年3月期については、有価証券報告書の連結損益計算書と億円単位で一致することを確かめてあります。
「今期の見通し」が通期ではないのはなぜですか?
会社がまだ通期の業績予想を公表していないためです。第1四半期決算短信には「通期連結業績予想は、第2四半期(中間期)の決算発表時に開示する予定」と記載されており、当ページに載せているのは2026年4〜9月の中間期に対する数値です。期末の配当額も現時点では未定です。
中期経営計画の目標は何ですか?
売上高3兆円以上・営業利益率35%以上・ROE 30%以上を、2027年3月期を目標年度として掲げています。あわせて2025年3月期からの5年間で、研究開発投資1.5兆円以上・設備投資7,000億円以上・人材採用グローバルで約10,000人という成長投資計画も示しています。
売上の地域別で中国が多いのはなぜですか?
顧客の所在地を基礎とした区分で、中国に半導体を作る会社が多いためです。2026年3月期は中国8,325億55百万円(34.1%)・韓国5,438億58百万円(22.3%)・台湾4,998億53百万円(20.5%)で、この3つで77%になります。海外向けは全体の90.2%です。なお中国は前期の1兆150億60百万円から18.0%減っています。
東京エレクトロンの決算はいつ発表されますか?
東京エレクトロンの決算期末は3月31日で、決算は四半期ごとに発表されます。直近の決算の発表日のうち、当サイトが決算短信などで確かめたものは次のとおりです。
- 2026年7月30日：2027年3月期 第1四半期
- 2026年4月30日：2026年3月期(通期)
- 2026年2月6日：2026年3月期 第3四半期
- 2025年10月31日：2026年3月期 第2四半期(中間期)
次の決算の発表予定日は、東京証券取引所が「決算発表予定日」で公表しています(会社から連絡のあった予定をまとめたもので、変わることがあります)。
数値はいつ時点のものですか?
ページ下部の「出典」に、資料ごとの公表日を記載しています。
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注記(5件)
- 売上高と利益の推移
- 利益は同社IRサイトの「業績ハイライト」によります。★日本基準のため、この表には営業利益の欄が無く経常利益までしか載っていません。図に描いている営業利益は、会社がIRサイトの「業績ハイライト」で公表している5期の一覧から採りました。ちなみに経常利益は6,017億24百万円・6,251億85百万円・4,631億85百万円・7,077億27百万円・6,303億38百万円です。★★2026年3月期は、営業利益が減ったのに当期純利益は増えています。投資有価証券売却益1,154億94百万円が特別利益に計上されたためです。★2023年4月1日付で普通株式1株を3株に株式分割しており、1株あたりの数値は5期とも2022年3月期の期首に分割が行われたと仮定して算定されています。★2024年3月期に売上高が17.1%減っています。半導体市況の調整によるものです。★★2026年10月1日に、普通株式1株を5株にする株式分割の効力が発生しました。上の5期の1株当たりの数値はその前の基準(2023年4月1日の分割だけを反映)で、ページ上部の株価・時価総額・発行済株式数は分割後の値です。1株当たりの数値を分割後にそろえると、いずれの期も表の数値の5分の1にあたります(当サイトは会社が公表していない数値を作らないため、そのままにしています)。
- 地域別の売上
- 会社が有価証券報告書で開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。有価証券報告書の「関連情報 2 地域ごとの情報」による。★顧客の所在地を基礎とした区分です。★★海外向けが90.2%を占めます(会社の記載による)。★中国が前期の1兆150億60百万円から8,325億55百万円へ18.0%減った一方、韓国は4,090億9百万円から5,438億58百万円へ、台湾は4,106億27百万円から4,998億53百万円へ増えています。日本も1,899億79百万円から2,394億27百万円へ26.0%増えました。★北米のうち米国は1,662億35百万円です。★同じ半導体製造装置でも、ディスコとSCREENは地域の区分の分け方が違います。
- 最新の決算
- 当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★3か月(2026年4月1日〜6月30日)の数値です。純利益は親会社株主に帰属する四半期純利益。1株当たり四半期純利益は361円36銭(前年同期257円13銭)。★売上高が前年同期比33.3%増、営業利益が同46.1%増となっています。★この四半期の売上高7,323億88百万円は、上の推移の図に出ている2026年3月期通期2兆4,435億33百万円の30.0%にあたります。
- 会社が公表している今期の見通し
- 会社が2026年7月30日に公表した数値です。売上高営業利益率は当サイトが上の2つの数値から計算したものです。会社は、実際の業績がこの数値と大きく異なることがありうる旨を資料に記載しています。
- 中期経営計画
- 半導体の業界ページのうちルネサス・キオクシア・エヌビディア・インテル・AMD・マイクロンの6社では、ルネサスが比率の目標(Non-GAAPの売上総利益率55%・営業利益率25〜30%)を、AMDが2025年11月11日の投資家向けの説明会で今後3〜5年の伸び率と利益率の目標を示していますが、売上高の金額を目標に掲げる会社はありません。下の目標と取り組みは、有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に書かれているものです。
- 目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。会社が有価証券報告書(2026年6月22日提出)に記載した目標です。★目標年度は2027年3月期で、当ページの推移の図に出ている直近の通期(2026年3月期)の1つ先の期にあたります。会社は将来に関する記述の留保を資料に記載しています。
出典
地域別の売上高、四半期決算、今期の見通し、中期経営計画は、次の資料から当サイトが書き写しました(2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(2026-07-30 公表)／有価証券報告書(2026年3月期・第63期)(2026-06-22 公表)／業績ハイライト(同社IRサイト))。5期の推移(売上高・総資産・キャッシュ・フロー等)と従業員数は金融庁EDINETに提出された有価証券報告書によります。発行済株式数は、その後に株式数が変わっているため、2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(2026年7月30日) 注記事項(4)発行済株式数から当サイトが書き写しました。5期の利益は同社IRサイトの「業績ハイライト」によります。米国企業の金額は1米ドル=158.73円(業界ページと同じ固定レート)、株価と時価総額は1米ドル=157.83円で円に直しています。
投資判断は自己責任で行ってください。
当サイトは特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
数値は更新時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。
更新日