SCREENホールディングス
基本情報
- 正式社名
- 株式会社ＳＣＲＥＥＮホールディングス
- 英文社名
- SCREEN Holdings Co., Ltd.
- 証券コード
- 7735(東京証券取引所)
- 会計基準
- 日本基準
- 発行済株式数
- 190,759,972 株
- ROE(自己資本利益率)
- 20.3%2026年3月期
- 1株あたり配当金
- 146.5 円(連結配当性向 30.1%)2026年3月期
- 従業員数
- 6,884 人2026年3月期末・有価証券報告書・SPE 3,932人・GA 890人・FT 444人・PE 355人・その他724人・全社(共通)539人
売上高と利益の推移
財務ハイライト（過去5期）
親会社株主に帰属する当期純利益・ROE
総資産・純資産・自己資本比率
キャッシュ・フロー
1株当たり当期純利益(EPS)
| 決算期 | 売上高 | 前期比 | 営業利益 | 営業利益率 | 純利益 | 純利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期2026-03-31期末 | 6,057億円 | -3.1% | 1,225億円 | 20.2% | 920億円 | 15.2% |
| 2025年3月期2025-03-31期末 | 6,253億円 | +23.8% | 1,357億円 | 21.7% | 995億円 | 15.9% |
| 2024年3月期2024-03-31期末 | 5,049億円 | +9.6% | 942億円 | 18.6% | 706億円 | 14.0% |
| 2023年3月期2023-03-31期末 | 4,608億円 | +11.9% | 765億円 | 16.6% | 575億円 | 12.5% |
| 2022年3月期2022-03-31期末 | 4,119億円 | — | 613億円 | 14.9% | 455億円 | 11.0% |
直近5期の通年決算です。出典は金融庁EDINETに提出された有価証券報告書で、利益は同社IRサイトの「財務ハイライト」によります。日本企業は円で決算を出すため、円換算はしていません。図の売上高と利益は同じ物差しで並べているので、棒の高さの差がそのまま利益の大きさにあたります。★日本基準のため、この表には営業利益の欄が無く経常利益までしか載っていません。図に描いている営業利益は、会社がIRサイトの「財務ハイライト」で公表している5期の一覧から採りました。ちなみに経常利益は594億38百万円・773億93百万円・942億79百万円・1,382億65百万円・1,243億23百万円です。★★2026年3月期は5期で初めての減収減益です。売上高が3.1%、営業利益が9.7%減りました。会社は理由として売上の減少と固定費の増加を挙げています。★★1株当たりの数値は、2回の株式分割を反映しています。2023年10月1日と2026年4月1日にそれぞれ1株を2株に分割しており、5期とも2022年3月期の期首に両方が行われたと仮定して算定されています。
事業の概要
半導体製造装置(SPE)
半導体製造装置の開発・製造・販売と保守サービス。洗浄・乾燥・塗布・熱処理・直接描画露光の各領域を手がける
利益構成比92.4%1,227億円・利益率25.2%
- 外部顧客向け4,853億44百万円で、連結売上高の80.1%
- 4部門の営業利益1,352億98百万円のうち1,227億7百万円をこの部門が生む
- 最大の取引先 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company への885億7百万円はこの部門
- 洗浄装置
- 乾燥装置
- 塗布装置
- 熱処理装置
- 直接描画露光装置
- 保守サービス
グラフィックアーツ機器(GA)
印刷関連機器の開発・製造・販売と保守サービス。デジタルインクジェット印刷機とインク
利益構成比2.7%36億円・利益率6.3%
- 外部顧客向け573億47百万円で、連結売上高の9.5%
- ★インクを中心とする繰り返し売れる事業を持ち、会社は当期の増収の理由に挙げている
- 営業利益率6.3%はSPEの25.2%と水準が違う。会社は減益の理由に固定費の増加と米国関税の影響を挙げている
- 商業印刷向けデジタルインクジェット印刷機
- 軟包装インクジェット印刷機
- インク
- 保守サービス
ディスプレー製造装置および成膜装置(FT)
ディスプレー製造装置と成膜装置の開発・製造・販売と保守サービス
利益構成比6.5%86億円・利益率19.2%
- 外部顧客向け404億71百万円で、連結売上高の6.7%
- ★★営業利益が30億53百万円から86億5百万円へ181.8%増えた。OLED向けの装置売上が増えたためと会社は記載している
- ★2023年3月期は18億円、2024年3月期は4億円の営業赤字だった(会社が財務ハイライトで公表している部門別の推移による)
- ディスプレー製造装置
- 成膜装置
- 半導体先端パッケージ向け塗布乾燥装置
- 保守サービス
プリント基板関連機器(PE)
プリント基板関連機器の開発・製造・販売と保守サービス
利益構成比0.3%4億円・利益率2.6%
- 外部顧客向け144億65百万円で、連結売上高の2.4%。4部門で最も小さい
- 営業利益は3億83百万円で前期比64.2%減。会社は固定費の増加を理由に挙げている
- パッケージ基板向けの直接描画装置と、基板の不良を直すリペア装置を開発している
- 直接描画装置
- 基板リペア装置
- 保守サービス
注目ポイント
- 4つの部門があるが、半導体製造装置が8割外部顧客への売上高で見ると、半導体製造装置(SPE)が4,853億44百万円で連結売上高の80.1%を占める。★営業利益では4部門の合計1,352億98百万円のうち1,227億7百万円(90.7%)をSPEが生んでいる。残る3部門は印刷関連機器・ディスプレー製造装置・プリント基板関連機器で、いずれも半導体以外の市場を相手にしている
- 半導体製造装置以外の3部門で売上の18.5%印刷関連機器(GA)・ディスプレー製造装置および成膜装置(FT)・プリント基板関連機器(PE)の外部顧客向け売上高は合わせて1,122億83百万円で、連結売上高の18.5%にあたる。★この業界の6社で、半導体以外の割合が最も大きい。KLAもプリント基板・部品検査の部門(FY2026で売上の5.5%)を持つが、東京エレクトロンとラムリサーチは半導体向けの単一セグメント、ディスコは精密加工の単一セグメント、アプライドマテリアルズは半導体装置とサービスの2部門である
- 5期で初めての減収減益2026年3月期の売上高は6,057億48百万円で前期比3.1%減、営業利益は1,225億22百万円で同9.7%減となった。★部門別ではSPEが6.5%減った一方、GAは8.5%増、FTは24.9%増えている。地域別では中国向けが12.3%、米国向けが22.7%減り、台湾向けが19.9%増えた
- 最大の取引先はTSMCで売上高の14.6%2026年3月期の Taiwan Semiconductor Manufacturing Company, Ltd. への売上高は885億7百万円で、会社は関連するセグメントをSPEと記載している。前期は897億3百万円(14.3%)だった。★売上高の10%以上を占める顧客はこの1社だけである
部門ごとの売上と利益
2026年3月期有価証券報告書のセグメント注記より
| 部門 | 売上高 | うち外部顧客向け | 部門の利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|---|
| 半導体製造装置(SPE) | 4,860億円 | 4,853億円 | 1,227億円 | 25.2% |
| グラフィックアーツ機器(GA) | 575億円 | 573億円 | 36億円 | 6.3% |
| ディスプレー製造装置および成膜装置(FT) | 448億円 | 405億円 | 86億円 | 19.2% |
| プリント基板関連機器(PE) | 145億円 | 145億円 | 4億円 | 2.6% |
| その他 | 279億円 | 81億円 | ▲24億円 | ▲8.7% |
★部門の利益は営業利益ベースです。会社は「セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております」と記載しています。4部門とその他の合計1,328億63百万円に調整額△103億40百万円(事業セグメントに配分していない当社の損益など)を加えたものが、連結の営業利益1,225億22百万円になります。★左の売上高は部門間の取引を含む金額で、「うち外部顧客向け」がそれを除いた金額です。差が大きいのはFTで、447億55百万円のうち外部顧客向けは404億71百万円です。連結の売上高6,057億48百万円と対応するのは「うち外部顧客向け」の合計のほうです。利益率は左の売上高に対する比率で、会社が公表している数値と一致します。★★2027年3月期の第1四半期から報告セグメントの区分が変わっています。会社は半導体先端パッケージ事業を「その他」からFTへ移しており、下の四半期の数値とこの表とは範囲が違います。
「部門の利益」が何を指すかは会社によって違います。掲載している会社の基準の一覧を用語集に置いています。
地域別の売上
地域別の売上高(顧客の所在地基準)2026年3月期
- 中国
- 台湾
- 日本
- 米国
- 韓国
- その他
- 欧州
2026年3月期の地域別の売上高です。会社が有価証券報告書で開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。有価証券報告書の「関連情報 2 地域ごとの情報」による。★顧客の所在地を基礎とした区分です。会社が構成比まで公表しており、当ページの比率はその数値と一致します。★★中国が最大で38.4%を占めますが、前期の2,652億63百万円から2,325億34百万円へ12.3%減りました。同じ期に台湾は1,134億5百万円から1,359億87百万円へ19.9%増え、韓国も317億88百万円から390億74百万円へ22.9%増えています。米国は642億8百万円から496億37百万円へ22.7%減りました。★日本は14.1%で、海外向けが85.9%を占めます。★7つの地域の合計は合計欄より3百万円少なくなります。各欄が百万円未満を切り捨てているためで、会社の表のとおりに書き写しています。★同じ半導体製造装置でも、東京エレクトロン・ディスコとは地域の区切り方が違います(SCREENは米国と欧州を別に出し、中国・台湾・韓国を国ごとに出しています)。
最新の決算
2027年3月期 第1四半期(2026年4〜6月)2026-08-13 公表
| 項目 | 2027年3月期 第1四半期(2026年4〜6月) | 2025年4〜6月 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1,218億円 | 1,358億円 | -10.3% |
| 営業利益 | 144億円 | 244億円 | -41.1% |
| 経常利益 | 154億円 | 246億円 | -37.2% |
| 純利益 | 105億円 | 167億円 | -37.1% |
| 売上高営業利益率 | 11.8% | 18.0% | — |
会社が公表した決算資料の数値です。当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★3か月(2026年4月1日〜6月30日)の数値です。純利益は親会社株主に帰属する四半期純利益。1株当たり四半期純利益は55円47銭(前年同期88円26銭)。★売上高が前年同期比10.3%減、営業利益が同41.1%減となっています。部門別の売上高はSPE 931億33百万円(同15.0%減)・GA 138億32百万円(同7.1%増)・FT 108億57百万円(同8.0%増)・PE 31億32百万円(同2.0%増)で、PEは2億99百万円の営業損失です。★★この四半期から報告セグメントの区分が変わっています(半導体先端パッケージ事業を「その他」からFTへ移した)。上の部門の表は2026年3月期の変更前の区分なので、範囲が違います。会社は前年同期の数値を変更後の区分に組み替えて示しています。
会社が公表している今期の見通し
2027年3月期(通期)2026-08-13 公表
| 項目 | 会社の見通し | 前期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 7,430億円 | +22.7% |
| 営業利益 | 1,565億円 | +27.7% |
| 経常利益 | 1,565億円 | +25.9% |
| 純利益 | 1,150億円 | +25.0% |
| 売上高営業利益率 | 21.1% | — |
| 1株あたり配当金 | 183円 | — |
| 連結配当性向 | 30.1% | — |
- ★★通期の数値を公表しています。同じ業界の東京エレクトロンとディスコは通期の業績予想を公表しておらず、この3社で扱いが分かれます
- 部門別の売上高はSPE 6,200億円・GA 600億円・FT 430億円・PE 165億円・その他および調整額35億円
- 1株当たり当期純利益は608円6銭
- 配当は年183円(第2四半期末60円・期末123円)。2026年3月期の146円50銭(分割後)から増える
- 研究開発費430億円・設備投資額430億円・減価償却費180億円
- 第2四半期以降の想定為替レートは1米ドル150円・1ユーロ175円
- 会社が2026年5月13日に公表した数値を、2026年7月28日に修正したもの
これは会社が公表した数値であり、当サイトの予測ではありません。会社が公表した数値です。売上高営業利益率は当サイトが上の2つの数値から計算したものです。★目標年度は下の中期経営計画の最終年度と同じ2027年3月期です。会社は、実際の業績がこの数値と大きく異なることがありうる旨を資料に記載しています。
中期経営計画
中期経営計画「ValueUp Further 2026」2025年3月期〜2027年3月期
会社が掲げる「10年後のありたい姿」は「Be a SolutionCreator －共に歩む人たちと、世界が求める存在に－」です。
前の中期経営計画は「ValueUp 2023」でした。
基本戦略2025年3月期〜2027年3月期
| 戦略 | テーマ | 主な重点活動 |
|---|---|---|
| 1事業成長戦略①成長性とROICの2軸で各事業の現在位置を見える化し、事業構造の強化と変革に取り組む | ポートフォリオ戦略 |
|
| 半導体製造装置事業の強化 |
| |
| アドバンスドパッケージ分野 |
| |
| 2経営基盤強化戦略②人財・財務・情報・ファシリティの4つを、長期の成長を支える基盤として整える | 財務戦略 |
|
| ファシリティ戦略 |
| |
| 人財・情報戦略 |
| |
| 3共通戦略③事業成長と経営基盤強化の両方にかかる戦略。サステナビリティを「SustainableValue2026」として策定している | 会社が挙げる取り組み |
|
★★この業界で、金額と比率の両方を目標に掲げている2社目です。東京エレクトロンは売上高3兆円以上・営業利益率35%以上を掲げ、ディスコは金額の目標を1つも掲げていません。SCREENは3年累計の売上高と通算の営業利益率、最終年度のROIC、配当性向の4つを示しています。★会社は数値目標について「オーガニック・グロースを前提としております」と注記しています(M&Aによる上積みを織り込んでいないという意味)。上の戦略と取り組みは、有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に書かれているものです。
経営目標(財務)
| 指標 | 2026年3月期(実績) | 会社が掲げた目標 |
|---|---|---|
| 売上高(3年累計) | 6,057億円(単年) | 累計1.8兆円以上 |
| 営業利益率(3年通算) | 20.2% | 通算19%以上 |
| ROIC(投下資本利益率・最終年度) | 20.0% | 最終年度15%以上 |
| 連結配当性向 | 30.1% | 30%以上 |
経営目標(非財務)
| 指標 | 2026年3月期(実績) | 会社が掲げた目標 |
|---|---|---|
| 従業員エンゲージメントスコア | 74% | 好意的回答率70%以上 |
| 事業活動による温室効果ガス排出(Scope1&2・排出総量) | 70.1%削減(速報値) | 2019年3月期比で70%以上削減 |
| 販売製品による温室効果ガス排出(Scope3・売上総利益原単位) | 59.3%削減(速報値) | 2019年3月期比で48%以上削減 |
これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。会社が有価証券報告書(2026年6月25日提出)に記載した目標です。★最終年度は2027年3月期で、当ページの「今期の見通し」と同じ期にあたります。★非財務目標の2026年3月期の実績のうち、温室効果ガスの2件は速報値です(外部専門機関による第三者保証の手続を実施中と会社は記載しています)。会社は将来に関する記述の留保を資料に記載しています。
アメリカの対応企業
アプライドマテリアルズAMAT
SCREENの半導体製造装置事業が重なる。SCREENは印刷・ディスプレー・プリント基板の事業も持つ
SCREENの半導体製造装置事業(SPE)が重なります。★ただしSCREENは洗浄を軸にした会社で、アプライドマテリアルズは成膜・エッチングを含む幅広い製品群を持ちます。売上規模は2026年3月期のSCREEN 6,057億48百万円(うちSPEは4,853億44百万円)に対し、アプライドマテリアルズはFY2025で283億ドル。★SCREENは半導体以外に3つの部門を持ち、その部分は重なりません。
売上高をSCREENホールディングスと並べる- アプライドマテリアルズ4.5兆円FY2025
- SCREENホールディングス6,057億円直近の通期
- アプライドマテリアルズ62.1兆円2026-08-20 時点
- SCREENホールディングス2.5兆円2026-08-20 時点
ラムリサーチLRCX
ウエハー処理の装置で重なる。SCREENは半導体以外の事業も持つ
ともにウエハーを処理する装置を手がけます。★ラムリサーチは報告セグメントが1つで、事業のすべてが半導体向けです。SCREENは4部門のうち半導体製造装置が売上の80.1%で、残りは印刷・ディスプレー・プリント基板です。決算期も違い、SCREENは3月末、ラムリサーチは6月末です。
売上高をSCREENホールディングスと並べる- ラムリサーチ3.7兆円FY2026
- SCREENホールディングス6,057億円直近の通期
- ラムリサーチ61.3兆円2026-08-20 時点
- SCREENホールディングス2.5兆円2026-08-20 時点
KLAKLAC
検査・計測の範囲では重ならない
KLAは検査・計測が売上の大半を占めます。半導体の工程のなかで、SCREENが「洗う・塗る・焼く」側、KLAが「見る」側にあたります。★なおSCREENのPE部門は基板の不良を直すリペア装置を手がけており、検査そのものとは役割が違います。
売上高をSCREENホールディングスと並べる- KLA2.2兆円FY2026
- SCREENホールディングス6,057億円直近の通期
- KLA38.7兆円2026-08-20 時点
- SCREENホールディングス2.5兆円2026-08-20 時点
SCREENホールディングスは日本基準、アプライドマテリアルズ・ラムリサーチ・KLAは米国会計基準です。売上高の範囲は完全には一致しません。米ドルはページ下部に記載の基準日のレートで円換算しています。
★決算期が4社ともそろっていません。SCREENは3月末、アプライドマテリアルズは10月の最終日曜、ラムリサーチは6月末、KLAは6月30日です。
★★半導体以外の割合が、この業界の6社で最も大きい会社です。印刷関連機器(GA)・ディスプレー製造装置および成膜装置(FT)・プリント基板関連機器(PE)の3部門で、外部顧客向け1,122億83百万円、連結売上高の18.5%を占めます。KLAもプリント基板・部品検査の部門を持ちますが、FY2026で売上の5.5%です。東京エレクトロンとラムリサーチは半導体向けの単一セグメント、ディスコは精密加工の単一セグメント、アプライドマテリアルズは半導体装置とサービスの2部門です。
★★当ページには「部門ごとの売上と利益」の節があります。東京エレクトロンとディスコは単一セグメントで部門別を開示していないため、この業界の日本企業で部門の表を出せるのはSCREENだけです。
★通期の業績予想を公表している点も、日本3社の中で違います。東京エレクトロンとディスコは通期の予想を公表していませんが、SCREENは売上高7,430億円・営業利益1,565億円を公表しています。
よくある質問
SCREENと正面から重なるアメリカの会社はどこですか?
アプライドマテリアルズとラムリサーチです。どちらもウエハーを処理する装置を手がけ、SCREENの半導体製造装置事業(SPE)と重なります。ただしSCREENは洗浄を軸にした会社で、製品の範囲は同じではありません。KLAは検査・計測が中心で、役割が違います。
なぜ半導体以外の事業を持っているのですか?
会社の歴史によるものです。SCREENグループは創業157年で、印刷関連の製版事業から始まり、その画像技術を半導体の分野へ広げてきました。会社はコア技術を「界面制御技術」と「画像技術」、それらを結びつける「システム化技術」と説明しており、半導体・印刷・ディスプレー・プリント基板の4市場に同じ技術の土台で展開しています。持株会社体制をとり、4つの事業会社に分けて運営しています。
部門ごとの利益は何を指していますか?
営業利益です。有価証券報告書に「セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております」と書かれています。4部門とその他の合計1,328億63百万円に、調整額△103億40百万円(事業セグメントに配分していない当社の損益など)を加えたものが、連結の営業利益1,225億22百万円になります。
部門の表にある「売上高」と「うち外部顧客向け」は何が違うのですか?
部門間の取引を含むかどうかです。左の売上高はグループ内の他の部門へ売った分を含み、「うち外部顧客向け」はそれを除いた金額です。差が大きいのはFT部門で、447億55百万円のうち外部顧客向けは404億71百万円、残る42億83百万円がグループ内の取引です。連結の売上高6,057億48百万円と対応するのは「うち外部顧客向け」の合計のほうです。利益率は左の売上高に対する比率で、会社が公表している数値と同じです。
推移の図の利益は、有価証券報告書のどこから来ていますか?
有価証券報告書からではありません。同社は日本基準で、「主要な経営指標等の推移」には営業利益の欄が無く経常利益までしか載っていないためです。当サイトは会社がIRサイトの「財務ハイライト」で公表している5期の一覧から営業利益を採っています。この数値が有価証券報告書の本文(「営業利益は131億6千1百万円減少の1,225億2千2百万円」)と1円まで一致することを確かめてあります。
1株あたり配当金が有価証券報告書と違うのはなぜですか?
株式分割の反映の有無が違うためです。同社は2026年4月1日付で1株を2株に分割しており、有価証券報告書に載る293円は分割前の金額です(会社が注記で明記しています)。当ページのEPSは分割後の基準で算定された486円63銭なので、そのまま並べると物差しが合いません。会社が財務ハイライトで公表している分割後の146円50銭を採っており、会社が示す連結配当性向30.1%と一致します。
「今期の見通し」が通期なのに、他の2社は違うのはなぜですか?
会社ごとの開示の方針が違うためです。SCREENは通期の売上高7,430億円・営業利益1,565億円を公表していますが、東京エレクトロンは「第2四半期の決算発表時に開示する予定」、ディスコは「1四半期先までの開示」としています。同じ業界でも通期の数値が並ばないので、当サイトは各ページに期間を明記しています。
中期経営計画の目標は何ですか?
「ValueUp Further 2026」(2025年3月期〜2027年3月期)で、財務目標は4つです。3年累計の売上高1.8兆円以上、3年通算の営業利益率19%以上、最終年度のROIC 15%以上、連結配当性向30%以上。2026年3月期の実績は売上高6,057億円・営業利益率20.2%・ROIC 20.0%・連結配当性向30.1%です。非財務目標として従業員エンゲージメントと温室効果ガス排出の削減も掲げています。
部門の区分が四半期で変わったと書いてあるのはなぜですか?
会社が2027年3月期の第1四半期から、半導体先端パッケージ事業を「その他」からFT部門へ移したためです。当ページの「部門ごとの売上と利益」は2026年3月期(変更前の区分)、「最新の決算」は変更後の区分なので、範囲が違います。会社は前年同期の数値を変更後の区分に組み替えて示しています。
売上の地域別で中国が多いのはなぜですか?
顧客の所在地を基礎とした区分で、中国に半導体を作る会社が多いためです。2026年3月期は中国2,325億34百万円(38.4%)・台湾1,359億87百万円(22.4%)・日本856億39百万円(14.1%)の順で、海外向けが85.9%を占めます。なお中国向けは前期の2,652億63百万円から12.3%減り、台湾向けが19.9%増えています。
数値はいつ時点のものですか?
ページ下部の「数値の基準日と出典」に、資料ごとの公表日と当サイトが確認した日を記載しています。
数値の基準日と出典
- 決算(通年)
- 2026年3月期(2026-03-31 期末)
- 決算(四半期)
- 2027年3月期 第1四半期(2026年4〜6月)／2026-08-13 公表
- IR資料の確認日
- 2026-08-20
部門別・地域別の売上高、四半期決算、今期の見通し、中期経営計画は、同社のIRサイトで公開されている次の資料から当サイトが書き写しました(2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(2026-08-13 公表)／有価証券報告書(2026年3月期・第85期)(2026-06-25 公表)／財務ハイライト(同社IRサイト)(2026-08-20 に当サイトが確認))。5期の推移(売上高・総資産・キャッシュ・フロー等)と従業員数は金融庁EDINETに提出された有価証券報告書によります。発行済株式数は、その後に株式数が変わっているため、2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(2026年8月13日) 注記事項(4)発行済株式数から当サイトが書き写しました。5期の利益は同社IRサイトの「財務ハイライト」によります。
投資判断は自己責任で行ってください。
当サイトは特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
数値は基準日時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。