ディズニー
基本情報
- 正式社名
- Walt Disney Co
- 英文社名
- Walt Disney Co
- ティッカー
- DIS(NYSE)
- 会計基準
- 米国会計基準(US GAAP)
- SECへの登録業種
- Services-Miscellaneous Amusement & RecreationSIC 7990
- 発行済株式数
- 1,726,686,902 株直近の提出書類
- ROE(自己資本利益率)
- 11.8%FY2025・当サイトの計算
- 1株あたり利益(EPS)
- 6.85 米ドルFY2025・希薄化後
- 従業員数
- 約231,000 人2025-09-27 時点・うち米国 約172,000人・米国外 約59,000人。約76%が常勤・16%が非常勤・8%が季節雇用
売上高と利益の推移
財務ハイライト（過去5期）
当社株主に帰属する当期純利益・ROE
総資産・純資産・株主資本比率
キャッシュ・フロー
1株当たり当期純利益(EPS・希薄化後)
| 決算期 | 売上高 | 前期比 | 部門営業利益 | 部門営業利益率 | 純利益 | 純利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| FY20252025-09-27期末 | 149,850億円 | +3.4% | 27,853億円 | 18.6% | 19,685億円 | 13.1% |
| FY20242024-09-28期末 | 144,987億円 | +2.8% | 24,758億円 | 17.1% | 7,890億円 | 5.4% |
| FY20232023-09-30期末 | 141,078億円 | +7.5% | 20,413億円 | 14.5% | 3,736億円 | 2.6% |
| FY20222022-10-01期末 | 131,277億円 | +22.7% | 19,236億円 | 14.7% | 4,991億円 | 3.8% |
| FY20212021-10-02期末 | 106,990億円 | — | 12,324億円 | 11.5% | 3,166億円 | 3.0% |
直近5期の通年決算です。出典は米国SECに提出されたXBRLデータで、金額は1米ドル=158.70円で円に直しています。図の売上高と利益は同じ物差しで並べているので、棒の高さの差がそのまま利益の大きさにあたります。★★★連結損益計算書に営業利益の小計がありません。会社は売上高から費用を引いたあと、事業構造改革費用・支払利息・持分法投資損益を経て税引前利益に至る形で表示しています。★★表の「部門営業利益」は3部門の営業利益の合計で、会社はこれを非GAAPの財務指標だと明記し、「もっとも近いGAAPの指標は税引前利益です」と記載しています。そのため推移の図は当期純利益で描いています。★★当期純利益は2025年9月期に49億72百万ドルから124億4百万ドルへ2.49倍になりました。★売上高は674億18百万ドルから944億25百万ドルへ、5期で1.40倍です。★★2026年9月期は53週の年です。会社は「第53週は総売上高におよそ1.5〜2%(53/52−1)の上乗せになる」と記載しています。当ページの5期はいずれも52週です。
事業の概要
エンターテインメント(Entertainment)
映画・テレビ番組の制作と配給、Disney+ などの配信、テレビネットワーク。外部顧客への売上高は連結の44.5%で最大の部門
利益構成比26.6%7,417億円・利益率11.0%
- ★★収益の源泉別では、サブスクリプション料と配信事業者からの手数料が271億20百万ドルで部門の6割強
- ★広告収入は66億79百万ドル、TV・VOD・ホームエンターテインメントの配給が35億7百万ドル、劇場配給のライセンスが25億92百万ドル
- ★★部門営業利益は46億74百万ドルで、前期の39億23百万ドルから19.1%増えた
- ★2024年11月にリライアンス・インダストリーズとインドで合弁会社(JioStar India Private Limited)を設立し、同社の持分37%を保有している
- ★会社は Disney+ と Hulu を「個別またはさまざまな組み合わせで提供する定額制のDTCサービス」と説明している
- Disney+
- Hulu
- ABC
- 映画スタジオ
- ナショナル ジオグラフィック
エクスペリエンス(Experiences)
テーマパーク・リゾート・クルーズ船と消費者向け商品のライセンス。外部顧客への売上高は連結の38.3%
利益構成比56.9%15,862億円・利益率27.6%
- ★★★部門営業利益99億95百万ドルは3部門の合計175億51百万ドルの56.9%で、利益のいちばんの源
- ★★利益率27.6%は3部門でもっとも高い(当サイトの計算)
- ★★収益の源泉別ではテーマパークの入場料が117億7百万ドル、物販・飲食が96億42百万ドル、リゾートとバケーションが92億10百万ドル
- ★商品化権のライセンス収入32億36百万ドルもこの部門に入る
- ★★任天堂・ソニーグループ・バンダイナムコホールディングス・テイクツー・ロブロックスのなかで、これに当たる規模の施設事業を持つ会社はない
- ディズニーパーク
- ディズニー・クルーズライン
- ディズニーストア
- 商品化権ライセンス
スポーツ(Sports)
ESPN を中心としたスポーツ放送・配信。外部顧客への売上高は連結の17.2%
利益構成比16.4%4,574億円・利益率16.3%
- ★★部門の売上高176億72百万ドルのうち14億21百万ドルは連結上消去される部門間の取引で、外部顧客への売上高との差がいちばん大きい部門
- ★収益の源泉別ではサブスクリプション料と配信事業者からの手数料が119億44百万ドル、広告が44億44百万ドル
- ★部門営業利益は28億82百万ドルで、前期の24億6百万ドルから19.8%増えた
- ★2026年4〜6月期は部門営業利益が前年同期比17%減った。会社は「NBAプレーオフの初期ラウンドで4戦全勝の決着が続いたことと、放送事業者との配信契約をめぐる係争の影響」と記載している
- ESPN
- ESPN+
- スタースポーツ
注目ポイント
- ★★★利益の6割近くをテーマパークが稼ぐエクスペリエンス部門の営業利益99億95百万ドルは、3部門の合計175億51百万ドルの56.9%にあたります(当サイトの計算)。★売上構成比は38.3%なので、売上の比率より利益の比率のほうが大きい部門です。★★利益率は27.6%で、エンターテインメント11.0%・スポーツ16.3%を上回ります(いずれも当サイトの計算)。
- ★★ゲームだけの内訳は開示されていない会社は事業をエンターテインメント・スポーツ・エクスペリエンスの3部門で説明しており、ゲームだけを取り出した売上高や利益は開示していません。★そのため当サイトも、任天堂・ソニーグループ・テイクツー・ロブロックスとゲームの規模で直接比べることはできません。開示されていないことを推測で補うことはしません。
- ★★2026年9月期は53週の年会社は2026年9月期の見通しについて「第53週は総売上高におよそ1.5〜2%(53/52−1)の上乗せになる」「費用の一部は1週間ぶん同じようには増えない」と記載し、調整後1株当たり利益の伸び率を、第53週を含む場合(約16%)と除く場合(約12%)に分けて示しています。★当ページの5期(2021年9月期〜2025年9月期)はいずれも52週です。
- ★収益の源泉別で9つの内訳を開示している会社は売上高を、サブスクリプション料と配信事業者からの手数料(377億79百万ドル)・テーマパークの入場料(117億7百万ドル)・広告(111億23百万ドル)・物販と飲食(96億42百万ドル)・リゾートとバケーション(92億10百万ドル)・商品化権のライセンス(38億79百万ドル)・TV/VODとホームエンターテインメントの配給(37億74百万ドル)・劇場配給のライセンス(25億92百万ドル)・その他(47億19百万ドル)に分けて開示しています。★★合計は連結の売上高944億25百万ドルと完全に一致します。
- ★★配当を再開し、自己株式の取得を続けている会社は2023年9月期まで配当を実施していませんでした。2024年9月期に1株0.30ドル(2024年1月支払)と0.45ドル(2024年7月支払)、2025年9月期に0.50ドルを2回、2025年11月13日には1株1.50ドル(半期ごとに0.75ドルずつ)の配当を決議しています。★自己株式の取得はFY2025が3,200万株・35億ドル、FY2024が2,800万株・30億ドルでした。★2026年8月5日の決算発表資料では、2026年9月期の自己株式の取得を90億ドル以上とする目標を示しています。
部門ごとの売上と利益
FY2025(2025年9月期)10-Kの Segment Information より
| 部門 | 売上高 | うち外部顧客向け | 部門の利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|---|
| エンターテインメント(Entertainment) | 67,392億円 | 66,681億円 | 7,417億円 | 11.0% |
| エクスペリエンス(Experiences) | 57,378億円 | 57,378億円 | 15,862億円 | 27.6% |
| スポーツ(Sports) | 28,045億円 | 25,790億円 | 4,574億円 | 16.3% |
| 消去(Eliminations) | ▲2,966億円 | — | —部門間の取引の消去。エンターテインメントの vMVPD サービスがスポーツ・エンターテインメントのテレビネットワークへ支払う料金など | — |
| 連結(部門営業利益の合計) | 149,850億円 | 149,850億円 | 27,853億円 | 18.6% |
★★3つの報告セグメントは事業別です。★★「売上高」の列は部門間の取引を含む金額、「うち外部顧客向け」が外部への売上高で、3部門の外部顧客向けの合計944億25百万ドルは連結の売上高と完全に一致します。★★「部門の利益」は部門営業利益(Segment operating income)で、会社は「全社費用・未配分の共通費用、事業構造改革費用と減損、その他収益(純額)、支払利息(純額)、法人税等および非支配持分を差し引く前の利益」と定義しています。★★★会社はこの3部門の合計175億51百万ドルを非GAAPの財務指標だと明記し、「もっとも近いGAAPの指標は税引前利益です」と記載しています。連結損益計算書に営業利益の小計はありません。★★利益率は当サイトの計算です。会社は部門ごとの利益率を公表していません。分母は「売上高」の列です。★エクスペリエンスは部門間の取引が無いため、売上高と外部顧客向けが同額です。
「部門の利益」が何を指すかは会社によって違います。掲載している会社の基準の一覧を用語集に置いています。
地域別・収益の源泉別の売上
地域別の売上高FY2025(2025年9月期)
- 南北アメリカ
- 欧州
- アジア太平洋
FY2025(2025年9月期)の地域別の売上高です。会社が10-Kの Geographic Information よりで開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。★★★南北アメリカが764億30百万ドルで、売上高の80.9%を占めます。欧州110億90百万ドル(11.7%)、アジア太平洋69億5百万ドル(7.3%)です。★3区分の合計は連結の売上高と完全に一致します。★前期は南北アメリカ721億62百万ドル・欧州102億79百万ドル・アジア太平洋89億20百万ドルでした。アジア太平洋は22.6%減っています。★会社は地域別の内訳を報告セグメント単位で集計したものだと注記しています。
収益の源泉別の売上高FY2025(2025年9月期)
- サブスクリプション料・配信事業者からの手数料
- テーマパークの入場料
- 広告
- 物販・飲食(小売・卸)
- リゾートとバケーション
- その他
- 商品化権のライセンス
- TV/VOD・ホームエンターテインメントの配給
- 劇場配給のライセンス
★★会社が10-Kで開示している9つの区分をそのまま並べたものです。合計944億25百万ドルは連結の売上高と完全に一致します(部門間の消去18億69百万ドルは各区分から引かれています)。★★サブスクリプション料と配信事業者からの手数料が377億79百万ドルで売上高の40.0%を占めます。★テーマパークの入場料・物販飲食・リゾートとバケーションを足すと318億59百万ドル(33.7%)で、エクスペリエンス部門の中身にあたります。★この枠と上の部門別は、同じ売上高を別の切り口で分けたものです。
最新の決算
2026年4〜6月期(第3四半期)2026-08-05 公表
| 項目 | 2026年4〜6月期(第3四半期) | 2025年4〜6月期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 40,068億円 | 37,532億円 | +6.8% |
| 部門営業利益 | 8,816億円 | 7,260億円 | +21.4% |
| 税引前利益 | 5,785億円 | 5,096億円 | +13.5% |
| 純利益 | 4,186億円 | 8,351億円 | -49.9% |
| 売上高部門営業利益率 | 22.0% | 19.3% | — |
会社が公表した決算資料の数値です。当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★3か月(2026年3月29日〜6月27日)の数値です。純利益は当社株主に帰属する四半期純利益。★★売上高は6.8%増、税引前利益は13.5%増でした。★★★当期純利益が減っているのは、前年同期に法人税等が27億32百万ドルの戻し(利益側)になっていたためです。当期は8億1百万ドルの税金費用で、税引前利益は増えています。★★希薄化後1株当たり利益は1.51ドル(前年同期2.92ドル)です。★★部門営業利益の合計は55億55百万ドルで21%増えました。部門別ではエンターテインメント16億80百万ドル(64%増)・エクスペリエンス30億17百万ドル(20%増)・スポーツ8億58百万ドル(17%減)です。★事業構造改革費用と減損が9億ドル(前年同期1億85百万ドル)計上されています。★部門営業利益は会社が非GAAPの指標だと明記しているものです。
会社が公表している中長期の目標
2026年9月期・2027年9月期の見通しと株主還元2026年8月5日公表の決算発表資料と2025年9月期の10-Kから
会社が掲げる「会社が掲げる3つの戦略の柱」は「IPと創造性への投資／先端技術による収益化／One Disney の運営モデル」です。
会社が説明している戦略の柱と足元の動き2026年8月5日公表の決算発表資料と2025年9月期の10-Kから
| 区分 | テーマ | 主な重点活動 |
|---|---|---|
| 1IPと創造性への投資戦略の柱作品を映画・配信・商品・パーク・クルーズへ広げる | 会社の説明 |
|
| 2配信事業戦略の柱Disney+ を会員制のエコシステムへ | 会社の説明 |
|
| 3株主還元会社の説明配当の再開と自己株式の取得 | 会社の説明 |
|
★★同社は売上高・利益の金額による中長期の目標を公表していません。下の表は2026年8月5日の決算発表資料で会社が説明している内容のうち、数値や期日が示されている部分です。★★「調整後1株当たり利益」と「部門営業利益」は会社が非GAAPの指標だと明記しているもので、GAAPの金額とは別の物差しです。
経営目標(財務)
| 指標 | 直近の実績 | 会社が掲げた目標 |
|---|---|---|
| 調整後1株当たり利益の伸び率(2026年9月期・第53週の影響を除く) | 2025年9月期の希薄化後EPSは6.85ドル(GAAP) | 約12% |
| 調整後1株当たり利益の伸び率(2026年9月期・第53週の影響を含む) | 同上 | 約16% |
| 調整後1株当たり利益の伸び率(2027年9月期・第53週の影響を除く) | — | 二桁の伸び |
| 第4四半期の部門営業利益の合計(2026年9月期) | 2026年4〜6月期は55億55百万ドル | 約49億ドル(第53週の影響を含む) |
| 自己株式の取得(2026年9月期) | 2025年9月期は35億ドル(3,200万株) | 90億ドル以上 |
| 1株当たり配当金(2026年9月期) | 2025年9月期は1.00ドル | 1.50ドル |
これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。★★「調整後1株当たり利益」と「部門営業利益」は、会社が非GAAPの財務指標だと明記しているものです。GAAPの売上高・当期純利益とは物差しが違うため、そのまま比べられません。★★会社は売上高と当期純利益の金額による見通しを公表していないため、当ページには「今期の見通し」の節がありません。★2026年9月期は53週の年で、会社は第53週の影響を分けて示しています。
日本企業との違い
バンダイナムコホールディングス7832
IPを軸に、玩具・映像・施設へ事業を広げる形が近い。バンダイナムコホールディングスはトイホビー・映像音楽・アミューズメント、ディズニーはエンターテインメント・エクスペリエンス
★★★IPを軸に、商品・映像・施設へ広げる形がよく似ています。ディズニーはエンターテインメント(映画・番組)・スポーツ・エクスペリエンス(テーマパーク等)の3部門、バンダイナムコホールディングスはトイホビー(玩具)・デジタル(ゲーム)・映像音楽・アミューズメント(施設)の4部門です。★★どちらも施設の運営と商品化権のライセンスを持ちます。ディズニーは商品化権のライセンス収入を38億79百万ドル、バンダイナムコホールディングスはトイホビー事業を6,461億80百万円と開示しています。★規模は約11.1倍の差があります(ディズニー約14兆9,850億円 対 1兆3,482億円)。
売上高をディズニーと並べる- バンダイナムコホールディングス1.3兆円2026年3月期
- ディズニー15.0兆円直近の通期
- バンダイナムコホールディングス3.5兆円2026-08-21 時点
- ディズニー29.4兆円2026-08-21 時点
ソニーグループ6758
映画・番組・音楽で重なるが、ソニーはイメージセンサー(I&SS)、ディズニーはエクスペリエンス(テーマパーク等37.5%)という互いに無い柱を持つ
映画・テレビ番組・音楽の制作で重なります。★★ディズニーにはテーマパークとクルーズを含むエクスペリエンス(3部門の38.3%)があり、ソニーグループにはこの事業がありません。★★逆にソニーグループはイメージセンサー(売上高の16.5%)を持ち、ディズニーには半導体の事業がありません。★規模は近く、ディズニー(約14兆9,850億円)がソニーグループ(12兆4,796億円)の約1.2倍です。★決算期はディズニーが9月末、ソニーグループが3月末です。
売上高をディズニーと並べる- ソニーグループ12.5兆円2026年3月期
- ディズニー15.0兆円直近の通期
- ソニーグループ22.6兆円2026-08-21 時点
- ディズニー29.4兆円2026-08-21 時点
任天堂7974
双方ともIPを活用する事業を持つが、ディズニーはゲームだけの内訳を開示しておらず、規模を比べられない
IPを商品・映像・施設へ広げる点で一部重なります。★★ディズニーはゲームだけの内訳を開示していないため、任天堂とゲームの規模で比べることはできません。★規模はディズニー(約14兆9,850億円)が任天堂(2兆3,130億円)の約6.5倍です。★★利益の出方も違います。ディズニーは部門営業利益の56.9%をテーマパーク等のエクスペリエンスから得ており、任天堂は単一セグメントでゲーム専用機が売上高の96.8%です。
売上高をディズニーと並べる- 任天堂2.3兆円2026年3月期
- ディズニー15.0兆円直近の通期
- 任天堂11.1兆円2026-08-21 時点
- ディズニー29.4兆円2026-08-21 時点
ディズニーは米国会計基準、日本3社は日本基準(任天堂・バンダイナムコホールディングス)とIFRS(ソニーグループ)です。売上高の範囲は完全には一致しません。米ドルはページ下部に記載の基準日のレートで円換算しています。
★★★ディズニーは掲載6社のなかで売上高がもっとも大きい会社です。944億25百万ドル(約14兆9,850億円)で、2番目のソニーグループ(12兆4,796億円)の約1.2倍にあたります。
★★利益の源がテーマパークにあります。部門営業利益175億51百万ドルのうち、エクスペリエンス部門が99億95百万ドル(56.9%)を占めます。任天堂・ソニーグループ・バンダイナムコホールディングスのなかで、これに当たる規模の施設事業を持つ会社はありません(バンダイナムコホールディングスのアミューズメント事業は売上高の11.3%です)。
★★ゲームの規模は比べられません。ディズニーはゲームだけの売上高や利益を開示していないためです。
★決算期はディズニーが9月末、日本3社は3月末です。ディズニーの2026年9月期は53週の年で、会社が第53週の影響を分けて示しています。
よくある質問
ディズニーに対応する日本企業はどこですか?
★★★事業の組み立て方でもっとも近いのはバンダイナムコホールディングスです。どちらもIPを軸に、商品・映像・施設へ事業を広げています。★★規模で近いのはソニーグループで、ディズニー944億25百万ドル(約14兆9,850億円)に対しソニーグループは12兆4,796億円です。映画・テレビ番組・音楽の制作でも重なります。★任天堂とはゲームの規模を比べられません。ディズニーがゲームだけの内訳を開示していないためです。
ディズニーはゲームを作っていないのですか?
★★10-Kは事業をエンターテインメント・スポーツ・エクスペリエンスの3部門で説明しており、ゲームだけの内訳は開示されていません。そのため当サイトでは規模を示せません。開示されていないことを推測で補うことはしません。★エンターテインメント部門の説明には映画・テレビ番組の制作、Disney+ と Hulu の配信、テレビネットワークが挙げられています。
なぜ推移のグラフが「当期純利益」なのですか?
★★★連結損益計算書に営業利益の小計が無いためです。同社の損益計算書は、売上高から費用を引いたあと、事業構造改革費用と減損・支払利息(純額)・持分法投資損益を経て税引前利益に至る形になっています。★★表の「部門営業利益」は3部門の営業利益の合計175億51百万ドルですが、会社はこれを非GAAPの財務指標だと明記し、「もっとも近いGAAPの指標は税引前利益です」と記載しています。★基準の違う数字を推移の主役にしないため、図には当期純利益を描いています。★同じ理由で、ニューコア・TJX・KLAなど損益計算書に営業利益の行を持たない会社でも当期純利益を描いています。
なぜ「今期の見通し」の節がないのですか?
★★会社が2026年9月期の売上高と当期純利益を金額で公表していないためです。会社が示しているのは調整後1株当たり利益の伸び率(第53週の影響を除いて約12%、含めて約16%)、第4四半期の部門営業利益の合計(約49億ドル)、自己株式の取得(90億ドル以上)で、調整後EPSと部門営業利益はいずれも会社が非GAAPの指標だと明記しているものです。★当サイトが伸び率から金額を作ることはしません。会社が公表した数値ではなくなるためです。★これらの数値は「会社が公表している中長期の目標」の節に、会社の言い方のまま置いています。
2026年4〜6月期の当期純利益が減っているのはなぜですか?
★★★前年同期に法人税等が27億32百万ドルの戻し(利益側)になっていたためです。当期は8億1百万ドルの税金費用でした。★税引前利益は32億11百万ドルから36億45百万ドルへ13.5%増えています。★売上高も236億50百万ドルから252億48百万ドルへ6.8%増えました。★★部門営業利益の合計は45億75百万ドルから55億55百万ドルへ21.4%増えています(部門営業利益は会社が非GAAPの指標だと明記しているものです)。
配当は毎年出ているのですか?
★★2021年9月期から2023年9月期までは配当を実施していません。会社は10-Kに「The Company did not declare or pay a dividend in fiscal 2023」と記載しています。★2024年9月期に再開し、1株0.30ドル(2024年1月支払)と0.45ドル(2024年7月支払)、2025年9月期は0.50ドルを2回実施しました。★2025年11月13日には1株1.50ドル(総額 約26億ドル)を決議し、2026年1月15日と7月22日に0.75ドルずつ支払うとしています。
数値はいつ時点のものですか?
5期の推移は米国SECに提出されたXBRLデータ、部門別・収益の源泉別・地域別の内訳は2025年9月期のForm 10-K(2025年11月13日提出)、直近の決算と中長期の目標は2026年8月5日公表の決算発表資料とForm 10-Qによります。円換算のレートはページ下部に記載した記事作成時のもので、株価・時価総額の基準日とは別に固定しています。
数値の基準日と出典
- 決算(通年)
- FY2025(2025-09-27 期末)
- 決算(四半期)
- 2026年4〜6月期(第3四半期)／2026-08-05 公表
- 資料の確認日
- 2026-08-21
- 円換算のレート
- 1米ドル = 158.70円(2026-08-21 時点・Yahoo Finance)
- 株価・時価総額
- 2026-08-21 時点(1米ドル = 158.70円)
部門別・地域別・収益の源泉別の売上高、四半期決算、中長期の目標は、同社が公表した次の資料から当サイトが書き写しました(Form 10-K(2025年9月期)(2025-11-13 公表)／2026年6月27日に終了した四半期(第3四半期)の決算発表資料(Form 8-K 添付 EX-99.1)(2026-08-05 公表)／Form 10-Q(2026年6月27日に終了した四半期)(2026-08-05 公表))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と発行済株式数は、米国SECに提出されたXBRLデータによります。金額は1米ドル=158.70円(2026-08-21 時点)で円に直しています。この換算レートは記事を作成した時点のもので、上に書いた株価・時価総額の基準日とは別に固定しています。
投資判断は自己責任で行ってください。
当サイトは特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
数値は基準日時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。