キオクシアホールディングス
基本情報
キオクシアホールディングス285A東京証券取引所
キオクシアホールディングス株式会社
報告セグメントは「メモリ事業」単一。売上収益を用途別に「SSD & ストレージ」「スマートデバイス」「その他」に区分すると記載する。
売上高は2.3兆円で、サンディスク(3.2兆円)の約0.7倍。従業員は約15,218人。
- 時価総額31.7兆円
- 売上高2.3兆円
- 営業利益8,704億円
- 純利益5,545億円
- 株価19,300円
- PER56.5倍
- PBR22.68倍
- ROE51.9%
株価
月末の終値です。2024年12月から2026年09月まで。株式分割は反映済みで、配当は含みません。出典はYahoo Finance。
この業界の米国企業の株は、日本の証券会社の米国株取引を通じて買えます。口座・手数料・為替・取引時間・税は米国株を買うにはにまとめました。
売上高と利益の推移
財務ハイライト（過去5期）
親会社の所有者に帰属する当期利益・ROE
資産合計・親会社所有者帰属持分・持分比率
キャッシュ・フロー
1株当たり当期利益(基本的)
| 決算期 | 売上高 | 前期比 | 営業利益 | 営業利益率 | 税引前利益 | 純利益 | 純利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期2026-03-31期末 | 23,376億円 | +37.0% | 8,704億円 | 37.2% | 7,841億円 | 5,545億円 | 23.7% |
| 2025年3月期2025-03-31期末 | 17,065億円 | +58.5% | 4,517億円 | 26.5% | 3,707億円 | 2,723億円 | 16.0% |
| 2024年3月期2024-03-31期末 | 10,766億円 | -16.0% | ▲2,527億円 | ▲23.5% | ▲3,433億円 | ▲2,437億円 | ▲22.6% |
| 2023年3月期2023-03-31期末 | 12,821億円 | -16.0% | ▲990億円 | ▲7.7% | ▲1,864億円 | ▲1,381億円 | ▲10.8% |
| 2022年3月期2022-03-31期末 | 15,265億円 | — | 2,162億円 | 14.2% | 1,544億円 | 1,059億円 | 6.9% |
直近5期の通年決算です。
事業の概要
注目ポイント
- 報告セグメントは「メモリ事業」の単一会社は「財務情報が入手可能で、かつ各セグメントへの経営資源の配分及び事業評価を行うために、経営者が定期的にレビューする事業は単一の事業のみである」として、単一セグメントで開示している。★そのため部門ごとの利益は開示されておらず、当ページも「部門ごとの売上と利益」の節を置いていない。会社が示す内訳は売上収益の用途別と地域別だけで、それを5番目の節に並べている
- 5期のうち2期が赤字フラッシュメモリ市場は「急速な技術革新と生産性の向上、顧客からの需要の変動と継続的な価格下落圧力、競合他社との市場シェア獲得競争等により、需給の循環的変動傾向が顕著」と会社は説明している。2023年3月期・2024年3月期は営業損失990億円・2,527億円だった
- 直近の四半期だけで、前の通期の4分の3にあたる2027年3月期第1四半期(2026年4〜6月)の売上収益は1兆7,671億円で、上の推移の図に出ている2026年3月期通期2兆3,376億円の75.6%にあたる。会社は「生成AI用途を中心としたデータセンター向け顧客の需要が旺盛に推移したことによる平均販売単価の大幅な上昇」を理由に挙げている
- 普通株式は5期とも無配有価証券報告書の1株当たり配当額は、普通株式が5期とも「－」。配当を受けていたのは甲種・乙種優先株式(社債型優先株式)で、これらは2025年7月25日に全株式が取得・消却されている。会社は「株主還元の一部は、累進配当政策とする検討を開始しております」と記載している
用途別の売上
キオクシアホールディングスの海外売上比率は88.7%です。2026年3月期の地域別の売上収益のうち、日本以外の地域の合計が占める割合で、当サイトが下の区分から計算しました。
用途別(アプリケーション別)の売上収益2026年3月期
- SSD & ストレージ
- スマートデバイス
- その他
2026年3月期の用途別の売上収益です。
地域別の売上収益2026年3月期
- 欧米
- アジア
- 日本
同じセグメント注記の「(3) 地域別に関する情報」による。
最新の決算
2027年3月期 第1四半期(2026年4〜6月)2026-07-31 公表
| 項目 | 2027年3月期 第1四半期(2026年4〜6月) | 2025年4〜6月 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 17,671億円 | 3,428億円 | +415.5% |
| 営業利益 | 12,700億円 | 449億円 | +2,728.6% |
| 税引前利益 | 12,347億円 | 273億円 | +4,423.8% |
| 純利益 | 8,422億円 | 183億円 | +4,506.0% |
| 売上高営業利益率 | 71.9% | 13.1% | — |
会社が公表した決算資料の数値です。
会社が公表している今期の見通し
2027年3月期 第2四半期(中間期)累計(2026年4〜9月)2026-07-31 公表
| 項目 | 会社の見通し | 前期比 |
|---|---|---|
| 売上収益 | 41,571億円 | +425.5% |
| 営業利益 | 31,600億円 | — |
| 税引前中間利益 | 31,047億円 | — |
| 親会社の所有者に帰属する中間利益 | 21,122億円 | — |
| 売上高営業利益率 | 76.0% | — |
- ★会社は年度の計画値を公表していません。「当社グループが属する半導体メモリ業界では事業環境が短期間に大きく変化する特徴等があることから、年度計画値及び当該達成状況に係る記載は省略しています」と記載している
- 上の数値は2026年4月から9月までの6か月の累計で、うち第1四半期(4〜6月)はすでに実績になっている
- 会社はNon-GAAPの見通しも併記しており、Non-GAAP営業利益は3兆2,262億円、Non-GAAP親会社の所有者に帰属する中間利益は2兆1,670億円
- 営業利益・税引前中間利益・中間利益の前年同期比は、増減率が1,000%以上になるため会社の資料でも「－」と表示されている
- 2027年3月期の配当予想は第1四半期末が0円で、第2四半期末以降と年間は「－」として公表されていない
- ★会社は2026年7月31日の取締役会で、2026年10月1日を効力発生日として普通株式1株につき3株の株式分割を決議している。上の数値と当ページの1株当たりの金額は、いずれも分割の影響を考慮していない
これは会社が公表した数値であり、当サイトの予測ではありません。
中長期の目標
優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題有価証券報告書(2026年6月24日提出)に記載
会社が掲げる「ビジョン」は「『記憶』の技術をコアとして、一人ひとりの新たな未来を実現できる製品やサービス、仕組みを提供する」です。
優先的に対処すべき課題有価証券報告書(2026年6月24日提出)に記載
| 課題 | テーマ | 主な重点活動 |
|---|---|---|
| 1拡大する市場についての対応①第8世代BiCS FLASH™の量産・販売と、データセンター・エンタープライズSSDの新製品投入で市場の伸びに合わせた成長を目指す | 製品の展開 |
|
| 2開発競争力の強化②3次元フラッシュメモリは高積層化に伴い開発難易度が高まっており、コストと性能の競争力を保つ技術開発に取り組む | 研究開発の体制 |
|
| 3財務健全性の確保③資本構成の最適化と財務コストの削減に取り組み、安定的かつ柔軟なキャッシュ・フローの創出に注力する | 投資と在庫の管理 |
|
| 4生産能力拡大及び地政学リスクへの対応④需要に沿った生産能力の拡大を図りつつ、後工程拠点の分散で地政学リスクの低減を図る | 生産拠点 |
|
★★同社は金額の目標を公表していません。
経営目標(財務)
| 指標 | 2026年3月期(実績) | 会社が掲げた目標 |
|---|---|---|
| 財務体質 | ネット有利子負債5,521億円(有利子負債1兆228億円・現預金4,707億円) | 中長期的にネット・キャッシュ(現預金が有利子負債を上回る状態) |
| ネット有利子負債／Non-GAAP EBITDA | 0.46倍 | 会社は数値目標を示していない(2023年3月期3.51倍・2024年3月期14.15倍・2025年3月期1.22倍からの推移を開示) |
| 出荷量成長率(記憶容量ベース) | — | フラッシュメモリ市場の需要成長に見合う水準を維持する |
| Non-GAAP営業利益率 | — | フラッシュメモリ市場の周期的市況におけるトレンドとして高い水準を実現する |
| 設備投資 | — | 規律あるアプローチを採用したうえで投資の効率化を図り、ギガバイト当たりのコストも削減する |
これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。
アメリカの対応企業
サンディスクSNDK
双方ともNAND型フラッシュメモリが本業で、四日市・北上の工場を合弁で共有する関係。サンディスクはウエハーの全量をキオクシアとの合弁(Flash Ventures・持分49.9%)から得ており、キオクシアの有報によれば両社は合弁で2工場の生産能力の約80%を共有し(各約40%)、残り約20%をキオクシアが単独で持つ。★2026年1月に四日市の合弁の契約期間を2034年12月31日まで延ばし、サンディスクが2026〜2029年にキオクシアへ11億6,500万米ドルを支払う。★★同時に競合でもあり、サンディスクの10-Kは競合の列挙でキオクシアを最初に挙げ、キオクシアの有報は2025年3月期の主な販売先にSandiskグループ(1,986億円・11.6%)を挙げる。★規模はサンディスクの2026年6月期の売上高がキオクシアの2026年3月期の売上収益の1.37倍(決算期は3か月ずれる)
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- サンディスク3.2兆円FY2026
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- サンディスク39.7兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
マイクロン・テクノロジーMU
双方ともメモリが本業。キオクシアは報告セグメントが「メモリ事業」単一、マイクロンは4区分すべてがメモリ・ストレージの用途別
双方ともメモリが本業である。キオクシアは報告セグメントが「メモリ事業」単一、マイクロンは4区分すべてがメモリ・ストレージの用途別である。★製品には違いがある。キオクシアはNAND型フラッシュメモリ(不揮発性・電源を切っても消えない)の専業で、マイクロンはDRAM(揮発性)とNANDの両方を扱う。決算期も違い、キオクシアは3月末、マイクロンは8月末である。★同じ業界ページのサンディスクは、キオクシアと同じNAND型フラッシュメモリが本業で、四日市・北上の工場を合弁で共有している。
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- マイクロン・テクノロジー5.9兆円FY2025
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- マイクロン・テクノロジー191.6兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
エヌビディアNVDA
エヌビディアはメモリを主たる事業としない
エヌビディアはメモリを主たる事業としない。自社を「データセンター規模のAIインフラの会社」と説明しており、GPUが中心である。★ただし需要のつながりは強い。キオクシアが直近の四半期の増収の理由に挙げているのは、生成AI用途を中心としたデータセンター向けの需要である。
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- エヌビディア34.3兆円FY2026
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- エヌビディア889.9兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
インテルINTC
インテルはメモリを主たる事業としない
インテルはメモリを主たる事業としない。PC・サーバー向けのプロセッサが中心である。★インテルは当サイトが取得したXBRLに事業別の区分が無く、地域別だけが取れている。
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- インテル8.4兆円FY2025
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- インテル95.0兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
AMDAMD
AMDはメモリを主たる事業としない
AMDもメモリを主たる事業としない。区分はデータセンター48.0%・クライアント&ゲーミング42.0%・エンベデッド10.0%で、いずれも計算する側の半導体である。
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- AMD5.5兆円FY2025
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- AMD163.3兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
ブロードコムAVGO
同じSSDの別の層。ブロードコムはSSDの中のフラッシュメモリを管理するカスタム・フラッシュコントローラを供給しており(誤り訂正・ウェアレベリング・不良ブロック管理)、キオクシアがメモリ、ブロードコムがコントローラという関係。★メモリそのものは作っていない。有形固定資産は総資産の1.5%で、四日市・北上の工場を持つキオクシアとは設備の構造が正反対
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- ブロードコム10.1兆円FY2025
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- ブロードコム267.6兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
クアルコムQCOM
本業は重ならないが、需給でつながっている。クアルコムはメモリを作っていない。★★ただし2026年9月期 第3四半期に携帯端末向けの売上が20%減った理由を、会社は「メモリの供給の逼迫とそれに伴う値上げの悪影響により、顧客が在庫の水準を引き下げるために生産計画を調整している」と10-Qに記載している。メモリの需給が、メモリを作っていない会社の売上を押し下げている
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- クアルコム7.0兆円FY2025
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- クアルコム30.6兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
テキサス・インスツルメンツTXN
製品は重ならないが、自前の工場を持つがゆえの循環が共通。テキサス・インスツルメンツは10-Kに独立した節を設けて「製造設備の建設と維持に多大な時間と資金を要することが半導体サイクルの一因」と説明し、キオクシアも「需給の循環的変動傾向が顕著」と説明する。★開示の細かさは正反対で、TIは区分ごとの営業利益まで出すが、キオクシアは報告セグメントが単一で部門の利益の開示が無い
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- テキサス・インスツルメンツ2.8兆円FY2025
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- テキサス・インスツルメンツ42.3兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
アナログ・デバイセズADI
製品としては重ならない。★★ADIの10-K全文に「memory」「NAND」「DRAM」「flash memory」が1度も出てこない。同社の製造プロセスは会社の説明で「バイポーラとCMOSを基礎とし、高性能アナログ・DSP・ミックスドシグナルICの製造に合わせたもの」。★接点はデータセンターという最終市場だけで、ADIが売るのは電源・光/高速接続・エネルギー最適化の部品
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- アナログ・デバイセズ1.7兆円FY2025
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- アナログ・デバイセズ31.9兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
マーベル・テクノロジーMRVL
10-Kが挙げる製品にメモリそのものは入っていない。マーベル・テクノロジーはHDDとSSDのコントローラ(Bravera)を製品に挙げ、HDD向けは「現在のHDDメーカーのすべてが使っている」と10-Kに記載する。キオクシアは有価証券報告書で、コントローラ(ICチップとファームウェア)の開発の強化を掲げ、車載向けのUFS 4.1製品に「自社設計のコントローラ技術」を使ったと記載する。★記憶装置の中のメモリとコントローラという別の部品にあたり、両社の書類に相手の社名は出てこない。★工場の持ち方は正反対で、マーベル・テクノロジーはファブレス(有形固定資産は総資産の4.2%)、キオクシアは四日市・北上の工場を持つ
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- マーベル・テクノロジー1.3兆円FY2026
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- マーベル・テクノロジー37.7兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
アームARM
製品は重ならない。キオクシアはNAND型フラッシュメモリの専業で、アームはCPUなどの設計資産(IP)のライセンスとロイヤルティが本業。★キオクシアの有価証券報告書にアームの名前は無く(当サイトが全文を数えて0件)、アームの20-Fにもキオクシアの名前は無い(出現0件)。★★決算期はどちらも3月末で、2026年3月期(2025年4月1日〜2026年3月31日)という同じ期間の数値を並べられる。★規模はキオクシアの売上収益2兆3,376億28百万円がアームの売上高49億20百万ドルの2.99倍
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- アーム7,810億円FY2026
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- アーム51.6兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
TSMCTSM
製品は重ならない。キオクシアホールディングスはNAND型フラッシュメモリの専業、TSMCはロジックなどの受託製造の専業(20-Fに「NAND」は0件)。★★TSMCの独立取締役マイケル・スプリンター氏が、キオクシアホールディングスの社外取締役を兼ねている(TSMCの20-Fと、キオクシアホールディングスの有価証券報告書の役員の状況の両方に記載)。★両社の資料に互いの取引の記載はない(キオクシアホールディングスの有価証券報告書にTSMCの社名は出てこない)。★決算期はTSMCが12月末、キオクシアホールディングスが3月末
売上高をキオクシアホールディングスと並べる- TSMC18.9兆円FY2025
- キオクシアホールディングス2.3兆円直近の通期
- TSMC387.0兆円
- キオクシアホールディングス31.7兆円
キオクシアはIFRS、マイクロン・エヌビディア・インテル・AMDは米国会計基準です。売上高の範囲は完全には一致しません。米ドルはページ下部に記載のレートで円換算しています。
★★決算期がそろっていません。キオクシアは3月末、マイクロンは8月末(最終木曜日)、エヌビディアは1月末(最終日曜日)、インテルとAMDは12月の最終土曜日です。マイクロンの直近の通期は当ページの2026年3月期より1年近く手前にあたります。
★★「地域別」の基準が会社で違います。当ページの地域別は会社の事業拠点の所在地を基礎とした分類で、顧客の所在地ではありません。同じ半導体でも、ルネサスの地域別は顧客の所在地を基礎としています。
★当ページには「部門ごとの売上と利益」の節がありません。同社の報告セグメントが「メモリ事業」の単一で、部門別の利益が開示されていないためです。米国の10社のうち、この節があるのはエヌビディア・インテル・AMD・マイクロン・テクノロジー・ブロードコム・クアルコム・テキサス・インスツルメンツの7社です(アナログ・デバイセズ・サンディスク・マーベル・テクノロジーと、米国に上場するアーム・TSMCは報告セグメントが1つです)。
よくある質問
キオクシアと正面から重なるアメリカの会社はどこですか?
サンディスクとマイクロン・テクノロジーです。どちらもメモリが本業です。★サンディスクはキオクシアと同じNAND型フラッシュメモリが本業で、四日市工場と北上工場の生産能力の約80%を合弁を通じて共有しています(それぞれ約40%・キオクシアの有価証券報告書)。サンディスクの10-Kは競合の一覧の最初にキオクシアを挙げています。★マイクロンはDRAMとNANDの両方を作り、2025年8月期の売上高の76.5%がDRAMです(10-Kの記載から当サイトが計算)。エヌビディア・インテル・AMDは計算する側の半導体が本業で、重なりは薄くなります。
「部門ごとの売上と利益」の節が無いのはなぜですか?
同社の報告セグメントが「メモリ事業」の単一だからです。会社は「経営者が定期的にレビューする事業は単一の事業のみである」として、単一セグメントで開示しており、部門別の利益はどこにも開示されていません。当サイトは会社が開示していない対応付けを作らないので、この節は置かず、会社が示す売上収益の内訳(用途別と地域別)を「用途別の売上」の節にまとめています。
直近の四半期の売上が、通期の数字に近いのはなぜですか?
需要と販売価格が短期間で大きく変わったためです。2027年3月期第1四半期(2026年4〜6月)の売上収益1兆7,671億円は、推移の図に出ている2026年3月期通期2兆3,376億円の75.6%にあたります。会社は「生成AI用途を中心としたデータセンター向け顧客の需要が旺盛に推移したことによる平均販売単価の大幅な上昇など」を理由に挙げています。推移の図・財務ハイライト・用途別の節は2026年3月期まで、最新の決算と見通しの節は2027年3月期のものです。
5期のうち2期が赤字なのはなぜですか?
フラッシュメモリの市況が振れたためです。会社は「フラッシュメモリ市場は、一般に、急速な技術革新と生産性の向上、顧客からの需要の変動と継続的な価格下落圧力、競合他社との市場シェア獲得競争等により、需給の循環的変動傾向が顕著であり、周期的に市況の改善と悪化が繰り返されている」と説明しています。2023年3月期・2024年3月期は営業損失990億円・2,527億円でした。
配当はいくらですか?
普通株式は5期とも無配です。有価証券報告書の1株当たり配当額は普通株式が5期とも「－」で、配当を受けていたのは甲種・乙種優先株式(社債型優先株式)でした。これらは2025年7月25日に全株式が取得・消却されています。会社は配当政策に「株主還元の一部は、累進配当政策とする検討を開始しております」と記載しています。
中期経営計画はありますか?
同社は2024年11月22日に長期財務モデルを公表しましたが、有価証券報告書には「当該長期財務モデルを大幅に上回って成長している状況にあるため、2026年6月2日開催のInvestor Dayにて、これまでの長期財務モデルに代わるものとして、最新の市況を踏まえた事業戦略を説明いたしました」と記載されています。金額や比率の目標値は有価証券報告書に載っていません。当ページの「中長期の目標」の節には、同報告書に書かれている課題と、会社の言い方のままの目標を並べています。
1株あたりの金額が高く見えます。
株式分割の前だからです。同社は2026年7月31日の取締役会で、2026年10月1日を効力発生日として普通株式1株につき3株の株式分割を決議しました。当ページの1株当たり当期利益・1株当たり持分は、いずれも分割の影響を考慮していない数値です。
キオクシアホールディングスの決算はいつ発表されますか?
キオクシアホールディングスの決算期末は3月31日で、決算は四半期ごとに発表されます。直近の決算の発表日のうち、当サイトが決算短信などで確かめたものは次のとおりです。
- 2026年7月31日：2027年3月期 第1四半期
- 2026年5月15日：2026年3月期(通期)
- 2026年2月12日：2026年3月期 第3四半期
次の決算の発表予定日は、東京証券取引所が「決算発表予定日」で公表しています(会社から連絡のあった予定をまとめたもので、変わることがあります)。
数値はいつ時点のものですか?
ページ下部の「出典」に、資料ごとの公表日を記載しています。
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注記(5件)
- 売上高と利益の推移
- 利益は同報告書の「主要な経営指標等の推移」によります。★★5期のうち2期が赤字です。2023年3月期と2024年3月期はフラッシュメモリの市況悪化により営業損失990億円・2,527億円、当期損失1,381億円・2,437億円を計上しました。その後2025年3月期・2026年3月期と回復し、2026年3月期の売上収益は2兆3,376億円(前期比37.0%増)、営業利益は8,704億円になっています。★同社が東京証券取引所プライム市場に上場したのは2024年12月18日で、上の5期のうち古い3期は非上場だった期間にあたります(有価証券報告書の株価収益率の欄も、その3期は空欄です)。純利益は「親会社の所有者に帰属する当期利益(△損失)」、持分は「親会社の所有者に帰属する持分」、ROEは「親会社所有者帰属持分当期利益率」です。★★2026年10月1日を効力発生日として、普通株式1株を3株に分割しています(会社が2026年7月31日に決議)。上の5期の1株当たりの数値は分割前の基準で、ページ上部の株価・時価総額・発行済株式数は分割後の値です。1株当たりの数値を分割後にそろえると、いずれの期も表の数値の3分の1にあたります(当サイトは会社が公表していない数値を作らないため、そのままにしています)。
- 用途別の売上
- 会社が有価証券報告書で開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。有価証券報告書のセグメント注記「(2) 製品及びサービスに関する情報」による。会社の説明では、★SSD & ストレージにはPC・データセンター・エンタープライズ向けのSSD製品とメモリ製品、★スマートデバイスにはスマートフォン・タブレット・テレビ等の民生機器や車載・産業機器に使う制御機能付きの組み込み式メモリ製品、★その他にはSDメモリカード・USBメモリ等のリテール向け製品と、製造合弁会社3社経由で計上されるSandiskグループ向けの売上収益が含まれます。前期はSSD & ストレージ9,911億47百万円・スマートデバイス5,011億42百万円・その他2,141億71百万円で、★SSD & ストレージが37.5%、スマートデバイスが51.6%伸びたのに対し、その他はほぼ横ばい(0.4%増)でした。
- ★★当社グループの事業拠点の所在地を基礎とした分類で、顧客の所在地ではありません(ルネサスの地域別は顧客の所在地基準で、同じ「地域別」でも基準が違います)。会社は国別の内訳も一部開示しており、アメリカ1兆988億32百万円・中国3,818億57百万円・台湾3,009億32百万円です。前期は日本2,438億49百万円・欧米8,536億8百万円・アジア6,090億3百万円でした。
- 最新の決算
- 当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★★売上収益が前年同期の5.2倍になっています。会社は「生成AI用途を中心としたデータセンター向け顧客の需要が旺盛に推移したことによる平均販売単価の大幅な上昇など」を理由に挙げています。売上高は会社の言い方では売上収益、純利益は親会社の所有者に帰属する四半期利益です。★用途別では SSD & ストレージ1兆1,747億円・スマートデバイス5,257億円・その他667億円で、前四半期(2026年1〜3月)からそれぞれ5,744億円・1,883億円・15億円増えました。★会社はNon-GAAPの数値も併記しており、当四半期のNon-GAAP営業利益は1兆3,262億円(IFRSは1兆2,700億円)です。差はPPA影響額等2億円・株式報酬費用194億円・訴訟損失引当金繰入額366億円。当ページはIFRSの数値を載せています。★米ドルの平均為替レートは160円(前四半期は155円)でした。
- 会社が公表している今期の見通し
- 会社が2026年7月31日に公表した数値です。売上高営業利益率は当サイトが上の2つの数値から計算したものです。会社は、実際の業績がこの数値と大きく異なることがありうる旨を資料に記載しています。
- 中長期の目標
- 2024年11月22日に長期財務モデルを公表しましたが、有価証券報告書には「足元のAI市場の成長を背景とするフラッシュメモリの旺盛な需要により、当社グループの業績も急速に改善したことで、当該長期財務モデルを大幅に上回って成長している状況にあるため、2026年6月2日開催のInvestor Dayにて、これまでの長期財務モデルに代わるものとして、最新の市況を踏まえた事業戦略を説明いたしました」と記載されており、新しい数値目標は有価証券報告書に載っていません。下の課題と目標は、いずれも同報告書に書かれている言葉です。課題の並びと番号は会社の記載のとおりです。
- 目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。会社が有価証券報告書(2026年6月24日提出)に記載した内容です。★★金額や比率の目標値は公表されていません。同社が2024年11月22日に公表した長期財務モデルは、2026年6月2日のInvestor Dayで示した事業戦略に置き換えられており、新しい数値目標は有価証券報告書に記載されていません。会社は将来に関する記述の留保を資料に記載しています。
出典
用途別の売上高、四半期決算、今期の見通し、中長期の目標は、次の資料から当サイトが書き写しました(2027年3月期 第1四半期決算短信〔IFRS〕(連結)(2026-07-31 公表)／有価証券報告書(2026年3月期・第8期)(2026-06-24 公表))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と従業員数は金融庁EDINETに提出された有価証券報告書によります。発行済株式数は、その後に株式数が変わっているため、2027年3月期 第1四半期決算短信〔IFRS〕(2026年7月31日) 注記事項(3)発行済株式数から当サイトが書き写しました。米国企業の金額は1米ドル=158.73円(業界ページと同じ固定レート)、株価と時価総額は1米ドル=157.83円で円に直しています。
投資判断は自己責任で行ってください。
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数値は更新時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。
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