マーベル・テクノロジー

基本情報

株価

月末の終値です。2021年11月から2026年09月まで。株式分割は反映済みで、配当は含みません。出典はYahoo Finance。

売上高と利益の推移

財務ハイライト（過去5期）

直近5期の通年決算です。

事業の概要

売上高の内訳

2026年1月期(52週・2025年2月2日〜2026年1月31日)の地域別の売上高です。

★★★同社の報告セグメントは1つだけなので、部門ごとの売上と利益の表は置けません。

最新の決算

会社が公表している中長期の目標

2027年1月期・2028年1月期の売上高の見通しと株主還元2026年8月27日の決算説明資料(会社のIRサイト)と決算発表資料(Form 8-K 添付資料99.1)に記載

会社が掲げる「自社の説明(10-Kの冒頭)」は「データセンターの中核からネットワークの末端までをつなぐ、データインフラ向け半導体の主要な供給者」です。

これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。

日本企業との違い

4社は決算期か会計基準が異なるため、売上高の範囲は完全には一致しません。マーベル・テクノロジーは1月31日に最も近い土曜日に終わる期の米国会計基準、ルネサスエレクトロニクスは12月末のIFRS、キオクシアホールディングスは3月末のIFRS、ソシオネクストは3月末の日本基準です。★マーベル・テクノロジーの数値は2026年1月期(2025年2月2日〜2026年1月31日)で、ルネサスエレクトロニクスの2025年12月期とは1か月、キオクシアホールディングスとソシオネクストの2026年3月期とは2か月ずれます。

★★部門の利益の開示が違います。マーベル・テクノロジーは報告セグメントが1つで、区分ごとの利益を公表していません。キオクシアホールディングスも報告セグメントが「メモリ事業」単一です。ルネサスエレクトロニクスは2つの報告セグメントの利益を開示しています。

★★地域別の基準も違います。マーベル・テクノロジーは出荷先の所在地、キオクシアホールディングスは自社の事業拠点の所在地で分けています。同じ「地域別」という見出しでも中身が違うので、横に並べて比べることはできません。

★工場の持ち方は2つに分かれます。マーベル・テクノロジーとソシオネクストは工場を持たないファブレス、ルネサスエレクトロニクスとキオクシアホールディングスは自社の工場を持ちます。米ドルはページ下部に記載のレートで円換算しています。

よくある質問

マーベル・テクノロジーと事業が重なる日本の会社はどこですか?

当サイトの半導体のページでは、ルネサスエレクトロニクス・キオクシアホールディングス・ソシオネクストを並べています。★★★マーベル・テクノロジーの10-Kが競合として社名を挙げている日本の会社は、ソシオネクスト(Socionext Inc.)だけです。10-Kは競合として24社を挙げており、ソシオネクストはその最後にあります。ソシオネクストは有価証券報告書で、自社を顧客ごとのカスタムSoCを開発・提供するファブレスの半導体ベンダーと説明しています。★★ルネサスエレクトロニクスとキオクシアホールディングスの社名は10-Kに出てきません(当サイトが全文を数えました)。ただしルネサスエレクトロニクスは有価証券報告書(2025年12月期)の役員報酬の節で、報酬を決める際に参照した米国の企業16社の1社にマーベル・テクノロジーを挙げています。★キオクシアホールディングスとは、記憶装置の中のメモリとコントローラという別の部品で接します。マーベル・テクノロジーの10-Kが挙げる製品にメモリそのものは入っておらず、HDDとSSDのコントローラを扱っています。★規模は、マーベル・テクノロジーの2026年1月期の売上高81億95百万ドル(ページ下部のレートで約1兆3,008億円)が、ルネサスエレクトロニクスの2025年12月期の売上収益1兆3,212億12百万円の0.98倍、キオクシアホールディングスの2026年3月期の売上収益2兆3,376億28百万円の0.56倍、ソシオネクストの2026年3月期の売上高2,008億34百万円の6.48倍です(当サイトの計算)。

マーベル・テクノロジーは何を作っている会社ですか?

データセンターと通信の機器に使う半導体を設計し、製造は外部に任せるファブレスの会社です。10-Kは自社を「データセンターの中核からネットワークの末端までをつなぐ、データインフラ向け半導体の主要な供給者」と説明しています。★★製品は、①顧客ごとに設計するカスタムASIC(10-Kは用途にAI・データセンター・コンピューティング・ネットワーク・通信・ストレージ・航空宇宙と防衛を挙げる)②データセンターの中や拠点の間を光や銅線でつなぐ接続の部品(PAM DSP・コヒーレントDSP・レーザードライバ・TIA・シリコンフォトニクス・AEC DSP・PCIeリタイマーなど)③イーサネットスイッチ(Teralynx・Prestera)と物理層の部品(Alaska)④プロセッサ(OCTEON)とセキュリティ用のプロセッサ(NITROX・LiquidSecurity)⑤HDDとSSDのコントローラ(Bravera)とファイバチャネルの製品(QLogic)です。★★2026年1月期の売上の74.4%がデータセンター向けで、会社は伸びの理由を「カスタム製品と電気光学製品へのAI関連の需要」と説明しています。★2026年2月には、光で半導体どうしをつなぐ技術(Photonic Fabric)のセレスティアルAIと、PCIe・CXL のスイッチの XConn を取得しました。★前工程は外部のファウンドリに、組み立てと検査は台湾・カナダ・韓国・シンガポール・中国の委託先に任せています。有形固定資産は9億35百万ドルで、総資産の4.2%です(当サイトの計算)。

純利益が営業利益の2倍なのはなぜですか?

車載イーサネット事業の売却益が入っているためです。★★2026年1月期の純利益は26億70百万ドルで、営業利益13億23百万ドルの2.0倍でした(当サイトの計算)。会社は2025年8月14日に車載イーサネット事業をインフィニオン・テクノロジーズ(Infineon Technologies AG)へ25億ドルの現金で売却し、税引前の売却益18億30百万ドルを計上しています(損益計算書では「受取利息及びその他」に含まれる)。税引前利益30億47百万ドルの60.1%にあたります(当サイトの計算)。★法人税は3億77百万ドルで、会社は実効税率を12.4%としています。★ROE 19.3%も、この売却益を含む純利益で計算した値です。★当サイトは、売却益を除いた利益を計算しません。会社が示した金額と理由を並べます。

5期の利益の動きをどう読めばよいですか?

営業損益が黒字だったのは2023年1月期と2026年1月期の2期だけです。★★営業損益は2022年1月期△3億48百万ドル→2023年1月期＋2億38百万ドル→2024年1月期△5億68百万ドル→2025年1月期△7億20百万ドル→2026年1月期＋13億23百万ドルです。★★会社が財務諸表で示している大きな費用は、買収で得た無形資産の償却(毎年9億42百万〜10億98百万ドル)、2025年1月期の事業構造改革の費用7億12百万ドル、2023年1月期の訴訟の和解金1億ドルです。償却の対象は買収で得た技術や顧客との関係で、2022年1月期には Inphi(総対価99億17百万ドル)と Innovium(10億ドル)を取得しています。★★会社は2025年1月期の事業構造改革を、データセンター向けの研究開発を増やし、ほかの最終市場の新製品の開発を減らす計画と説明しており、一部の製品の今後の発売の取りやめと、取得した技術の無形資産の減損2億40百万ドルを含みます。★2026年1月期は売上高が42.1%増え、営業損益が黒字になり、純利益には売却益18億30百万ドル(税引前)が入っています。★2024年1月期は53週で、ほかの4期は52週です。★当サイトは、どの期が「本来の姿」かを決めません。各期の数値と、会社が挙げた理由を並べます。

エヌビディアの20億ドルの出資とは、どういう取引ですか?

2026年3月31日に、エヌビディアがマーベル・テクノロジーのシリーズA転換優先株を20億ドルで引き受けた取引です。★★優先株は2,000,000株で、1株の表示価額は1,000ドル、普通株への転換価格は約91.84ドルです。転換すると最大で約2,178万株の普通株になります(8-K・10-Q)。転換は、保有者の選択によるもの(該当する場合は米国の独占禁止法(ハート・スコット・ロディノ法)の待機期間の満了が条件)と、会社またはエヌビディアの関係者でない相手への売却の直前に自動で行われるものの2つです。配当は転換後の株数で普通株と同じ扱いで受け取り、取締役の選任を除いて普通株と一緒に議決権を持ちます。償還を求める権利はありません。2026年8月1日時点で転換はされていません。★★同じ日に両社は共同で、マーベル・テクノロジーがエヌビディアの NVLink Fusion を通じて同社のAIのエコシステムにつながる提携を発表しました。発表資料では、マーベル・テクノロジーがカスタムのXPUと NVLink Fusion に対応したスケールアップのネットワークを、エヌビディアがCPU・NIC・DPU・NVLink・スイッチなどを提供するとしており、シリコンフォトニクスでも協業します。★この優先株の発行により、1株当たり利益は2種類株式法で計算されています。★当サイトは、この取引の評価を書きません。

グーグルへのワラントとは何ですか?

グーグルがマーベル・テクノロジーの株式を決まった価格で買える権利で、大部分はグーグルの購入額に応じて確定する仕組みです。★★会社は2026年7月29日に Google LLC とカスタム半導体の商業契約を結び、8月18日にワラントを発行しました(8-K)。買える株数は最大58,970,907株、行使価格は1株206.58ドルで、2033年8月18日まで行使できます。★★1,360,867株は契約から1年の間に四半期ごとに等分で確定し、残りは2027年1月期第3四半期から2033年1月期末までのグーグルによるカスタム製品の購入に応じて、売上5億ドルごとに1区分ずつ、240区分で確定します。すべての区分が確定するには、カスタム製品の売上が合わせて1,200億ドルになる計算です(240区分×5億ドル・当サイトの計算)。★対象について会社は、TPUのエコシステムにつながるAI推論のアクセラレータ・ストレージのコントローラ・ネットワークインターフェースのコントローラ・メモリインターフェースのコントローラ・メモリの近くでの計算と記載しています。★同社は以前にも顧客にワラントを発行しており、2025年12月2日の8-Kはそのうちの1件をアマゾンへの発行(最大1,045,171株)と記載しています。10-Qは、2025年1月期と2026年1月期に顧客へ発行したワラント(最大420万株・最大100万株)を、対象の売上を計上する期間にわたって売上高から差し引くと記載しています。グーグルへのワラントの会計処理は、当サイトが確認した10-Qの後発事象の注記には書かれていません。★当サイトは、この契約が業績にどう効くかを書きません。

なぜ部門ごとの売上と利益の表がないのですか?

会社の報告セグメントが1つだけだからです。会社は10-Kに、報告セグメントは「集積回路の設計・開発・販売」の1つで、最高経営意思決定者(CEO)は連結の純損益を使って資源の配分と業績の評価を行っていると記載しています。理由として、自社で開発した技術が多くの製品にまたがって使われ、ほぼすべての製品が似た製造工程で作られることを挙げています。★そのため当ページは、最終市場別(データセンター／通信・その他)と出荷先別の売上を載せています。区分ごとの利益は公表されていません。★★最終市場の区分は2026年1月期の第4四半期に5つから2つになりました。エンタープライズ・ネットワーキング、キャリア・インフラ、コンシューマー、車載・産業の4つを「通信・その他」にまとめ、データセンターの中身は変えていません。★同じ業界ページではアナログ・デバイセズも報告セグメントが1つです。

中国向けの売上が36%と大きいのはなぜですか?

地域別が「出荷先」で分けたものだからです。★★2026年1月期の出荷先別は、中国29億70百万ドル(36.2%)・台湾16億57百万ドル(20.2%)・米国11億74百万ドル(14.3%)・その他の国23億93百万ドル(29.2%)です(構成比は当サイトの計算)。★★会社は10-Kに「出荷先は、最終顧客の所在地や、最終顧客が当社製品を組み込んだ機器を販売する国を必ずしも示さない」と書き、「中国への出荷の大部分は、中国に工場や受託製造の拠点を持つ中国以外の顧客向けで、その製品はその後中国から出荷される」と説明しています。★台湾は前期の5億61百万ドルから16億57百万ドルへ3.0倍になりました。★同じ業界ページのブロードコムも、出荷先・引渡先の基準で地域を分けています。★会社は10-Kで、米国政府による中国の一部の顧客への輸出規制が引き続き売上に影響するとしています。

日本での売上はどれくらいですか?

2026年1月期の10-Kでは開示されていません。★★2025年1月期の10-Kまでは、出荷先別の売上で日本が国別に示されていました(2025年1月期1億66百万ドル・売上高の2.9%、2024年1月期1億69百万ドル・3.1%、2023年1月期2億60百万ドル・4.4%。構成比は当サイトの計算)。2026年1月期の10-Kは国別の行を中国・台湾・米国に絞り、日本は「その他の国」に入っています。会社は「その他の国」の中の国はどれも売上高の10%を超えないと記載しています。★★★10-Kの本文(主文書)で「Japan」という語が出てくるのは1か所だけで、事業を営む国としてアルゼンチン・中国・インド・イスラエル・日本・シンガポール・韓国・台湾・ベトナムを並べた箇所です(当サイトが全文を数えました。2026年8月1日までの四半期の10-Qには出てきません)。★10-Kに添付された子会社の一覧には、日本で設立された会社が1社(Marvell Technology Japan K.K.)載っています。会社の日本語サイトの所在地の一覧には、東京・平塚・大阪・大船の4か所が載っています。★出荷先別の数字は、最終顧客の所在地を示すものではありません(上の質問をご覧ください)。

なぜ「今期の見通し」の節がないのですか?

会社が通期の利益の見通しを示しておらず、通期の売上高の見通しもSECに提出した決算発表資料には金額が無いためです。★★2026年8月27日の決算発表資料(8-Kの添付資料)には、CEOの「2027年1月期と2028年1月期の売上高の見通しを再び引き上げる」という発言だけがあります。金額は同じ日の決算説明資料(会社のIRサイトのPDF)にあり、2027年1月期の売上高は約120億ドル(約45%増・前回は115億ドル)、2028年1月期は約180億ドル(約50%増)です。データセンター向けは2027年1月期に約60%増、カスタム事業は2028年1月期に2倍を超えるとしています。★★金額で示した見通しのうち米国会計基準の利益を含むのは、次の四半期(2026年8月2日〜10月31日)の分だけで、売上高31億50百万ドル±5%、米国会計基準の売上総利益率52.9〜53.9%、米国会計基準の希薄化後1株当たり利益0.53ドル±0.05ドルです。★そのため当ページには「今期の見通し」の節がなく、中長期の目標の節に会社の言い方のまま載せています。★★会社は2026年10月6日にニューヨークで投資家説明会を開き、長期の戦略を示すと決算発表資料に記載しています。

決算期はいつですか?

1月31日に最も近い土曜日に終わる、52週または53週の1年です。5年か6年に1回、第4四半期が14週になる53週の年があり、当ページの5期では2024年1月期(2023年1月29日〜2024年2月3日)が53週でした。★当サイトは「2026年1月期」のように期末の月で呼んでいます。会社は同じ期を fiscal 2026 と呼びます。★2027年1月期は2027年1月30日に終わる52週です(会社の委任状説明書と10-Qの記載)。★同じ業界ページのエヌビディアも、決算期が1月末に近い日に終わります。

マーベル・テクノロジーの決算はいつ発表されますか?

米国の上場企業は、決算を公表すると米国SEC(証券取引委員会)に決算発表の書類(Form 8-K)を提出します。マーベル・テクノロジーの直近4回の決算発表の日は次のとおりです(米国の日付)。

• 2026年8月27日：2026年8月1日までの四半期(四半期報告書 Form 10-Q の提出は2026年8月28日)
• 2026年5月27日：2026年5月2日までの四半期(四半期報告書 Form 10-Q の提出は2026年5月28日)
• 2026年3月5日：2026年1月31日までの1年間(年次報告書 Form 10-K の提出は2026年3月11日)
• 2025年12月2日：2025年11月1日までの四半期(四半期報告書 Form 10-Q の提出は2025年12月3日)

決算発表の日は、同じ期間の四半期報告書・年次報告書がSECに提出されてから当ページに載せています。次の発表日は載せていません。

数値はいつ時点のものですか?

推移・基本情報・最終市場別と出荷先別は2026年1月期で、根拠は2026年3月11日に提出された年次報告書(Form 10-K)です。★直近の四半期(2026年5月3日〜8月1日)は2026年8月28日提出の四半期報告書(Form 10-Q)、次の四半期の見通しは2026年8月27日の決算発表資料、2027年1月期と2028年1月期の売上高の見通しは同じ日の決算説明資料(会社のIRサイト)によります。★エヌビディアへの優先株の発行は2026年3月31日、グーグルへのワラントは2026年8月19日、四半期配当の決議は2026年9月25日の8-Kによります。★同社の決算期は1月末で、比べているルネサスエレクトロニクスは12月末、キオクシアホールディングスとソシオネクストは3月末です。★株価と時価総額はページ下部の更新日時点の値です。米ドルもページ下部に記載のレートで円換算しています。

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