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エヌビディア

基本情報

エヌビディアNVDANasdaq

NVIDIA CORP

10-Kで自社を「データセンター規模のAIインフラの会社」と説明する。コンピュート&ネットワーキング89.6%、グラフィックス10.4%。

売上高は34.3兆円で、ソシオネクスト(2,008億円)の約170.7倍。従業員は約42,000人。

  • 時価総額889.9兆円
  • 売上高34.3兆円
  • 営業利益20.7兆円
  • 純利益19.1兆円
  • 株価233.95USD
  • PER47.7倍
  • PBR35.85倍
  • ROE101.5%
  • 配当利回り0.02%
正式社名
NVIDIA CORP
会計基準
米国会計基準(US GAAP)
SECへの登録業種
Semiconductors & Related DevicesSIC 3674
発行済株式数
24,100,000,000 株
1株あたり利益(EPS)
4.90 米ドルFY2026・希薄化後
1株あたり配当金
0.04 米ドルFY2026
従業員数
約42,000 人38か国。うち研究開発31,000人・営業/マーケティング/オペレーション/管理11,000人。2026年1月期の離職率は3.7%

株価

エヌビディアの5年の株価の推移(月末の終値)228.38USD12.14USD20222023202420252026

月末の終値です。2021年11月から2026年09月まで。株式分割は反映済みで、配当は含みません。出典はYahoo Finance。

エヌビディアの株(NVDA)は、日本の証券会社の米国株取引を通じて買えます。取り扱いの有無は証券会社ごとに違います。口座・手数料・為替・取引時間・税は米国株を買うにはにまとめました。

証券会社公式の取扱銘柄一覧一覧の日付
SBI証券載っている2026年8月19日更新 公式
DMM 株載っている日付の記載なし 公式
松井証券載っている2026年9月30日更新 公式
三菱UFJ eスマート証券載っている日付の記載なし 公式

公式の一覧を機械で読めた4社と、このページのティッカーを突き合わせた結果です。一覧に無くても取り扱いがあることや、その逆もあります。

売上高と利益の推移

売上高と営業利益の推移(兆円)(利益率)0.00.0%8.015.0%16.030.0%24.045.0%32.060.0%40.075.0%4.31.6FY20224.30.7FY20239.75.2FY202420.712.9FY202534.320.7FY202637.3%15.7%54.1%62.4%60.4%売上高営業利益営業利益率

財務ハイライト（過去5期）

純利益・ROE

純利益・ROE(兆円)0.00.0%5.030.0%10.060.0%15.090.0%20.0120.0%FY22FY23FY24FY25FY26純利益ROE

総資産・自己資本・自己資本比率

総資産・自己資本・自己資本比率(兆円)0.00.0%10.020.0%20.040.0%30.060.0%40.080.0%FY22FY23FY24FY25FY26総資産自己資本自己資本比率

キャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー(兆円)▲16.0▲8.00.08.016.024.0FY22FY23FY24FY25FY26営業投資財務

1株あたり利益(EPS・希薄化後)

1株あたり利益(EPS・希薄化後)(米ドル)02346FY22FY23FY24FY25FY26EPS
決算期売上高前期比営業利益営業利益率純利益純利益率
FY20262026-01-25期末342,761億円+65.5%206,965億円60.4%190,584億円55.6%
FY20252025-01-26期末207,139億円+114.2%129,291億円62.4%115,683億円55.8%
FY20242024-01-28期末96,702億円+125.9%52,337億円54.1%47,238億円48.8%
FY20232023-01-29期末42,816億円+0.2%6,705億円15.7%6,933億円16.2%
FY20222022-01-30期末42,721億円—15,938億円37.3%15,479億円36.2%

直近5期の通年決算です。

事業の概要

コンピュート&ネットワーキング

データセンター向けのアクセラレーテッド・コンピューティングとネットワーキングの基盤、AIのソリューションとソフトウェア、および自動車向けの自動運転・EV向けソリューション

売上構成比 89.6%売上構成比89.6%307,111億円

利益構成比93.4%206,574億円・利益率67.3%

強み・実績
  • 売上高1,934億79百万ドルで全体の89.6%。★前期の1,161億93百万ドルから66.5%増えた
  • 部門の利益は1,301億41百万ドルで利益率67.3%
  • ★2026年1月期第1四半期に、H20の在庫と購入義務について45億ドルの費用を計上している(米国政府が中国向け輸出に許可を必要としたため)
主な製品・サービス
  • データセンター向けGPU
  • CPU
  • DPU
  • NVLink
  • InfiniBand
  • Ethernet
  • NVIDIA AI Enterprise
  • DRIVE(自動運転)

グラフィックス

ゲーミングとPC向けのGeForce GPU、企業のワークステーション向けのQuadro／NVIDIA RTX GPU

売上構成比 10.4%売上構成比10.4%35,649億円

利益構成比6.6%14,533億円・利益率40.8%

強み・実績
  • 売上高224億59百万ドルで全体の10.4%。前期の143億4百万ドルから57.0%増えた
  • 部門の利益は91億56百万ドルで利益率40.8%
  • GeForce NOW(クラウドゲーミング)とゲーム機向けのSoC・開発サービスも含む
主な製品・サービス
  • GeForce RTX GPU
  • NVIDIA RTX PRO GPU
  • GeForce NOW
  • Omniverse
  • ゲーム機向けSoC
71.1%売上総利益率2026年1月期。前期の75.0%から下がった。会社は事業の形がHopper HGXシステムからBlackwellのデータセンター一式へ移ったことと、H20に関する45億ドルの費用を理由に挙げている
184億97百万ドル研究開発費2026年1月期。前期の129億14百万ドルから43.2%増えた。売上高に対する比率は8.6%
404億ドル自己株式の取得2026年1月期に2億82百万株を取得。2025年8月26日に600億ドルの追加枠が承認され、2026年1月25日時点の残枠は585億ドル。配当の支払額は9億74百万ドル
61億ドル設備投資額2026年1月期。前期の34億ドルから増えた。会社は2027年1月期にさらに増やす方針を示している。★工場は持たないファブレスで、ウェハーの製造はTSMCとサムスンに委託している

注目ポイント

  • 売上高が5期で8倍2022年1月期の269億14百万ドルから2026年1月期の2,159億38百万ドルへ。半導体の業界ページに載せている15社のなかで最も大きな伸びで、直近3期の前期比は+126%・+114%・+65%だった
  • 売上高の89.6%が1つの部門コンピュート&ネットワーキングが1,934億79百万ドル、グラフィックスが224億59百万ドル。さらに最終用途別ではデータセンターが1,937億37百万ドルで89.7%を占める
  • 取引先が少数に集中している2026年1月期は、直接の取引先1社が売上高の22%、別の1社が14%を占めた。いずれも主にコンピュート&ネットワーキング部門によるもの。会社は「売上高は限られた数の直接および間接の顧客に集中しており、この傾向は続く可能性がある」と記載している
  • 中国のデータセンター市場から事実上締め出されている米国政府の輸出規制により、2026年1月期第1四半期にH20の在庫と購入義務について45億ドルの費用を計上した。会社は「現在の規則と地政学的な状況の下では、米国政府と中国政府の双方の承認を得られる競争力のある製品を、中国のデータセンター市場向けに作って届けることができない」と記載している

部門ごとの売上と利益

2026年1月期(52週・2025年1月27日〜2026年1月25日)10-Kのセグメント注記より

部門売上高部門の利益利益率
コンピュート&ネットワーキング307,111億円206,574億円67.3%
グラフィックス35,649億円14,533億円40.8%
部門に配分していない費用—▲14,143億円—
連結342,761億円206,965億円60.4%

★部門の利益は Segment operating income で、株式報酬費用・全社の間接費および支援費用・買収関連費用など、会社が「全社にかかるもの」と判断した費用を配分する前の営業利益です。

地域別の売上

地域別の売上高(顧客の本社所在地基準)2026年1月期(52週・2025年1月27日〜2026年1月25日)

  • 米国 69.3%69.3%237,489億円米国
  • 台湾 19.6%19.6%67,215億円台湾
  • 中国(香港を含む) 9.1%9.1%31,233億円中国(香港を含む)
  • その他 2.0%2.0%6,824億円その他

2026年1月期(52週・2025年1月27日〜2026年1月25日)の地域別の売上高です。

最終用途別の売上高2026年1月期(52週・2025年1月27日〜2026年1月25日)

  • データセンター 89.7%89.7%307,521億円データセンター
  • ゲーミング 7.4%7.4%25,464億円ゲーミング
  • プロフェッショナル・ビジュアライゼーション 1.5%1.5%5,065億円プロフェッショナル・ビジュアライゼーション
  • 自動車 1.1%1.1%3,729億円自動車
  • OEM・その他 0.3%0.3%983億円OEM・その他

10-Kの「Revenue by End Market」による。

最新の決算

2027年1月期 第2四半期(2026年4月27日〜7月26日)2026-08-26 公表

項目2027年1月期 第2四半期(2026年4月27日〜7月26日)2025年4月28日〜7月27日増減
売上高152,733億円74,196億円+105.9%
営業利益101,166億円45,143億円+124.1%
純利益94,743億円41,940億円+125.9%
売上高営業利益率66.2%60.8%—

会社が公表した決算資料の数値です。

会社が公表している中長期の目標

Business Strategies(事業戦略)2026年1月期 Form 10-K(2026年2月25日提出)に記載

会社が掲げる「会社が掲げる事業戦略の軸」は「アクセラレーテッド・コンピューティングの基盤を進化させ、AIとコンピュータグラフィックスの技術と基盤における主導的な位置を広げる」です。

5つの戦略2026年1月期 Form 10-K(2026年2月25日提出)に記載

戦略テーマ主な重点活動
1アクセラレーテッド・コンピューティングの基盤を進める①アーキテクチャ・チップ設計・システム・インターコネクト・アルゴリズム・ソフトウェアの各層でイノベーションを重ね、ムーアの法則を上回る性能の伸びを目指す共通の土台
  • データセンター・ゲーミング・プロフェッショナルビジュアライゼーション・自動車の4つの市場を、GPU・CPU・CUDA・ネットワーキングという共通の構成要素で扱う
  • プログラム可能なアーキテクチャにより、共通の技術で複数の数十億ドル規模の市場に対応する
2AIの技術と基盤における主導的な位置を広げる②学習と推論の双方に対応する、データセンター規模の計算とネットワーキングの一貫した基盤を提供する広がり
  • AIサーバーの主要な3つの処理装置(GPU・CPU・DPU)をすべて手がける
  • CUDAなどの開発ツールを使う開発者は世界で750万人を超える
  • NVIDIA AI Enterprise(企業向けAIソフトウェア群)を提供する
3コンピュータグラフィックスにおける主導的な位置を広げる③AIを組み込んだコンピュータグラフィックスが、コンピューティングの拡大と進化の土台になると位置づける製品
  • GeForceとNVIDIA RTXの基盤で、レイトレーシングとDLSS(AIによる画質・フレームレートの向上)を提供する
  • Omniverse(リアルタイム3D設計協業と仮想世界のシミュレーション)を展開する
4自動運転の基盤を進める④自動運転車と電気自動車の市場に、DRIVEブランドでAIベースのハードウェアとソフトウェアを提供する提供の範囲
  • 車載の計算装置だけでなく、ニューラルネットワークの学習と再シミュレーションに使うGPUまでを含む
  • 自動車メーカー・モビリティサービス・ロボタクシー・ティア1サプライヤー・スタートアップと組む
5知的財産を活かす⑤顧客やパートナーが自社製品に機能を直接組み込みたい場合に、ライセンスや共同開発の契約を通じて技術を提供する考え方
  • ライセンスと開発の取り決めによって、自社技術の届く範囲をさらに広げる

★★会社は売上高・利益の中長期の数値目標を公表していません。

経営目標(財務)

指標2026年1月期(実績)会社が掲げた目標
自己株式の取得枠(残り)2026年1月期に404億ドルを取得2026年1月25日時点で585億ドル(期限の定めなし)
設備投資61億ドル2027年1月期は2026年1月期より増やす(金額は示されていない)
配当1株あたり0.04ドル・支払額9億74百万ドル今後の配当は取締役会がその都度判断する(金額の方針は示されていない)

これは会社が公表した計画であり、当サイトの予測でも評価でもありません。

日本企業との違い

ソシオネクスト6526

自動運転の計算機で用途が一部重なる。エヌビディアのコンピュート&ネットワーキング部門には、車載の自動運転向けの計算基盤(DRIVE)も含まれる。★売り方は違う。エヌビディアは自社で設計したGPUを中心とする計算基盤を売り、ソシオネクストは顧客ごとのカスタムSoCを開発する。★エヌビディアは、ハイパースケーラーやカスタムASICの設計者が自社のCPU・XPUを同社の基盤につなげられる「NVLink Fusion」を2026年1月期に始めたと10-Kに記載している。両社とも工場を持たず、ウエハーの製造をTSMCなどに委託している

売上高をエヌビディアと並べる
  • ソシオネクスト2,008億円2026年3月期
  • エヌビディア34.3兆円直近の通期
時価総額をエヌビディアと並べる
  • ソシオネクスト3,990億円
  • エヌビディア889.9兆円

キオクシアホールディングス285A

エヌビディアはメモリを主たる事業としない

キオクシアはNAND型フラッシュメモリの専業で、記憶する側の半導体を作る。エヌビディアは計算する側で、製品は重ならない。★ただし需要のつながりは強い。エヌビディアは10-Kでメモリの調達先としてSK hynix・マイクロン・サムスンを挙げており、キオクシアは直近の四半期の増収の理由に生成AI用途のデータセンター向け需要を挙げている。

売上高をエヌビディアと並べる
  • キオクシアホールディングス2.3兆円2026年3月期
  • エヌビディア34.3兆円直近の通期
時価総額をエヌビディアと並べる
  • キオクシアホールディングス31.7兆円
  • エヌビディア889.9兆円

ルネサスエレクトロニクス6723

エヌビディアは自社を「データセンター規模のAIインフラの会社」と説明しており、ルネサスの車載・産業向けとは重なりが薄い

ともに計算する側(ロジック)の半導体を設計・製造するが、用途が重なりにくい。エヌビディアは自社を「データセンター規模のAIインフラの会社」と説明しており、売上高の89.7%がデータセンター向けである。ルネサスは車載・産業向けのマイコンやSoCが中心で、自動車48.5%・産業インフラIoT 50.9%という構成になる。★エヌビディア自身も10-Kの競合企業の一覧にルネサスの名を挙げている(車載・組み込み向けのSoCの分野)。

売上高をエヌビディアと並べる
  • ルネサスエレクトロニクス1.3兆円2025年12月期
  • エヌビディア34.3兆円直近の通期
時価総額をエヌビディアと並べる
  • ルネサスエレクトロニクス6.7兆円
  • エヌビディア889.9兆円

エヌビディアは米国会計基準、ルネサスとキオクシアはIFRSです。売上高の範囲は完全には一致しません。米ドルはページ下部に記載のレートで円換算しています。

★★決算期が4社ともそろっていません。エヌビディアは1月末にもっとも近い日曜日(2026年1月期は2025年1月27日〜2026年1月25日の52週)、ルネサスは12月31日、キオクシアとソシオネクストは3月31日です。

★★「部門の利益」の基準が違います。エヌビディアの Segment operating income は、株式報酬費用・全社の間接費・買収関連費用を配分する前の営業利益で、2部門の合計は連結の営業利益より89億10百万ドル大きくなります。ルネサスの「セグメント営業利益」も同じように連結より大きく、差は1,857億円です。キオクシアは報告セグメントが単一で、部門の表そのものがありません。

★当ページには「今期の見通し」の節がありません。同社が通期の業績予想を公表していないためです。ルネサスとキオクシアも通期の予想を出しませんが、四半期ごとの累計の見通しを決算短信で公表しているため、その節があります。

よくある質問

エヌビディアと正面から重なる日本の会社はどこですか?

強く重なる会社はありません。ルネサスエレクトロニクスが同じ「計算する側の半導体」という点で近く、エヌビディア自身も10-Kの競合企業の一覧に同社の名を挙げていますが、エヌビディアはデータセンター向け、ルネサスは車載・産業向けで用途が違います。キオクシアはメモリの専業で、製品は重なりません。

売上高が5期で8倍というのは本当ですか?

10-Kの数値ではそうなります。2022年1月期の269億14百万ドルから2026年1月期の2,159億38百万ドルで、8.0倍です。当サイトはこの5期を、2026年1月期の10-Kと2024年1月期の10-Kの損益計算書で1期ずつ突き合わせています。直近3期の前期比は+126%・+114%・+65%でした。

台湾の売上が19.6%と大きいのはなぜですか?

この区分が「顧客の本社がどこにあるか」で分けたものだからです。製品が最終的に使われる場所ではありません。会社は「2026年1月期のデータセンター売上高のうち、台湾に本社を置く顧客からの分の76%は、米国と欧州に所在する最終顧客に帰属すると見積もっている」と注記しています。なお、この区分は2026年1月期第3四半期に変更されたもので、それ以前の期も新しい基準に組み替えられています。

部門の利益を足しても、連結の営業利益になりません。なぜですか?

部門の利益が Segment operating income で、株式報酬費用・全社の間接費・買収関連費用を配分する前の数字だからです。2部門の合計1,392億97百万ドルから、株式報酬費用63億86百万ドル・配分していない営業費用19億97百万ドル・買収関連費用5億27百万ドルを引くと、連結の営業利益1,303億87百万ドルになります。

直近の四半期はどうでしたか?

2027年1月期 第2四半期(2026年4月27日〜7月26日)は、売上高が1年前の2.06倍になりました。★売上高962億21百万ドル(105.9%増)・営業利益637億34百万ドル(124.1%増)・純利益596億88百万ドル(125.9%増)です(当サイトの計算)。★★売上高営業利益率は60.8%から66.2%へ上がりました(当サイトの計算)。★会社は売上総利益率を75.0%(前年同期72.4%)と記載し、「ブラックウェル・ウルトラによる構成の改善で1年前より上がった」と説明しています。★希薄化後1株当たり利益は2.46ドル(前年同期1.08ドル)。★★部門別ではコンピュート&ネットワーキングが882億99百万ドル(114%増)、グラフィックスが79億22百万ドル(46%増)です(会社の記載)。★★ひとつ前の四半期にあった「純利益が営業利益を上回る」形は、この四半期では解消しています(純利益596億88百万ドル < 営業利益637億34百万ドル)。

なぜ「今期の見通し」の節がないのですか?

同社が通期の業績予想を公表していないためです。決算発表の資料で示しているのは次の四半期の見通しで、2026年8月26日には2027年1月期 第3四半期について「売上高1,080億ドル±2%」と示しています。★通期について示しているのは、2027年1月期の税率の見込み(GAAP・非GAAPとも16.0%〜18.0%)だけです。

中国向けの売上はどうなっていますか?

中国(香港を含む)は2025年1月期の250億48百万ドルから2026年1月期の196億77百万ドルへ減っています。会社は10-Kで「2026年1月期末時点で、中国のデータセンター向けコンピュート市場での競争から事実上締め出されている」と記載しており、米国政府の輸出規制により2026年1月期第1四半期にH20の在庫と購入義務について45億ドルの費用を計上しています。

中期経営計画はありますか?

売上高や利益の数値目標は公表されていません。10-Kの「Business Strategies」に5つの方針が書かれており、当ページの「中長期の目標」の節にはそれを載せています。金額が示されているのは自己株式の取得枠(2026年1月25日時点で585億ドル)と設備投資の方向だけです。

エヌビディアの決算はいつ発表されますか?

米国の上場企業は、決算を公表すると米国SEC(証券取引委員会)に決算発表の書類(Form 8-K)を提出します。エヌビディアの直近4回の決算発表の日は次のとおりです(米国の日付)。

決算発表の日は、同じ期間の四半期報告書・年次報告書がSECに提出されてから当ページに載せています。次の発表日は載せていません。

数値はいつ時点のものですか?

ページ下部の「出典」に、資料ごとの公表日を記載しています。

同じ業界の掲載企業

日本の掲載企業

ルネサスエレクトロニクスキオクシアホールディングスソシオネクスト

米国の掲載企業

インテル(INTC)AMD(AMD)マイクロン・テクノロジー(MU)ブロードコム(AVGO)クアルコム(QCOM)テキサス・インスツルメンツ(TXN)アナログ・デバイセズ(ADI)サンディスク(SNDK)マーベル・テクノロジー(MRVL)アーム(ARM)TSMC(TSM)
注記(5件)
売上高と利益の推移
★★売上高が5期で8.0倍になっています(2022年1月期269億ドル→2026年1月期2,159億ドル)。半導体の業界ページに載せている15社のなかで最も大きな伸びです。★5期とも52週で、期の空白はありません。同社の決算期は1月末にもっとも近い日曜日で、5期の期末は2022年1月30日・2023年1月29日・2024年1月28日・2025年1月26日・2026年1月25日です。★2023年1月期は売上高がほぼ横ばい(+0.2%)で営業利益が58.5%減っています。この期には買収の解約に伴う費用13億53百万ドル(Armの買収を断念したことによるもの)が営業費用に計上されています。★ROEと自己資本比率は会社が公表していないため当サイトが計算しています(ROEの分母は期首と期末の自己資本の平均、自己資本比率は期末の自己資本÷期末の総資産)。日本企業のページが会社の公表値を使っているのとは出どころが違います。★★1株あたりの数値は2022年1月期だけ空けています。同社は2024年6月7日付で普通株式1株を10株に分割しましたが、分割後に提出された年次報告書が遡って示しているのは2023年1月期までで、2022年1月期の分割後の1株あたり利益と1株あたり配当は公表されていません。当サイトは会社が公表していない数値を作らないため、その期の1株あたり利益は描いていません(分割前の数値は3.85ドルでした)。他の4期はいずれも分割後の数値です。
部門ごとの売上と利益
2部門の合計1,392億97百万ドルから、株式報酬費用63億86百万ドル・配分していない営業費用19億97百万ドル・買収関連費用5億27百万ドルの合計89億10百万ドルを引くと、連結の営業利益1,303億87百万ドルになります。★★同社には部門間の取引がありません(10-Kに「There are no intersegment transactions」と明記)。したがって部門の売上高はそのまま外部顧客向けで、「うち外部顧客向け」の列は置いていません。★部門別の資産は開示されていません(CODMが部門別の総資産を見ていないため)。
「部門の利益」が何を指すかは会社によって違います。掲載している会社の基準の一覧を用語集に置いています。
地域別の売上
会社が10-Kで開示した区分をそのまま用いており、当サイトで分類し直したものではありません。★★この区分は「顧客の本社がどこにあるか」で分けたもので、製品が最終的に使われる場所ではありません。会社は「最終顧客と出荷先は、顧客の本社の所在地と異なることがある」と注記しています。★台湾が19.6%と大きいのはこのためで、会社は「2026年1月期のデータセンター売上高のうち、台湾に本社を置く顧客からの分の76%は、米国と欧州に所在する最終顧客に帰属すると見積もっている」と書いています。★この区分は2026年1月期第3四半期に変更されたもので、それ以前の期も新しい基準に組み替えられています。★米国以外の顧客が占める割合は、2026年1月期31%・2025年1月期41%・2024年1月期48%と下がっています。★中国(香港を含む)は前期の250億48百万ドルから196億77百万ドルへ減りました。会社は「2026年1月期末時点で、中国のデータセンター向けコンピュート市場での競争から事実上締め出されている」と記載しています。
★上の部門別(2区分)とは切り方が違います。部門は会社が業績を管理する単位、こちらは製品が使われる市場の区分です。★データセンターはさらにコンピュート1,623億61百万ドルとネットワーキング313億76百万ドルに分かれます。前期はデータセンター1,151億86百万ドル(コンピュート1,021億96百万ドル・ネットワーキング129億90百万ドル)、ゲーミング113億50百万ドル、プロフェッショナル・ビジュアライゼーション18億78百万ドル、自動車16億94百万ドル、OEM・その他3億89百万ドルでした。★ネットワーキングが2.4倍になっています。
最新の決算
当サイトが原文を翻訳・加工したものではありません。増減は前年の同じ期間との比較です。★同社は13週を1四半期とし、期末が日曜日になります。この四半期は2026年7月26日、前年同期は2025年7月27日に終わっています。★★★売上高が105.9%増・営業利益が124.1%増・純利益が125.9%増でした(当サイトの計算)。いずれも1年で2倍を超えています。★★売上高営業利益率は60.8%から66.2%へ上がりました(当サイトの計算)。★会社は売上総利益率を75.0%(前年同期72.4%)と記載し、「ブラックウェル・ウルトラによる構成の改善で1年前より上がった」と説明しています。★希薄化後1株当たり利益は2.46ドル(前年同期1.08ドル)。★★部門別では、コンピュート＆ネットワーキングが882億99百万ドル(114%増)、グラフィックスが79億22百万ドル(46%増)です(会社の記載)。★部門別の営業利益はコンピュート＆ネットワーキング626億96百万ドル、グラフィックス38億99百万ドルです。
会社が公表している中長期の目標
下に並べたのは10-Kの「Business Strategies」に書かれている5つの方針で、金額や達成年は示されていません。示されていない目標を当サイトで補ってはいません。数値が示されているのは資本の使い道(自己株式の取得枠と設備投資の方向)だけなので、それを下の表に置いています。
目標の言い回しは資料の表現をそのまま用いています。計画は見直されることがあります。会社がForm 10-K(2026年2月25日提出)に記載した内容です。★★売上高や利益の中長期の数値目標は公表されていません。会社は将来に関する記述の留保を資料に記載しています。

出典

部門別・地域別の売上高、四半期決算、中長期の目標は、同社が公表した次の資料から当サイトが書き写しました(2027年1月期 第2四半期 Form 10-Q(2026-08-26 公表)／2026年1月期 Form 10-K(2026-02-25 公表)／2024年1月期 Form 10-K(2024-02-21 公表))。5期の推移(売上高・利益・総資産・キャッシュ・フロー等)と発行済株式数は、米国SECに提出されたXBRLデータによります。金額は1米ドル=158.73円、株価と時価総額は1米ドル=157.83円で円に直しています(レートの出典はYahoo Finance)。

投資判断は自己責任で行ってください。

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数値は更新時点のものです。最新の情報は各社の開示資料をご確認ください。

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